- 出演者
- 堂真理子 島本真衣 佐々木亮太 斎藤康貴 林美沙希 林美桜 水越祐一 増田ユリヤ 田中道昭
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和歌山県白浜町のアドベンチャーワールドで飼育され中国に返還された4頭のジャイアントパンダは無事、中国・四川省に到着し、その元気な姿が公開された。良浜、結浜、採浜、楓浜はおととい関西空港を出発し、約4時間後に四川省の空港に到着した。和歌山から中国に戻ったパンダたちは「浜家」と呼ばれ、中国でもパンダファンに愛されているという。今後4頭のパンダは隔離されたうえで検査を受け、そのまま施設で暮らすとみられる。生活状況は公表される見込み。ジャーナリスト・増田ユリヤは「中国で大歓迎を受けていて安心した」、戦略コンサルタント・日本工業大学大学園技術経営研究科・田中道昭教授は「歓迎されたのを見て日本の人たちは喜んでいると思う」とコメント。
オープニング映像。
大阪・関西万博から生中継。関係者を含む来場客がきのう1000万人に到達した。コメンテーターの戦略コンサルタント・日本工業大学大学園技術経営研究科・田中道昭教授と、ジャーナリスト・増田ユリヤを紹介。
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- 2025年日本国際博覧会大下容子
週明けの日経平均株価はことしの最高値を更新し、上げ幅は一時、700円を超えた。 市場関係者は当初、限定的だったトランプ関税の影響が今後、出てくる可能性などアメリカの景気が悪化する懸念も依然、残っているとして注視している。
日本時間のきのう、ロイヤルズ戦に投手として先発出場したドジャース・大谷翔平選手が今シーズン3度目のマウンドに上がり、球速メジャー自己最速を更新した。これまで2度の登板ではいずれも1イニングだけだったが、2回27球を投げ無失点でマウンドを降りた。ロイヤルズ9-5ドジャース（試合終了）。試合後、大谷翔平選手は「ランナーがたまってくると、打たれたくないという気持ちが先行して球速が上がってしまう」と話した。ロバーツ監督は「163kmは予想していなかった。だからこそ登板後の状態が良好であることを願うばかりだ」と話した。日本時間きょうの試合、ロバーツ監督の心配が的中したのか、大谷は4打数無安打と快音は聞かれなかった。ロイヤルズ1－5ドジャース（試合終了）。
監督も予想していなかった球速で投げた大谷選手。ロイヤルズｖｓドジャース戦を背景にジャーナリスト・増田ユリヤは「ほんとにすごい」、コメンテーターの戦略コンサルタント・日本工業大学大学園技術経営研究科・田中道昭教授は「自分でも予想しないくらい進化を続けている」とコメント。
これまで国語や社会、道徳などの教科書に取り上げられている大谷選手が小学5年の算数の教科書にも登場している。その中で大谷選手は算数を野球に使っていると話している。大谷選手と話をした東京書籍・数学編集部・清水成章さんは「とにかく1つひとつ、よく考えることを大事にしている。色々な事例をもって話してくれたのが印象的」とコメント。
大谷翔平選手が算数の教科書にも登場している。バッティングやピッチングで算数を活用しているという。東京書籍・清水成章さんによると、大谷選手を算数の教科書に掲載したことには、算数のイメージを変えるねらいがあったという。 大谷選手は子どもたちへのメッセージとして「1つ1つ深く考え積み重ねることを大切にしてほしい」とコメントしている。ジャーナリスト・増田ユリヤは「具体的に子どもたちにスッと入ってきて自分が良くなるための考え方ができるようになると思う」、日本工業大学大学園技術経営研究科・田中道昭教授は「大谷選手が語ってくれるのは算数の教科書1冊分より説得力がある」とコメント。
長崎県佐世保市で6万人以上が被災した空襲から80年。その佐世保基地はいまも基地としての重要性が高まっているという。長崎県佐世保市できのう、佐世保空襲の献花式が行われ、犠牲者に黙祷が捧げられた。太平洋戦争末期、アメリカ軍による本土空襲で400以上の市町村が被害に遭い、終戦までに約41万人が犠牲となった。佐世保空襲の犠牲者は6万人を超え、死者は1242人。当時、帝国海軍の軍事拠点だった佐世保には鎮守府などがおかれていたためターゲットにだれたそみられている。佐世保空襲で無傷だった防空指揮所の中の様子を取材。海上自衛隊佐世保地方総監部・中村祐一広報推進室長に案内してもらった。防空指揮所は空襲を避けるため地下に建設され、1942年12月に完成。ここでは軍人だけでなく女学生もいて電話対応などを行っていたという。指揮所が作られた当時、部隊を統率していたのはミッドウェー海戦を指揮したことで知られる南雲忠一。メディアに初公開の地下2階を紹介した。6歳のときに佐世保空襲を経験した旧佐世保空襲犠牲者遺族会・山口廣光副会長に当時の話を聞いた。戦争の記憶を子どもたちに伝える活動を行っているNPO法人「佐世保空襲を語り継ぐ会」は廃校の小学校で「佐世保空襲資料館」を運営している。世界情勢の悪化が佐世保基地の重要性を高めていることについて海上自衛隊・佐世保地方総監部・福田達也総監は「安全と安心を提供できるよう“西海の護り”をさらに強化しなければならない」とコメントした。
軍事拠点があったことで大規模な空襲に見舞われたとみられる佐世保。いままた基地としての機能が強化される中、住民の理解をどのように得ているのかを取材した。海上自衛隊・佐世保地方総監部・福田達也総監は「イベントへの参加や自衛隊主催のイベント地域の人の招待などを通じて、我々の活動に理解が得られるよう努力しています」とコメントしている。長崎・佐世保市の映像を背景に戦略コンサルタント・田中道昭教授は「唯一の答えは戦争を起こさないっていうことしかない」とコメント。佐世保空襲死没者献花式を背景にジャーナリスト・増田ユリヤは「ガザとイスラエルの問題や、ウクライナとロシアの問題など、力による平和だっていいんだという間違ったメッセージが伝わりやすい。自分たちが安全に暮らすためには何が必要なのか考える機会を持つべき」とコメントした。
民間の調査会社・帝国データバンクによると、7月に値上げが予定される食品が、2100品目を超え、1年前の5倍に大幅増加した。品目別で最も多いのは、カレールーなどの香辛料や出汁製品などの調味料。チョコレートなどの菓子も196品目と、4か月ぶりに100品目を超えた。原材料の価格高騰に加え、光熱費、物流費、人件費が上昇している。年間では2年ぶりに2万品目を超える値上げが確実とされ、早ければ7月にも判明する見通しだという。
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- 帝国データバンク
中国政府が日本からの水産物の輸入を正式に再開すると発表した。中国の税関総署は29日、「福島の核汚染水の長期的なサンプルの測定や結果で、これまで異常が見つかっていないこと」に加え、「日本政府が安全を保証するという前提で」輸入を即日再開すると発表した。日中両政府は先月、再開に向け技術的な合意に達していたが、正式に輸出入が始まる。日本の水産業者や養殖業者は中国で改めて登録し、日本政府の証明書を提出すれば、輸出が認められる。ただし、福島など10都県産の水産物は対象外で、日本政府は引き続き再開を求めていく考え。
6月から猛暑日が続出する中、食べる熱中症対策として注目されているのが「塩バナナ」。作り方は簡単。バナナ全体に塩をふりかけるだけ。考案したのは日本トレイルランニング協会会長で医師の福田六花さん。山を走る過酷なレースで塩バナナを提供したところ、熱中症や足をつる人が減ったという。バナナのカリウム含有量は360mg、マグネシウムは32mgと、他の果物に比べて豊富なのに対し、ナトリウムは含まれていない。そのため塩をかけると大きな効果をもたらすという。厚生労働省も熱中症対策の事例として紹介している。
コメの価格高騰が続く中、約6割の家庭でコメを食べる頻度が減少したことがわかった。代わりに大きく消費が増えたのはヨーグルト。忙しい朝に手軽に食べられることから、特に朝食にヨーグルトを食べる人が増えているという。
香港で最後まで抗議活動を続けてきた民主派政党「社会民主連線」が解散を発表した。主要な民主派政党が香港から姿を消すことになる。社会民主連線の陳宝瑩主席はきのう、解散の理由について「巨大な政治的圧力によりほかの選択肢はなかった」と語った。香港では2020年に「国家安全維持法」が施工されて以降、民主派勢力に対する圧力が高まっていて、4月には香港最大の民主派政党である「民主党」も、解散に向けた手続きに入ると発表していた。香港がイギリスから中国に返還さえrてあすで28年となるが、その日を前に主要な民主派政党が姿を消すことになった。
「ワイド！スクランブルサタデー」の番組宣伝。
結婚に興味があっても婚活の仕方がわからないという人を後押しするために、東京都が交流イベントを開いた。都が実施した婚活イベントは、参加費が1000円で、応募の際に独身証明書を提出する必要がある。イベントの開始当初は緊張していた参加者も、終盤には積極的に声をかけて交流を深めていた。また、都が実施したアンケートによると、「理想的な人がいれば1年以内に結婚したい」と答えた人のうち、「特に婚活をしていない」と答えた人の割合が69．3％だったという。
今週木曜日に公示を迎える参議院選挙では、国会で議論された政策も争点となる。きょうは「ガソリン税」について。ガソリン税には元々の税金に加えて暫定税率という特別に上乗せされた税金がある。これを7月から廃止するとした野党の法案をめぐり、通常国会の会期末直前の土曜日まで異例の審議が行われた。ただ、参議院では与党が多数を占めるため、法案は採決されずに廃案となった。当初、国民民主党や日本維新の会は、「暫定税率」の廃止に向け自民党、公明党と協議していたが、廃止時期なおっで折り合わず、参院選を前に野党7党で結束して廃止を迫る方針に転換した。野党側は「物価高が続くなか、従来型の補助では不十分だ」と指摘している。これに対し自民党、公明党の与党は、中東情勢の緊迫化を受けてこれまでの定額補助に加え、小売価格が1Lあたり175円を上回る場合には超過分をすべて補助する方針を打ち出した。暫定税率の廃止に向けては、安定財源の確保と合わせて結論を得るとしていて、次の国会でも焦点となりそう。