- 出演者
- 広内仁 斉田季実治 佐藤真莉子 星麻琴 吉岡真央
オープニング映像。
ハンターの一律の出動要請拒否は、ひとまず回避された。ヒグマの駆除について現状では危険を伴う中で出動しているハンターに責任を負わせることにつながりかねないなどとして市町村の出動要請に応じないことも含めて検討していた北海道猟友会。きょう幹部会議で要請を一律に拒否することはせず、現場で対応に当たる支部に判断を委ねる方針を決定した。その上で警察などと連携が取れていない地域ではハンターの出動にリスクがあるとして協議を徹底するよう求めていくという。
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- 北海道猟友会
なぜこうした議論が巻き起こったのか。背景には近年相次ぐ「アーバンベア」、市街地に出没するクマの存在がある。北海道札幌市内の多くの住宅が集まるエリア。ことし7月、この付近でクマが目撃された。近年相次いでいる市街地でのヒグマの出没。3年前には札幌市東区で住民4人が襲われ、重軽傷を負う事態になった。目撃情報も増加傾向にあり2019年には1800件余だったが、去年には約4000件と2倍以上。警戒心がとても強く、犬よりはるかに鋭い嗅覚を持ち、時速60キロで走るとされるヒグマ。危険と隣り合わせとなる駆除は市町村からの依頼を受け、地元の猟友会のメンバーが主に担ってきた。しかし今、課題が指摘されている。市街地での駆除の難しさに直面したハンターがいる。北海道帯広市の猟友会・猟友十勝連絡協議会・沖慶一郎相談役。5年前の12月1日、体長約1m50cm、130kgほどあるメスのクマが市の中心部に出没。市の要請を受けて猟友会が出動。メンバーが住宅街でヒグマを目撃したが、発砲はできなかった。野生動物の保護や管理について定めた鳥獣保護管理法では市街地での猟銃の使用を禁止。市街地に出没したクマは、原則警察官職務執行法という別の法律に基づき、警察官の命令がないとハンターは発砲できない。その後、クマは小学校の校庭で発見された。現場には警察官や市の職員、ハンターが集まり、対応を協議。最終的には警察署長も現場に駆けつけ、弾が跳びはねる可能性のある住宅の住民を避難させ発砲が命令されたのは約4時間後。沖相談役は「100％仕留められる状況でなければ市街地での発砲はできない。その中でクマを追跡していく難しさはある」と語った。市街地に出没したクマへの対応が各地で課題となる中、ことし7月、環境省の検討会で警察官の指示がなくても市街地での発砲を可能とする法改正の方針案が示され了承された。ただきょう開かれた北海道猟友会の会議では、この法改正について懸念の声が上がった。北海道猟友会・堀江篤会長は「万が一、事故があった場合どうなるかとか、詰めて話をしていかないと。どこで発砲していいのか判断できる人が行政も警察も勉強してほしい」と語った。安全かつ迅速に駆除を行うために、どんな態勢が必要なのか。北海道旭川市では市、警察、猟友会が協力して模索を続けてきた。ことし8月、市街地にヒグマが出没したことを想定し3者が連携した訓練を初めて開催。法律に基づいて警察官が発砲を命令するケースについて手順を確認。猟銃の取り扱いを巡りハンターが法律違反に問われるなど不利益を被る事態を防ぐねらい。3者が中心となった「ヒグマ対策会議」も3年前から開催。確実に法律に違反することなく発砲を行えるよう、確認すべき手順をまとめたマニュアル作りも始めている。北海道猟友会旭川支部・高梨支部長は「今後も自治体の駆除要請に応じる」としたうえで「道義的な責任、銃を持っている以上、それなりの責任があるのではないか。三者一体となって協議しながらやる。市民のため、安全のために」と述べた。狩猟管理学が専門の酪農学園大学・伊吾田宏正准教授は北海道・旭川の取り組みを評価したうえで「地域の体制には差がある」として、「国や自治体などの役割の重要性」を指摘し「民間に依存したような場当たり的な体制は異常。何らかの公的機関で体系的に対応できる態勢と部署の配置、人材育成が喫緊の課題」と述べた。近年、人を怖がらないクマが増え餌を求めて人里に出没し生活圏の近くにも定着するようになったと指摘されている。現状のままでは今後もこの流れは続くと見られ人とクマの関係は大きな変化の時期を迎えていると言える。誰がどのような形で対策を担うのか。今回、北海道のハンターたちが投げかけた課題について、きちんと考えていく必要がある。
暮らしに関わる税の改正について、自民党、公明党が本格的な議論を始めた。国民民主党と合意した「年収103万円の壁」の見直しに伴う控除額の引き上げ幅や税収が減ることに対する財源の確保策などが焦点となる。自民党議員が続々と向かった先は、税制調査会、略して税調の総会。自民党の税調は、時の総理大臣でも口出しができない聖域とも言われてきた。永田町で今も語り継がれるのが、長年、党の税制調査会長を務め、ミスター税調とも呼ばれた山中貞則氏。政府の税調と方針が対立し、記者から「政府税調を軽視しているのではないか」と聞かれた際、「軽視ではない、無視しておる」と発言。自民党の税調が持つ権限の大きさを物語っている。少数与党となって迎えることしの税調。自民党税制調査会総会の冒頭、自民党・宮沢税制調査会長は「昨年までと違って、自公で（自民党、公明党）で決めたものが成案になるわけではない。国民民主党を入れた3強協議も進む。例年12月10日には結論を得ていたが、少し遅くなるという気もしている」と述べた。来年度の税制改正に向けた今回の議論では、「年収103万円の壁」の見直しに伴う控除額の引き上げ幅や、税収が減ることに対する財源の確保策が焦点となる。国民民主党が重視するガソリン減税の在り方などを巡っても、議論が行われる見通し。政府側から出席した村上総務大臣は、「103万円の壁」の見直しに伴う地方税の減収を念頭に、「地方財源の確保については極めて重要な課題」と指摘。地方自治体への影響に関連し、総会に出席した自民党・逢沢元国対委員長は「地方自治体の経済に不安が走ることは、絶対にあってはならない」、片山元地方創生相は「地方の歳入に穴が開くと、地方、国の構造を考えると耐えられない」、宮沢税制調査会長は「これからの交渉事。今の段階で私の考え、意見を言うわけにはいかない」と述べた。来年度の税制改正に向けては公明党も税制調査会総会を開いた。公明党・赤羽税調会長は「ことしはなかなか難しい状況。結果のみせどころだと前向きな気持ちで、しっかりと頑張っていきたい」と述べた。これに先立ち、公明党・斉藤代表は、「年収103万円の壁」の見直しについて「地方財政に悪影響が出ないような結論にしなくてはいけない。国民民主党、野党にも財源についての責任ある議論に加わってもらいたい」と述べた。地方税の減収が懸念される中、きょう東京都内で開かれた全国知事会。出席した知事からは、「減収分の補填は国が責任を持って恒久的な財源で確保すべきだ」という意見が相次いだ。鳥取県・平井知事は「我々は政策（「年収103万円の壁」見直し）に反対するものではない。鳥取県でもこれがなされた場合、子育て予算の半分がすっ飛んでしまう。財源インついて国が考えろと言いたい」、山梨県・長崎知事は「減収の補填はマストだと思うが、問題は補てんしかた。（国と地方で）折半ルールはなしだと」と述べた。その後、総理大臣官邸で開かれた政府主催の全国知事会議。全国知事会の会長を務める宮城県・村井知事は、「地方の財源に大きな穴があいてしまっては意味がない」と述べ、政府に対し減収分の補填を恒久的な財源で行うよう求めた。これに対し石破総理大臣は「一方だけよくて、そのしわ寄せをどこかが受けるようなことはまずいので、丁寧に議論していきたい。自治体の行政サービスが安定的に提供できるよう、必要な一般財源の総額は確保していく」と述べた。
今回の税制改正のポイント。「103万円の壁」が注目されてるが、ガソリン減税もポイント。ガソリン税は現在1リットル当たり53．8円が課され、このうち25．1円が本来の課税額に上乗せされている。ガソリン税は、道路整備のための特定財源で、1974年に財源不足などに伴い税率の上乗せが始まった。2009年に一般財源化されたが、今も同じ税率のままで、上乗せ分をどうするかが議論のポイント。トリガー条項は、ガソリン価格が高騰した際、上乗せ分の課税を取りやめるもの。全国平均の小売り価格が1リットル当たり160円を3か月連続で超えた場合、自動的に発動。3か月連続で130円を下回った場合には、上乗せ分の課税が復活する仕組み。東日本大震災後、復興財源を確保するため凍結されてた。今回は凍結を解除するかどうかも焦点の1つ。ガソリン税を巡っては上乗せ分による税収が年間1兆5000億円程度。廃止やトリガー条項の凍結解除を行った場合、税収の減少分をどう賄うのかが課題。103万円の壁の引き上げもガソリン減税もいずれも国民民主党が主張。自民党は来月中旬をメドに与党の税制改正大綱をまとめることを目指しているが、経済対策の取りまとめのように公明党だけでなく国民民主党との3党協議が行われる見通し。少数与党となり、税の議論もこれまでとは様相の異なるものになりそう。
兵庫県知事選挙で再選した兵庫県・斎藤知事は、東京都内で開かれた全国知事会に出席。斎藤知事の陣営のSNS運用を巡って、公職選挙法違反ではないかと指摘が出ているのが、知事選挙で斎藤知事を支援した兵庫・西宮市にあるPR会社の代表が投稿した記事の内容。代表は「広報全般を任せてもらった立場」としたうえで「私が監修者として運用戦略立案、アカウントの立ち上げなどを責任を持って行った。会社が手がけた」としている。公職選挙法ではインターネットを利用した選挙運動を行った者に、その対価として報酬を支払うことを禁止している。総務省のホームページの内容を紹介。兵庫県選挙管理委員会には、PR会社の代表が投稿した内容が事実であれば違法ではないかという指摘が、記事を見た人たちから複数寄せられている。斎藤知事はPR会社との関係について「ポスターの制作などの依頼はしている。70万円ほどを支払っている」「（PR会社代表は）ボランティアとして個人で参加した認識。公職選挙法違反するような事実はないと認識」と述べた。詳しい説明を求められると、代理人の弁護士で対応しているので、追って対応させてもらいたいと述べるにとどめた。公職選挙法に詳しい元検事・亀井正貴弁護士は「PR会社に対し兵庫県・崔都知事側からお金が払われたとしたら、何に対して払われたのか、対価がポスター制作にとどまらず、全体の戦略策定、運営まで含めた対価なのか、最初の段階でどういう契約をしたのかで決まる」と述べた。
厚生労働省はきょう、将来的に基礎年金を底上げするための案を示した。見直されるのがマクロ経済スライドと呼ばれる仕組み。物価や賃金の上昇率よりも年金の給付水準を低く抑える仕組みだが、どう見直されようとしているのか。2015年度に初めて発動されたマクロ経済スライド。厚生労働省が社会保障審議会の部会で示した案によると、基礎年金では一定の経済状況を前提に2057年度までと見込まれる抑制を続ける期間を、2036年度までに短縮するとしている。抑制措置が長期化すれば、その分、給付は減り続けることになるから。厚生労働省の試算では、過去30年間と同じ程度の経済状況が続いた場合、2057年度の基礎年金の給付水準は、今より3割低下するとしている。気になるのが、必要になる財源。案では、比較的財政が安定している厚生年金保険料の積立金からの拠出や追加の国庫負担で賄うとしている。在職老齢年金と標準報酬月額の上限についても、見直しの検討が進められている。在職老齢年金は、一定の収入がある高齢者の年金を減額する仕組み。高齢者の働く意欲をそがないよう、減額となる基準額を現在の50万円から62万円や71万円に引き上げるか、制度そのものを廃止するかのいずれかで協議を続けることになった。一方、一定の収入を超えると厚生年金の保険料の支払いが増えなくなる標準報酬月額。経済力の高い人には、より多く負担してもらう必要があるとして、上限を現在の65万円から引き上げる方針で、具体的には4つのいずれか。保険料収入は年間で4300億円〜9700億円増えると試算される。厚生労働省は、年内にも最終的な年金制度改正案をまとめ、来年の通常国会に法案を提出したい考え。
ペットボトルなどで埋め尽くされたイタリアの海岸。年々増え続けるプラスチックごみ。2019年には世界で3億5300万トンに上り、20年で2倍以上になっている（OECD（経済協力開発機構））。深刻化するプラスチックによる環境汚染の防止に向け、初めての国際条約の案をまとめる会議がきょうから韓国で始まった。2019年にはプラスチックごみ2200万トンが、海や陸など環境中に流出したとされている。東南アジア・マレーシアではプラスチックごみの輸入が急増。リサイクルが可能な資源として輸入しているが、違法な投棄や焼却も頻繁に行われていると指摘されている。地域に住む女性は、家族3人とものどの痛みなどに悩まされているという。The Ocean Cleanup提供の映像。プラスチックによる環境汚染の防止に向けた会議が、きょうから韓国で始まった。会議場の前には、大きなクジラのオブジェが展示され、中には、さまざまなプラスチックごみが入っている。クジラが飲み込んだプラスチックごみを表現している。各国は、おととしの国連環境総会で法的拘束力のある国際条約をことし中に取りまとめることを決議。今回の政府間交渉委員会で、条文案の合意を目指す。焦点の1つは、プラスチックの生産量の規制についてどこまで踏み込めるか。このほか環境中への流出防止策の各国への義務づけなどについて議論が行われる。世界で深刻化するプラスチックによる環境汚染。人体に及ぼす影響について、警鐘を鳴らす専門家も。東京農工大学の研究グループは、ことし2月、人間ドックを受けるなどした11人の血液を分析したところ、このうち4人の血液から1000分の1ミリ以下の微細なプラスチックが検出されたという国内では初めての研究成果を報告。粒子を取り込んだ魚などの海洋生物を食べることや、大気中に舞っている粒子を吸い込むなどして、体内に摂取されている可能性があると指摘。東京農工大学・高田秀重教授は「プラスチックにはまだ有害性の検討が不十分なものが無数に含まれている。プラスチックの総量、使用料全体を減らしていくことが非常に大事」と語った。世界で深刻化するプラスチックによる環境汚染。人体に及ぼす影響について、警鐘を鳴らす専門家も。東京農工大学の研究グループは、ことし2月、人間ドックを受けるなどした11人の血液を分析したところ、このうち4人の血液から1000分の1ミリ以下の微細なプラスチックが検出されたという国内では初めての研究成果を報告。粒子を取り込んだ魚などの海洋生物を食べることや、大気中に舞っている粒子を吸い込むなどして、体内に摂取されている可能性があると指摘。東京農工大学・高田秀重教授は「プラスチックにはまだ有害性の検討が不十分なものが無数に含まれている。プラスチックの総量、使用料全体を減らしていくことが非常に大事」と語った。東京・港区の映像。プラスチックごみが流れ着く経路を探る研究も進められている。鹿児島大学工学部・加古真一郎教授は「中国、韓国、日本、いろいろな所から出たごみは東アジアだと日本に漂着しやすい」と語った。研究では、プラスチックごみの量を定点観測。富山県の海岸では、ごみの回収が行われても、徐々にペットボトルなどが流れ着き、1週間ほどすると回収前と同じような状態に戻っていた。加古教授は「プラスチックごみは自然に分解せず、漏れ出す可能性を少なくするにはどうすべきか考えることが必要」と語った。
今回の会議の焦点の1つとなっているプラスチックの生産量の規制。EU（ヨーロッパ連合）やアフリカなどは、一律で規制する必要があると主張。一方、中国やインド、プラスチックの原料となる石油を産出する産油国などは、規制をすることに反対。日本は、各国の事情に合わせて目標や規制を設けることが必要だとしていて、意見の隔たりは大きいまま。きょうの全体会合では、議長が示した条文の素案に産油国などが反対し、実質的な議論は予定より遅れて始まった。来月1日まで行われる会議は難しい交渉が予想されるが、海洋プラスチック問題に詳しい九州大学・磯部篤彦教授は、その意義について「具体的な数値目標を出すことで、海洋プラスチック汚染に対してどういう対策をしなければいけないか、という設計が初めてできるようになる。ポストプラスチックの時代に向けて、新しい挑戦に向かってほしい」と話している。根本的な解決に向けては、作りすぎない、使い捨てしない、リサイクルなども含めて適切に処理するといった生産、流通、廃棄まですべての段階で取り組む必要があるとされている。今回の議論でどこまで合意に至れるのか、交渉の行方を注視したい。
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来年2月までに国連に提出することが求められている温室効果ガスの新しい削減目標について、国はきょう開かれた有識者委員会の中で、2035年度に2013年度比で60％削減するという案を示した。これについて委員からは「気候変動の影響が今後ますます懸念される中、より踏み込んだ目標を示してもよいのではないか」とか「着実に実施できる目標を立てることが大事だ」といった意見が出されていた。
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全国の気象情報を伝えた。
九州場所できのう初優勝を果たした大関・琴櫻は、来年1月の初場所は横綱昇進に挑む。琴櫻は「賜杯をいただいた時も本当にうれしかった」と語った。琴櫻は九州場所で、豊昇龍との大関どうしの千秋楽の相星決戦を制して初優勝を果たした。来年1月の初場所は、祖父・元横綱琴櫻に並ぶ横綱の地位に挑む場所となる。琴櫻は「やるしかない」と語った。横綱審議委員会は、琴櫻に加え、13勝を挙げて優勝に準じる成績だった豊昇龍も含めて、横綱昇進への期待を示した。横綱審議委員会・山内昌之委員長は「“ダブル昇進”はありえる可能性は全く排除していない」と述べた。一方で横綱審議委員会は、2場所連続で休場した横綱・照ノ富士について「日頃の精進や努力を勘案して、来場所など土俵に復帰することも含めて最善の判断をするよう期待している」と述べ、本人の意思を尊重する考えを示した。
担当記者などの投票によって選ばれる今シーズンのベストナインが発表された。セリーグは投手：巨人・菅野智之、捕手：DeNA・山本祐大、一塁手：巨人・岡本和真、二塁手：巨人・吉川尚輝、三塁手：ヤクルト・村上宗隆、遊撃手：ヤクルト・長岡秀樹、外野手：阪神・近本光司、中日・細川成也、ヤクルト・サンタナ。6人が初めての受賞。26年ぶりに日本一に輝いたDeNAからは、チームを支える打てるキャッチャー・山本選手がプロ7年目で初めて選ばれた。巨人からは最多の3人。岡本選手はファーストで初受賞。143試合に出場して4年ぶりのリーグ優勝に大きく貢献。ホームラン王と打点王の2冠、村上選手は、2年ぶり3回目の受賞。村上選手は「来年もベストを尽くしてプレーする」とコメント。
「パリーグ」投手：ソフトバンク・有原航平、捕手：ロッテ・佐藤都志也、一塁手：ソフトバンク・山川穂高、二塁手：楽天・小深田大翔、三塁手：ソフトバンク・栗原陵矢、遊撃手：ソフトバンク・今宮健太、外野手：ソフトバンク・周東佑京、近藤健介、楽天・辰己涼介、指名打者：日本ハム・レイエス。初受賞が7人。4年ぶりのリーグ優勝を果たしたソフトバンクからは、球団別で最多となる6人が選ばれた。ホームラン王と打点王の山川選手は2年ぶり4回目の受賞。山川選手は「またこの賞に選んでもらえるよう頑張る」とコメント。キャッチャーは佐藤選手が5年目で初受賞。ことしは116試合に出場し、規定打席にも到達。プレミア12で初めて日本代表にも選ばれ、活躍の1年だった。シーズン中にインタビューをした巨人・菅野智之投手、DeNA・山本祐大選手、栗原選手、近藤選手も選ばれた。あすは最優秀選手MVPと新人王が発表される。
明治神宮大会の決勝高校の部では横浜高校が優勝。決勝：横浜高校4−3広島商業。横浜は松坂大輔さんたちが初優勝して以来、27年ぶり2回目の優勝。横浜は初回小野舜友選手のタイムリーなどで先制、主導権を握る。9回横浜は奥村頼人投手がしっかりと抑え勝利。横浜・奥村頼人は「ホッとした気持ち」と語った。
明治神宮大会大学の部の決勝：青山学院大7−3創価大。初優勝の青山学院は、リーグ戦などと合わせて大学4冠。青学は初回、中田達也選手のホームランで先制。青山学院大・中西聖輝投手は来年のドラフト候補だが8回を2失点に抑える。中西投手は「素直にうれしい気持ちでいっぱい」とコメント。
大リーグの菊池雄星投手は33歳を迎えた今シーズン、32試合に登板し、9勝をマーク。自己最多の206奪三振を記録するなど進化を遂げている。成長し続ける背景に何があるのか聞いた。今月、菊池投手の姿はふるさと岩手にあった。作ったのは、シーズンオフに菊池投手がトレーニングで使う施設。さらに地域の人たちにも集ってもらいたいと工夫を凝らしている。菊池投手は「楽しいことをしたいだけ」と語った。最もこだわったのが、自身が米国で使っている最先端の機器をそろえたこと。菊池投手が進化を続けるために欠かせないもの。マウンドの周りに置かれた8台のカメラでピッチングを撮影。これを基に3Dデータが作られ、骨格の動きや腕を振るスピードなどが分かる。ボールの回転数を確認できる装置など複数の機器を組み合わせて分析することで、強化すべきポイントを知ることができる。菊池雄星投手は、大リーグ移籍後、科学的なデータを重視することで進化を続けてきた。今シーズンは自己最速に並ぶ159キロをマーク。大事な場面で三振を取れるようになり、シーズン途中に加入したアストロズでは、主力投手として地区優勝に貢献。菊池投手は「色んな取り組みが実を結びつつある。まだまだフォームや体力的な面も伸びしろがると思っている。50歳までやりたい」と語った。作った施設は自分自身のためだけではなくて、ふるさとの子どもたちに正しいトレーニングをする大切さを知ってもらいたいという思いも込められている。来月からは子どもたちを対象にした野球スクールも始まる予定。
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- ヒューストン・アストロズ花巻市（岩手）
女子ゴルフの米国ツアーは、今シーズンの最終戦。24歳・古江彩佳選手が日本選手で初めて年間最少平均スコアのベアトロフィーを獲得。古江選手は「大きいことができてよかった」とコメント。古江選手は17番ホールで5つ目のバーディーを奪うなど、この大会8位で終える。
イングランドプレミアリーグ：ブライトン2−1ボーンマス。ブライトン・三笘薫選手が、今シーズンの自身2点目。三笘選手は味方のパスからオフサイドギリギリで抜け出しゴール。チームは連勝となった。
イングランド・プレミアリーグのスーパープレーを紹介。マンチェスター・ユナイテッド