- 出演者
- 広内仁 斉田季実治 佐藤真莉子 星麻琴 吉岡真央
オープニング映像。
大統領選挙で勝利したトランプ前大統領。来年1月の政権発足に向け、早くも人事に着手。世界の首脳もトランプシフトを進めている。ロシア・プーチン大統領は「対話の用意がある」との考えを示した。大統領選挙の勝利後初めての投稿は、みずからの写真に「黄金時代を待ってて」ということばを重ねた画像。トランプ前大統領再び勝利という大きな見出しをつけた有力紙の1面の画像も。来年1月の政権発足に向けて、人事構想を進めるトランプ前大統領。人事の注目の1人がトランプ前大統領への支持を表明した実業家・イーロン・マスク氏。政府の支出を見直し、削減を検討する委員会の責任者に起用することなどが取り沙汰されている。ただ有権者の中から、投票日まで毎日抽せんで1人に100万ドル、日本円で約1億5000万円を配るキャンペーンで物議を醸した。さまざまな人物の名前が出る中、7日トランプ前大統領は、政権人事の1人目を発表。政権の要となる大統領首席補佐官として、起用されるのはトランプ前大統領の陣営で選挙対策本部長を務めたスーザンワイルズ氏67歳。勝利演説の場では、トランプ前大統領がワイルズ氏をねぎらう場面も。トランプ前大統領は声明で「タフで頭がよく、革新的な人物で、広く尊敬されている」と評価。2016年と2020年の大統領選挙でも、フロリダ州でトランプ前大統領の選挙活動に関わったが、メディアや公の場に登場することはほとんどなかった。首席補佐官は、政府内の調整や大統領のスケジュール管理などを担う政権の要で、女性の起用は初めて。ただトランプ前大統領の前の政権では、首席補佐官が事実上の更迭などで相次いで交代し、4年間で代行を含め4人が務める事態になった。
ワシントン支局・高木優支局長が解説：トランプ人事が動きだしたが、トランプ前大統領は何を重視しているのか「1期目のとき、トランプ前大統領は周囲から勧められた人物を重要ポストに多く起用した結果、意見が対立して解任するといったことを繰り返した。その経験があるだけに、今回人を見る目が備わっているという点が大きく異なっているといえる。先月インタビューしたトランプ前大統領の側近で、かつて補佐官を務めたピーター・ナバロ氏は“トランプ氏は誰を信頼すればいいかよくわかるようになっている”と述べて、自分が本当に信頼できる人物以外は起用しないだろうとの見方を示している」。（中継）米国・ワシントン。ワシントン支局・高木優支局長が解説：首席補佐官に起用するワイルズ氏以外の注目する人事は？「国際情勢に大きな影響を与える国務長官や、安全保障担当の大統領補佐官などの重要ポスト。トランプ政権時に国家情報長官代行を務めたリチャードグレネル氏、トランプ政権時に駐日大使を務めたハガティ上院議員らの名前が挙がっている。グレネル氏はトランプ氏への忠誠心が強いことで知られるほか、ハガティ上院議員は親日派で今や日米関係において欠かせない人物。さらに一時、副大統領候補にも取り沙汰されたルビオ上院議員の名前も聞く。対中強硬派として知られるが、議会上院でも重要な役割を担っている。このほかオブライエン元国家安全保障担当補佐官の起用も取り沙汰され、トランプ前大統領の決断が注目される」。
政権発足の準備を進めるトランプ前大統領に対し、世界も動きだしている。ロシア・プーチン大統領は7日、トランプ前大統領の勝利を祝福し「対話の用意がある」との考えを示した。さらに選挙集会での暗殺未遂事件に触れトランプ大統領をたたえる。トランプ大統領とプーチン大統領の初の首脳会談は今から7年前。個人的な関係は築いたものの米ロ関係の改善にはつながらなかった。ただ2人の個人的な関係はバイデン政権になっても続いていたともいわれている。アメリカの著名なジャーナリストは著書で「大統領の退任後もトランプ前大統領がプーチン大統領と7回、ひそかに電話で会談した可能性がある」と指摘。再び関係が注目される2人。ロシア政治などに詳しい神奈川大学・下斗米伸夫特別招聘教授は「プーチン大統領がトランプとの信頼関係をアピールした」という見方を示した。米国とロシアは今後、どのような関係になるのか。ロシアによるウクライナ侵攻が続く中、ウクライナ支援の継続には消極的とされるトランプ大統領は「戦争は始めない。終わらせる」と述べた。アメリカの支援が欠かせないウクライナ・ゼレンスキー大統領はトランプ前大統領と電話で会談したと7日、明らかにした。同じ日にはヨーロッパ各国が集まる首脳会議に出席。継続した支援を呼びかけた。さらにゼレンスキー大統領はウクライナと国境を接するロシア西部で北朝鮮の兵士がウクライナとの戦闘に加わったとして国際社会に強く対応するように訴えた。東京大学先端科学技術研究センター・小泉悠准教授は「軍事支援が継続されるのか、ウクライナ側が懸念している」と指摘した。。
ウクライナを巡って米ロが対立する中でプーチン大統領は対話の用意があるとの考えを示した。「ロシアは常に誰とでも対話にはオープンだ」ことあるごとにこう話してきたプーチン大統領だが、今回は「トランプ前大統領に電話することは恥だとは思わない」とまで述べ、アメリカとの関係を再構築したい強い期待をうかがわせた。ただ米国との関係改善につながるかは不透明。プーチン大統領の最重要課題はウクライナを降伏させる形で軍事侵攻を終結させることで、トランプ大統領がロシアにとって有利な条件をのむかは分からないから。プーチン大統領はトランプ大統領と個人的な関係を築いてきたものの1期目のトランプ政権下では多くの制裁が科されるなど結果的に米国との関係は改善しなかった経緯もある。プーチン大統領は2期目のトランプ政権について「どうなるか分からない」とも述べ、慎重な見方も示している。トランプ大統領がウクライナ・ゼレンスキー大統領とどういう対話を行うかや新たな政権人事をどう固めるかなど、まずはトランプ氏の出方を見定めていくことになる。
トランプ大統領はロシア・プーチン大統領にどう向き合っていくのか。トランプ前大統領は自分の政権の発足よりも前にウクライナでの戦闘を終結させると強調してきたが、その具体的な計画は明らかにしていない。次期政権で外交安全保障分野での起用が取り沙汰される元高官らの間でも意見が割れていると伝えられている。ポンペイオ元国務長官はロシアが勝利したと見えるような終わらせ方には反対の立場であるのに対して、グレネル氏はウクライナに大幅な譲歩を強いる形であってもトランプ氏の希望を優先する考え。誰が中枢ポストに起用されるかによって、ロシアへのアプローチのしかたも大きく変わってくる可能性がある。トランプ大統領自身はプーチン大統領を公の場で批判することを控えていて、アメリカメディアはトランプ大統領が近くプーチン大統領と電話会談する可能性を示唆したとも伝えている。プーチン大統領との直接会談も視野に戦闘終結に向けた仲介に乗り出す可能性はありそう。
新たな経済対策を巡って自民・公明両党と国民民主党がきょう、政策協議を始めた。自民党・小野寺政調会長は「経済対策について国民民主党の意見を聞いた」と述べた。衆議院で与党が過半数を割り込む中、きょう午前にスタートした自民党と国民民主党の政策協議。国民民主党が「年収103万円の壁」を見直、所得税の基礎控除などを178万円に引き上げることなどを求めたのに対して自民党側は持ち帰って検討する考えを示した。来週、政務調査会長どうしで改めて協議するほか、税制改正が必要な項目は税制調査会の幹部を含めて話し合う方向で調整を進めることで一致した。午後には公明党と国民民主党の政務調査会長が会談。経済対策の在り方について自民党を含めた3党の政務調査会長で協議を行うため、調整を進めることになった。公明党・岡本政調会長は「非常に共感できることが多かった」と述べた。国民民主党・玉木代表は「託された国民の思いを実現できる。政策の実現に全力で取り組みたい」と述べた。 きょうの国会、衆議院本会議場。来週11日の特別国会召集を前に議員の名前が書かれた氏名標の取り付け作業が行われていた。今回は初当選した議員などの分として100余を塗り替えて用意したという。特別国会の会期は4日間とし召集日に正副議長の選出に続いて総理大臣指名選挙を行うことで今日、与野党が合意した。17ある常任委員長は衆議院選挙の結果を踏まえ野党側に配分される数が選挙前の2つから7つに増え、自民党が9、立憲民主党が5、日本維新の会・国民民主党・公明党がそれぞれ1ずつ配分される。当初野党への配分は8つだったが、その後与野党の調整で最終的に7つとすることになった。重要ポストである予算委員長は立憲民主党に割りふられ、立憲民主党は安住前国会対策委員長を推すことを決めた。立憲民主党・野田代表は「これこそ国会審議だということができるようにする改革を進めたい」と述べた。石破総理大臣はあすから各党と党首会談を行う予定で、自民党執行部としては野党の協力も得ながら政策を着実に進め政権運営を安定化させたい考え。週明けの特別国会では総理大臣指名選挙が行われる。衆議院で与党が過半数を割り込む中、1回目の投票で決着がつかず決選投票になる見通しだが、石破総理が再び総理大臣に選出される公算が大きくなっている。ただ今後の政権運営は厳しさを増すことも予想され、各党との協議を通じて政策合意につなげられるかが焦点となる。
マイナ保険証に関連した書類「資格情報のお知らせ」を巡って波紋が広がっている。資格情報のお知らせは今年9月以降、会社員や公務員など約7700万人を対象に、それぞれが所属する保険組合などから各家庭に届けられている。マイナ保険証に対応していない医療機関を受診する場合や窓口でシステムエラーが起きた場合でも健康保険の資格情報を確認できるようにするもの。しかし中には資格確認書と勘違いしたケースも。資格確認書とは、マイナンバーカードを持っていない人やマイナ保険証の利用登録をしていない人などが、保険診療を受ける際に医療機関の窓口に提示するもので交付が始まるのは来月2日以降。資格情報のお知らせに関する問い合わせは、国や全国健康保険協会などのコールセンターにも相次いでいる。厚生労働省の担当者は「今後もマイナ保険証が使えない場合の対応策の周知広報に力を入れていく」としている。今回の事態について、中央大学・宮下紘教授は「マイナ保険証の進め方がやや急速に進め過ぎた。政府としてもわかりやすく、安定的にデジタル化推進する方向を見つけてほしい」と述べた。資格確認情報のお知らせは国民健康保険、後期高齢者医療制度ではマイナ保険証を持っている加入者に12月2日以降、交付される方針。もし紛失してしまったときはスマートフォンなどでマイナポータルにアクセスし、保険資格の情報が載った画面をマイナ保険証とともに見せれば保険診療を受けられる。
住み慣れた自宅を安値で買いたたかれるトラブルについて。不動産の知識が十分になかったり、判断能力に衰えが見られたりする高齢者が強引に勧誘され、住まいを失うケースまで起きている。80代の父親がトラブルに巻き込まれたという男性。30年以上前に購入したマンションで1人暮らしだった父親。去年、家族が知らない間に自宅を不動産業者に売却する契約が結ばれていた。父親が業者と交わしたのはリースバックと呼ばれる契約。マンションや戸建てなどの自宅を売却。代金を受け取り、それと同時に新たに賃貸借契約を結ぶ。固定資産税や修繕積立金の支払いがなくなり、まとまった老後の生活資金が手に入るうえ、住み慣れた家にそのまま住み続けられるというメリットがある。ところが父親が売却したマンションの価格は千数百万円。市場価格より約1000万円も安かった。毎月10万円以上の家賃を支払う契約になっていた。当時、物忘れが進んでいたという父親。自宅の売買契約書を見ると父親がサインしたのは業者の最初の訪問の数日後だった。男性は父親が業者から迫られ、内容を十分理解しないまま契約させられたのではないかと考えている。その後、認知症と診断された父親は自宅を離れて施設に入り今年、亡くなった。東京・新宿区の相談窓口。リースバックに関する相談が増えているという。昨年度寄せられた相談件数は東京都消費生活総合センターだけで113件。今年はそれを上回るペース。リースバックの仕組みを悪用。不動産の知識が十分ではない高齢者を強引に勧誘し、不当な安値で自宅を買いたたくケースが相次いでいるという。東京都消費者総合センター・高村淳子相談課長は「年金生活の苦しさもあり、一時的に金を手に入れ生活を立て直したいという人も多い。メリットだけを言って契約に持ち込むかたちが増えている」と語った。リースバックには他にも注意点が自宅を不動産業者に売却した場合、一定の期間であれば契約を解除できるクーリングオフは適用されない。解約する場合は多額の違約金を請求されることがある。さらに賃貸借の期間が限られているケースも多く、そのまま住み続けられる保証はない。高齢者の場合、いったん自宅を失うと次に住む場所が見つからなくなるおそれもある。高村相談課長は「事業者に話を聞いたとしても、その場ですぐ結審せず冷静に判断してほしい」と語った。トラブルが増える中、ことしリースバックが悪用された被害などに専門に取り組む弁護団が結成された。弁護団は自宅を売却したあとも住み続けているため、家族や周囲の人がトラブルに気付きにくいというリースバックならではの落とし穴があると指摘。不動産押買被害対策弁護団・加藤慶二弁護士は「自信は問題だと思っていない。表札は変わていないので、問題が顕在化しにくい」と語った。こうした中、第二東京弁護士会は法改正を求める意見書を国に提出。リースバックについてもクーリングオフの対象にすることや業者に買い取り価格の客観的な根拠を明らかにさせることなどを求めている。関心が高まりメリットもあるリースバックだが、トラブルの相談が多いのは80代で1人暮らしの人たち。国土交通省は家族などに事前に相談し、複数の事業者から売却価格の根拠や相場を聞くこと、自分の希望する期間住み続けられる契約なのか確認することなどを呼びかけている。
101歳の三笠宮妃の百合子さまは脳梗塞や誤えん性肺炎のため今年3月、聖路加国際病院に入院し集中治療室で治療を受けるなどしたあと、9月から一般の病室で療養を続けられてきた。宮内庁は百合子さまの容体が悪化し、きのう行った検査で心臓や腎臓など全身の機能の低下が進んでいることが分かったと発表した。意識はあると見られるということで、宮内庁は「容体が急変したわけではなく、極めて高齢なためだ」と説明。入院期間は8か月を超え、水や食事を口から摂取できない状態が続いていた。百合子さまは明治以降の皇室で最高齢の101歳。宮内庁によるとイギリスを訪問中の孫の三笠宮彬子さまは予定を早めてあす帰国される。
中国政府は中国・習近平国家主席が今月、南米ペルーで開かれるAPECの首脳会議などに出席すると発表した。会議については石破総理大臣も出席したいという意向を示していて、日中間では現地での首脳会談が調整されている。首脳会談が実現すれば石破総理大臣の就任後、初めての習主席との会談となる。
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米国大統領選挙でトランプ氏が勝利したことについて加藤財務大臣はきょう「貿易や金融市場といったさまざまなルートを通じて日本経済、財政等に及ぶ影響をしっかり注視していく必要がある」、一方外国為替市場で円安ドル高が進んだことについて「為替市場の動向を極めて高い緊張感を持って注視し、行き過ぎた動きに対しては適切な対応を取る」と述べた。
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総務省が発表したことし9月の家計調査で2人以上の世帯が消費に使った金額は物価の変動を除いた実質で前の年の同じ月に比べて1.1％減った。減少は2か月連続で1世帯当たりの消費額は28万7963円だった。総務省は「消費の状況は依然として弱い状態が続いている。その一方で住居など変動が大きい項目を除いた数値では若干のプラスとなっていて、今後の状況を見ていく必要がある」と話している。
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上場企業の中間決算の発表がピークを迎え、SMBC日興証券は旧東証1部に上場していた企業を中心に昨日までに発表を終えた3月期決算の706社の中間決算を分析。それによると最終利益の合計は15兆9140億円余となり、前の年の同じ時期を7.6％下回った。今後、中間決算の発表が進み企業の最終利益の合計が前の年を下回った場合は4年ぶりになる。
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全国の気象情報を伝えた。
フィギュアスケートグランプリシリーズ第4戦NHK杯が開幕。男子シングル・鍵山優真選手をはじめとする日本勢が活躍。鍵山選手は「ひとつ成長した」、三浦選手は「うれしいとう感情だけがすごく爆発して叫んじゃいました」とコメントした。
フィギュアスケートグランプリシリーズ第4戦NHK杯女子シングルショートプログラム。坂本花織選手がジャンプで高い加点を得るなど高得点で前半、トップに立った。坂本選手は「予想を上待ったのですごくびっくりした」とコメントした。2位には千葉百音選手が入った。
フィギュアスケートグランプリシリーズ第4戦NHK杯ペアショートプログラム。三浦璃来・木原龍一ペアは木原選手のけがで2年ぶりのNHK杯。首位発進となった。三浦選手は「みすがあったが、強いマインドでできてよかった」、木原選手は「練習ではいいものをやってきたので、それを発揮できるように頑張りたい」とコメントした。
フィギュアスケートグランプリシリーズ第4戦NHK杯アイスダンスリズムダンス。去年、カップルを結成したばかりの吉田唄菜・森田真沙也が出場。前半は9位、最後まで力強く演じきった。
ドジャース・大谷翔平選手は今シーズン、ホームランと盗塁で前人未到の50−50達成。さらに打点王も獲得してホームランとの2冠にも輝いた。もう1つ、すごい数字は打率.310。リーグ2位で惜しくもタイトルには届かなかったが自己最高の数字だった。これがいかにすごいことか大リーグに詳しいスポーツジャーナリスト・生島淳さんが解説。大谷選手といえば圧倒的なパワー。今シーズンは確実性にも磨きがかかり打率は3割を超えた。パワーと確実性の両立は至難の業。首位打者とホームラン王を同じシーズンに獲得した選手は過去50年で1人だけ。打率の高い選手といえばスイングがコンパクトでミートにたけた選手が一般的なイメージ。一方ホームランバッターはフルスイングでボールに強くコンタクトするためミートという面では多くの選手が苦労する。なぜこの相反する2つを両立できたのか。生島さんは「今シーズン、バッターとして専念したことが大きい」と考えている。これまで以上に時間をかけて相手ピッチャーの特長や配球の分析ができたことで、ボールをしっかり捉えられる打席が増えたという。さらに打球の平均速度も上がった。確実性を上げながらフルスイングもすごみを増していた。スポーツジャーナリスト・生島淳さんが解説。歩みを止めないドジャース・大谷翔平選手を象徴する打席が大物ルーキー、パイレーツのポール・スキーンズ投手との対戦。1打席目は160キロを超える速球に三振を喫するが、次の打席では161キロを見事に捉えた。来シーズンはどんな活躍を見せてくれるのか。生島さんは早くも大谷の新たな姿に期待を寄せている。大谷選手についてドジャース・フリードマン編成本部長は日本時間のきょう「手術した左肩の状態はいい」として、「打者としては来年3月に行われる日本での開幕戦に出場できると思う」と話していた。