- 出演者
- 池上彰 宇賀なつみ 北斗晶 井戸田潤 カズレーザー 松井ケムリ（令和ロマン） 大園玲（櫻坂46） 小田倉麗奈（櫻坂46）
ドラッグストアで一番売れているのは？A医薬品 B食品 C日用品。どれか。正解は食品だ。食品は34パーセント、日用品は13パーセント、医薬品は21パーセントだ。なんで食品が安いのか。赤字覚悟で販売価格を設定している。医薬品などを買ってもらおうとする戦略だという。
老若男女の拠り所ファミレスや子どもが1人で行けるこども食堂。いま数が多いのは？Aこども食堂、Bファミレス。正解はこども食堂。その差は倍以上で、現在1万2602箇所ある。巷ではあまりみないが、看板などを出さず地域の公民館やお寺などにこども食堂があることが多いという。始まった当初は、十分な食事と孤食の解消が目的だったが、今では誰でも来られる地域みんなの居場所となっている。
パート・アルバイト多いのは？A10代、B50代。正解は50代で10代の3倍近くいるという。最近都市部のコンビニでは外国人スタッフが増えている。コンビニ大手3者で合計約11万人が外国人で、7人に1人が外国人ともいわれている。
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コンビニ以外でも働く外国人をよく見かけるようになったが、日本で働く外国人、多いのは？A中国人、Bベトナム人。正解はベトナム人。東京都だけでは、中国人が19万人、ベトナム人が10万人だが、全体で見るとベトナム人が61万人、中国人43万人となっている。一方、日本に暮らす外国人の数では中国人が最も多い。しかし、今後この順位が変わるともいわれており、ミャンマー人が近年増加傾向にある。その背景には、政情不安で帰国が難しいため、技能実習などを終えたあと特別に特定活動という形で日本で働き続けられる特例があるため。最近は外国人だけでなくシニア世代も働く人が増加。今では60代の10人中6～7人が働いているという。
今年4月、自転車の「青切符制度」が導入され、ながらスマホは1万2000円などの反則金が課せられる。その反則金の対象は、16歳以上だ。義務教育を終了している16歳以上であれば、基本的な自転車の交通ルールに関する最低限の知識は持っているだろうという想定の上での制定なのだそうだ。また、16歳から免許の取得が可能な原付や普通二輪免許に合わせたとも言われている。日本国内では、国籍関係なく対象となり、銀行や郵便局の窓口で期限内に反則金の納付が必要となる。一方、16歳未満が違反をすると、警察官による指導警告が行われる。
70歳以上の高齢ドライバーのための「高齢運転者標識」は、一度デザインが変更され、デザインが2種類ある。今は四つ葉マークが使われている。以前のもみじマークは、枯れ葉を連想させると、高齢者から不評だったため、2011年に変更され、幸運と安全を象徴する四つ葉がモチーフとなり、また、「Senior」の頭文字が図案化されたデザインとなっている。以前のもみじマークも引き続き使用可能だという。他にも、青字に白のクローバーの身体障がい者標識や、2008年に導入された聴覚障害者標識などがある。このマークは、サイレンや警笛が聞こえないということを知らせる大事なマークとなっている。
2027年からJR東日本の切符が変わるというが、どう変わるのか。二択クイズで、Aなくなる、B大きくなる。
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来年からJR東日本の切符 どう変わる？Aなくなる B大きくなる。Bの大きくなるが正解。2027年春からだ。2次元コードを使った乗車券に置き換えると発表があった。特急券ほどの大きさで従来の3倍になる。なぜか。QRコードをかざすに変更するためだ。首都圏の鉄道8社が順次導入予定だ。
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最近医師不足と言われる。病院の倒産が増えている。減少率が大きいのはどっちの科？A小児科 B歯科。出演者が答えていく。
減少率が大きいのはどっちの科？A小児科 B歯科。正解は小児科だという。15年で20パーセント減。子どもの全身を幅広く診る必要がある小児科。内科は呼吸器・消化器などの分野で分かれる。小児科の減少は金銭的な理由による医師不足も一因だ。直美とは初期研修後の医師が直接、美容医療に進むこと。10年前の10倍だ。若手医師が救急・産科など重大な分野を敬遠か。美容医療は高い収入を見込めることが多い。美容医療は価格は自由設定。治療費は原則全額自己負担。残業が少ないと言われる。医師免許をとるための費用は年々上がっている。ふつうの医師の弱さを改善すべきだとカズレーザーさんがいう。
薬の包装シートにある変化が。主流の薬の包装シートは？A一錠ずつ分けられるように切り取り線がある。B2錠ずつになっている。正解はBだ。一錠ずつ切り離せないようにしているという。2錠ぶんのシートに販売名などを記載することになっている。医療事故を防ぐためだ。環境に配慮したシートになっている。フタがアルミでなくプラスチックになっているモノマテリアルシートになっている。
アレルギー表示が義務化されたのは25年前。最初は5品目だったが、度々追加され現在は9品目が義務化されている。さらに義務ではないものの表示が推奨されているものが20品目。時代によって代わるアレルギー表示。そこでこんな2択。去年新しくアレルギー表示が義務化された食べ物は？A：大豆、B：くるみどちらか？正解はBのくるみ。もともとは推奨だったくるみだが、アレルギー患者が急増したことで義務化になったという。2015年から急激にくるみアレルギーが増加しているが、その理由としてこの時期に糖質を適正な量に抑える食事法が流行り、くるみを食べる機会が増えたせいだという。ショック症状の症例数も卵・牛乳に次いで3番めに多いとされている。そして実は食事の際の食べる順番や量について国がまとめた基準があるという。日本人の食事摂取基準には健康でいるために何をどのくらい食べればいいかや食べ方なども書かれている。
「日本人の食事摂取基準」2025年版で記載がなくなったのは？A：ベジファースト、B：三角食べ。正解はAのベジファースト。そもそも三角食べというのは記載がないという。消えたベジファーストは以前は「食物繊維に富んだ野菜を先に食べることで食後血糖の上昇を抑制し、HbA1を低下させ体重も減少させることができることが報告されている」と記載があったが、2025年版では消されている。ただこれはベジファーストに効果がないから消されたというわけではない。池上さんによると「野菜さえ食べればいい」という誤解を防ぐために消されたのではないかと言われている。近年の研究では、野菜・肉・魚を含めた炭水化物以外のモノを先に食べることが重要だということが分かってきたからだという。特に今言われているのが、「ミートファースト」。先に肉や魚などのタンパク質や脂質を摂取することで満腹ホルモンが分泌されて胃の動きが緩やかになり、食後の高血糖を抑える効果が期待できるそうだ。今の世の中の事が分かる2択、ここまでで33問。まだまだ2択は続く。今の日本や世界のこと、どのくらい理解しているか一緒にチェック。
世の中のことをどれくらい知っているか2択に挑戦。10年前に始まったマイナンバーカード。身分証や様々な手続きに使われ保有率も8割超え。最近では運転免許証を紐づけして一体化できるようになっているが、このマイナ免許証の保有率は？A：10％以上、B：10％未満。正解はBの10％未満。なぜ普及が進まないのか？去年3月からこれを持つことができるようになったが、マイナ免許証の保有率は約4.9％となっている。失くすと大変なため、マイナーカード持ち歩きたくないという人がいるためだそう。マイナンバーカードの健康保険証利用、マイナ保険証に切り替えましょうというのもあったが、マイナ保険証の利用率は？A：50％以上、B：50％未満。正解はAの50％以上。今年4月時点での利用率は68.15％となっている。
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支払いに利用している割合は、キャッシュレス決済が58％で現金が42％となっている。一方で、最近になって現金払いに戻す人が増えているが、それは、使いすぎを防ぎ、家計を管理するためだという。また、お店側も現金のみの営業に戻すというところも増えいているそうだ。店側はキャッシュレス決済にすると、決済手数料などの維持費がかかり経営を圧迫するためだという。
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日本国内の年間売上が多いのは、定額制動画配信サービスよりもスマホゲームの課金だ。スマホゲームの課金総額は、直近で約1兆5600億円と定額制動画配信サービスの2．5倍上回った。スマホの普及率に比例して、スマホのゲーム市場も急拡大した。しかし、それに伴って、子どもが親に内緒で高額課金をするなど社会問題となっている。そのため、年齢による制限金額を導入したところもある。
今年に入っても値上がりを続けているのが日経平均株価。6月には史上初の7万円超えを記録し大きなニュースになったが、日経平均株価など上げているより好調な企業は？A建設業、B情報・通信業。正解は情報・通信業。株式時価総額は建設業の3倍以上で約109兆円。日経平均株価は平均値のため、株価が高い銘柄の影響が大きく、ひと握りの株が大きく上がればほかが下がっていても平均株価は上がる。なかでも情報・通信業はAIを活用したソフトウェア開発で今非常に利益が上がっているため日経平均株価を上げている。東証プライム史上では約7～8割の銘柄が下落していても平均株価が上がったということもある。
いま深刻な人手不足が問題になっている。最新データによると、50％を超える企業が正社員の人手不足を感じているという。より正社員不足の業種は？A金融業、B建設業。正解は金融業。先月日銀は政策金利を1.25％程度に引き上げることを決定。今後さらなる引き上げの可能性もある。そして、金利引き上げにより住宅ローンの金利見直しの相談や金利上昇に苦しむ中小企業への融資見直しなど現場業務が大幅に増えているのが人手不足の要因となっている。さらに、金利が上がれば利息の収入も増えるため、金融機関は預り金を運用した新ビジネスに広がるチャンスにもなる。
続いては消費税に関する2択問題。来年4月からの食料品の消費税率引き下げが閣議決定された。税率は1％になるが、実施された場合、2年後（2029年）の食料品の消費税は？A0％、B8％。正解は8％。食料品の消費税1％は2年間のつなぎ措置で、2029年度」からは所得連動給付という仕組みを導入する予定。消費税が8％に戻ることによる家計の負担を給付金で補うというもので、本当に給付が必要な人への支援集中と手取り増加が可能になると政府は考えている。
政府が日本の未来に向けて決定したのが重点的に投資をする産業。政府が重点投資を決めたのは？Aアニメ、Bインバウンド。正解はアニメ。政府がこれからの日本を支える次世代の基幹産業としてお金を重点的に投入する戦略17分野を発表し、そこにはアニメやゲームが含まれている。また、大豆で作る代替肉や工場で作る野菜の全自動栽培なども項目に入っている。