- 出演者
- 島本真衣 大下容子 佐々木亮太 林美沙希 中室牧子 水越祐一 柳澤秀夫 仁科健吾 浦林凛
出演者がオープニングの挨拶をした。
オープニング映像が流れた。
きょうの青空は富山空港の空。北陸ではきょうも青空が広がり、30℃以上の真夏日になるところもある見込み。きょうのコメンテーターを紹介した。
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京都大学の北川進特別教授が、ノーベル化学賞を受賞した。一夜明け、勤務先の京都大学で花束をおくられ大いに祝福された。日本人のノーベル賞受賞はアメリカ国籍を取得した人を含めて30人目。化学賞は6年ぶり。受賞の知らせを受けたときのことをユーモアを交えて明かしてくれた。北川さんが開発したのはエネルギー問題や地球温暖化などを解決する可能性を秘めた物質。
京都大学の北川進特別教授が、ノーベル化学賞を受賞した。北川さんは、極めて小さい穴を無数に持つ「多孔性材料」の開発に、世界で初めて成功したという。ガスの吸着機能があり、天然ガスの貯蔵などといったエネルギー分野での活用だけでなく、二酸化炭素の回収など環境問題での活用などにも期待されている。東京・新橋では号外が配られた。
北川進氏は京都大学の理事・副学長で、高等研究院の特別教授も務めている。1979年に京都大学大学院工学研究科の博士課程を修了し、1979年からは近畿大学で研究を続け、1991年に「金属有機構造体・MOF」を完成させた。北川氏が完成させた金属有機構造体は、特定の分子だけを吸収できるため、環境問題などの解決につながるとしている。日本科学未来館の科学コミュニケーターの松下このみさんは「1997年に発表されたMOFは当時発見されたゼオライトとあまり差がないようにみられました。しかし、MOFはその柔軟性が評価され、受賞へと至りました。ノーベル賞は人類への貢献に贈られるので、これを機に科学などの支援が増えると嬉しいのですが」などと話した。
今年度クマの被害で亡くなった方が過去最多となっている。背景にあるのがクマの個体数の増加だという。環境省によると山にいるツキノワグマの数はここ5年の調査で推定4万2000頭。調査方法の技術の進歩などにより単純比較は出来ないが、15年前の1万6000頭の約2.5倍となっている。専門家は「東日本では山中にクマが急増していてあふれ出ている状態。類推すると東北地方は繁殖率が高く1年で20％増加した地域もあるのではないか。」などと指摘する。一方で人間とクマの接触が減少している地域もあるようだ。兵庫県が発表している6～8月のクマの目撃・痕跡件数は去年は毎月100件を超えているが、今年は3か月連続で100件を下回っている。ただ兵庫県も全国同様個体数は増加傾向にあった。兵庫県では周辺地域を含めて2つの地域で生息数を推計していて、推定増加率は西側：16.1％、東側：14.8％となっている。個体数が増えているのに人間との接触が減っていることには県をあげた取り組みの効果があるようだ。兵庫県は2003年から「ツキノワグマ管理計画」をはじめている。計画の策定にも関わった専門家は「個体数管理」と「被害管理」の2つのポイントがあり、そのためには専門家などを中山間地域に常に配置する必要があるという。兵庫県では一度捕獲したツキノワグマにマイクロチップを埋め込み山に放し、生息域の変化や個体数をモニタリングし、一定数を超えた場合は必要数だけを駆除し、人里に降りてくるクマを取り除く管理をしているという。また、クマが人里に引き寄せられる主な原因は自生をしていたり放置されたりした果樹で、特に柿は原因の8割にのぼるそう。そうした管理できていない柿の木などを市町村や住民が調査・伐採して森と街との緩衝地帯を整備することでクマと人間の接触機会を減らすという。
ロンドンの携帯窃盗被害が深刻化している。ロンドン警視庁によると観光地のウェストミンスターで相次いでおり、去年約8万台の被害が出ている。盗まれた携帯は犯罪組織へ転売されるほか海外へ密輸され、最大4万台が中国へ密輸された。取引高は約100億円にのぼる。去年12月にヒースロー空港近くの倉庫で携帯電話約1000台が発見され、大半が盗品と判明したことから警視庁は史上最大規模の摘発作戦を開始。ロンドン市警でも1月から”オペレーション・スワイプ”という摘発作戦を実施している。4ヶ月で盗難被害は3割減った。中室教授は「オペレーション・スワイプは興味深い取組みで、効果を出していることからも日本でも参考にできるところがある。また、規制強化だけではなく技術との組み合わせが重要だ。」と意見を述べた。犯罪組織がロンドンから他の国や地域に増える可能性はあり、我々も他国のことと思わずに注意が必要。
トランプ大統領は8日自身のSNSにイスラエルとハマスが和平案の「第一段階」に合意したと投稿。これによりハマスに拘束されていた人質が解放されイスラエル軍は合意された境界線まで撤退することになる。AFP通信などは生存する人質20人の一斉解放と引き換えにイスラエルは2000人のパレスチナ人を釈放するとしている。解放は11日に始まる見込み。トランプ大統領はネタニヤフ首相との電話会談でイスラエルへの招待を受けた他、今週末には中東を訪問する可能性が高いと述べている。
8月の経常収支は3兆7758億円の黒字だった。黒字は7か月連続で過去3番目の大きさとなった。黒字の柱となったのは海外への投資で得た利子や配当金などの第一次所得収支で4兆2986億円の黒字。貿易収支は2ヶ月ぶりに黒字に転じ1059億円。トランプ関税の影響などでアメリカ向けの自動車の輸出が落ち込んだが、原油価格の値下がりで輸入額が大きく減ったため2か月ぶりの黒字となった。旅行収支も黒字。外国人旅行者が増えたことで8月としては過去最大を記録。
日本保守党内では、党の運営方針をめぐり、河村たかし議員と百田尚樹代表らが対立が目立ってきていた。河村議員はきのう、日本保守党の離党届を百田代表に提出したことを明らかにした。当面は無所属で活動するとのこと。関係者によると河村議員は12月までに新党結成を模索しているとのこと。
現役時代は勝負強いバッティングで4番を務め、2度の日本一に貢献したサブロー新監督。引退後は2軍監督を経て、今季途中から1軍ヘッドコーチに就任。若手の育成に尽力し、積極的に起用してきた。サブロー新監督は「厳しい練習」という言葉を繰り返した。
「香淳皇后実録」は宮内庁が元側近の日記や公文書を収集して、香淳皇后の生涯をまとめたもので、今日午前9時半に宮内庁HPで公開された。2008年から約17年かけて編集が行われ、総ページ数は3822ページに及ぶ。公務の記録のほか、結婚や出産などについても記されている。宮内庁によると、関東大震災時の様子や戦時中の詳しい動静が新たに明らかになったという。1945年8月15日には、昭和天皇の玉音放送を静かに聞いた様子など、当時の動静が記されている。「香淳皇后実録」にはけがをした軍人らに義肢や包帯などを提供したことや、1944年には疎開児童らにビスケットを贈られたことなど、戦時中の詳細についても記されている。香淳皇后は戦後も名誉総裁を務めた日本赤十字社の行事などで戦争への思いを重ねて述べられていた。実録は宮内庁HPか見ることができる。
「ワイド！スクランブル サタデー」の番組宣伝。
公明党の斉藤代表は自民党さえ決断すればできると延べ、献金の受け皿を限定する規制強化案を受け入れるよう求めた。ただ自民党としては「そもそも組織の成り立ちが違う」と慎重で落とし所は見えない。斉藤代表は連立協議がまとまらない場合、総理大臣指名選挙で高市総裁に投票しない考えを示している。党内では初の女性総理への期待感がある中で公明党が邪魔しているようにみえるのでよくないとの声も上がっていて、今夜全国の地方議員が集まる会議で意見を聞くことにしている。臨時国会の招集は20日以降にずれこむ見通しで補正予算案などの編成にも影響をあたいかねず、物価高への対応が急務となるなかでさらに政治空白が続くことになりそう。
北川進特別教授は極めて小さな穴を無数にもつ物質「多孔性材料」を世界で初めて開発し、その穴に大量の気体を取り込めることを立証した。北川特別教授は会見で「きのうは夜遅くに帰ったのでなんとか睡眠をしっかり取ろうとバタンキュー。気持ちよく朝起きたので普段と変わらずです。自分の人生『平穏』で生きられますように。平穏、それが非常に重要だと思っている。平穏だからこそいろんなアイデアが浮かんで。今年も平穏にと思っていたんですが、いい意味で平穏でなくなった」などと話した。授賞式は12月10日、スウェーデン・ストックホルムで開催される。
9日付けの朝鮮労働党の機関紙は、党創建80年となる10日の記念日を前に金総書記が演説したと報じた。金総書記は党の80年を「偉大な歴史」と位置づけ「党の権威を傷つけるあらゆる要素と行為を探し出し、厳しい綱紀と健全な規律風土を固めていかなければならい」と党内の引き締めを促した。また、早ければ9日夜に2年ぶりとなる大規模な軍事パレードが行われる見通し。中国の李強首相やロシアのメドベージェフ前大統領も参加し、3か国の結束をアピールするとみられる。
関係者によると、東電は新潟県が地域振興に充てられるよう寄付する基金を県側に提案する。柏崎刈羽原子力発電所で得た利益を原資に基金を積み立て、総額1，000億円規模で調整している。東電・小早川社長が16日の新潟県議会に参考人として出席し、説明する方向とのこと。柏崎刈羽原子力発電所の再稼働には地元の同意が必要で、地域振興を支援することで理解を求めるものとみられる。
株と為替の値動きを伝えた。
アメリカでは当面の予算を確保する「つなぎ予算案」をめぐり与野党が対立しており、1日～政府機関の一部閉鎖が続いている。FAAによると1日あたりの運航数が1，000便を超えるシカゴ・オヘア空港などでは管制官がいない時間が発生している他、航空便に遅延が生じている空港もあるという。管制官は「重要業務」として予算が失効しても無休で勤務することが義務付けられているが、病気などを理由に欠勤が増えており、影響の拡大が懸念される。