- 出演者
- 政野光伯 三橋大樹 高瀬耕造 橋爪秀範 河島康一 手嶌真吾 坂下恵理 澤田拓海 塩崎実央 宮崎浩輔 永井克典 条谷有香 福田裕大 土方薫
高瀬耕造らの挨拶。高瀬耕造は「きのうある職場で交わされた会話なんですけども、生姜焼きつくったけど、醤油を入れすぎてイマイチだった。まだ半分残ってる。もう一人の方が、卵でとじたらどうですか。これ私と塩崎さんの会話なんですよ。私が職場で料理の話しをするって、成長してるなってそれと同時に、なんと優しい。会話を受け止めてくださって」などと話した。
オープニング映像。
ハウス栽培のすももの収穫が県内で最盛期を迎え、生産地のひとつ、笛吹市でも農家が出荷に向けた作業に追われている。すももの収穫量が全国で最も多い山梨県では、いまが収穫の最盛期で、笛吹市のほか、甲州市や南アルプス市が有数の生産地として知られている。このうち、笛吹市の石原俊夫さんの畑では朝早くから、すももの高級品種「貴陽」の収穫が行われている。石原さんは実を1つ1つ丁寧にもぎ取ると大きさや色づきなどを確認してからかごに入れていった。「JAふえふき」によると、この地域ではハウス栽培のすもも「貴陽」や「大石早生」などの東京や大阪への出荷が7月中旬ごろまで続くという。
大地震の際に復旧の手順を電力会社が確認する訓練が津市で行われた。中部電力パワーグリッドの津市にある訓練所で行われた訓練には、社員230人余りが参加。訓練は津波で松坂市内の12万世帯が停電したという想定で行われた。訓練は22日も行われる。
岐阜・下呂市で酢飯やサケの切り身をほおの木の葉で包んだ郷土料理「朴葉ずし」づくりが行われている。「朴葉ずし」は主に岐阜県の飛騨地方や東濃地方で親しまれている郷土料理で、ほおの木の葉がまだ柔らかく香りのよいこの時期に作られる。下呂市にあるJAの関連会社の加工場では20日から「朴葉ずし」づくりが始まった。
輪島市に春の訪れを告げる「曳山祭」の復活に向けて、地元の神社が地震の被害を受けた山車などを修理する費用を集めるクラウドファンディングを行っている。輪島市河井町の重蔵神社では毎年4月上旬に行われる「曳山祭」の山車が保管されているが、地震の影響で山車の倉庫が大きく傾く被害を受けた。山車も表面が傷付き、倉庫の外に運び出したもののシートをかけて屋外に置かれたままとなっている。来月30日までに1500万円を集めるのが目標で山車の修理や倉庫の再建のほかに、老朽化した「キリコ」と呼ばれる灯籠の修理にもあてるという。
輪島市は能登半島地震で被災した事業者の経営再建を後押しするため、機材の購入や改装などの際、国や県の補助金に上乗せする取り組みを行うことを決めた。輪島市議会は5月8日の臨時会で、一般会計の総額で約23億2400万円の補正予算案が可決・成立した。このほか補正予算では子育て世帯の負担軽減策として、来年3月まで保育所や認定こども園、それに放課後児童クラブの利用料の免除も盛り込んだ。
能登半島地震で住宅などへの被害が相次いだ氷見市の姿地区できのう、市側と住民による意見交換会が開かれた。意見交換会は能登半島地震からの復旧復興に向けて開かれたもので、きのうは篠田伸二副市長など市の幹部5人と姿地区の住民16人が意見を交わした。このなかで市の担当者は、被害を受けた世帯を対象にした住まいに関するアンケート調査の結果、災害公営住宅の入居を希望した多くの人が商業施設や病院などの近くに建設するよう求めていることを説明したうえで、市の中心部に位置する「比美乃江小学校サブグラウンド」と「旧栄町医師住宅敷地」の2か所を有力な候補地として計画を進めていることを明らかにした。市は、災害公営住宅の建設場所について住民に明らかにした2か所を有力な候補地としつつも、ほかの地区の意見交換会などを踏まえてほかの場所での建設の可能性も検討していく考えを示した。
65歳以上が支払う介護保険料は3年に1度、額の見直しが行われていて、4月に改定された額が公表された。最も高かったのは大阪・大阪市で9249円。最も安かったのは東京・小笠原村で3374円。都市部だから安いとかではない。介護保険料の金額は、介護が必要な高齢者が多いか少ないか。住民がどれくらい介護サービスを利用しているかで決まる。全国平均は6225円で3年前の改定とくらべて3.5％上がった。埼玉・鳩山町では高齢化を見据えて、15年以上住民の健康づくりに取り組んだ。その結果、高い高齢化率だが介護保険料は月4300円と平均より安くなった。
大雨のシーズンを前に、豪雨で土砂災害が発生したことを想定した訓練が、きょう、長野市で行われた。ことしは、長野市芋井地区で複数の土砂災害が発生、周辺の集落の住民に避難指示が出されたという想定で行われた。長野市役所では、今朝、職員およそ70人が参加する中、荻原健司市長をトップとする災害対策本部会議が開かれ現地の被害状況や避難の情報を共有した。この中では土砂災害の影響で市道が通行止めとなったり電柱が倒れ停電している地域があることなどを各部局担当者が報告していた。ほか消防局の職員が土砂災害の想定場所を撮影したドローンの映像を共有、土砂崩れの範囲や民家への被害状況などを確認する訓練も初めて行った。
伝統食としてフナが親しまれている佐久市で養殖している農家などを対象に親ブナが販売された。佐久地域では古くからフナの養殖が盛んで、農家などが稚魚を水田で育てて、甘露煮などにして味わう食文化がある。販売会場となった県水産試験場佐久支場には、地元の農家など45人が訪れ1キロあたり1600円する体長10センチから15センチほどあるメスとオスの親ブナを買い取っていた。親ブナは今月下旬から産卵し出し9月上旬ごろには5cmほどに育った小ブナが出荷されるということ。
全国有数のびわの産地として知られる、愛媛県伊予市で「唐川びわ」の収穫が始まった。愛媛県伊予市は、およそ80軒の農家がびわを生産する全国有数の産地で、ここで採れるびわは「唐川びわ」のブランド名で出荷されている。「唐川びわ」は実が大きく、みずみずしい果肉と上品な甘みが特徴でJAえひめ中央によりますと、ことしは2月上旬にまとまった雨が降り、生育が心配されたが、その後、順調に育ち例年並みの仕上がりになったという。唐川びわ収穫作業は来月下旬まででJAえひめ中央管内では主に関東方面と県内向けに例年並みの約28トンの出荷を見込んでいる。
愛媛県は物価高騰対策として発行している県内の直売所で使えるプレミアム付き商品券について、今月末までとしていた利用期間をことし9月まで延長することを決めた。愛媛県は物価高騰の影響を受けている生産者や消費者を支援しようと県内の農林水産物を販売する直売所で使えるプレミアム付き商品券をことし3月から発行していて、これまでに10万セット以上が販売されている。商品券の利用期間は当初今月末までだったが「期間中に使いきれない」「夏の果物などの消費拡大にもつなげて」などの声に県は利用期間をことし9月1日まで延長することにした。従来の利用期間が印字された商品券もそのまま利用可能。商品券の販売も一部の直売所で引き続き行われていて、6000円分の商品券を5000円で購入でき、すでに購入した人も再度購入できる。商品券を販売している直売所や使える店は県の特設サイトに掲載、愛媛県食ブランドマーケティング課は「お中元や帰省中の手土産、夏休みのイベントで使う食材の購入などにも利用できるので生産者の支援として積極的に活用してほしい」と話している。
鳥取局から選挙の投票所を巡る取り組みを紹介。鳥取県では28年前の平成8年には581か所あった投票所が令和5年の知事選には359か所まで減少してしまった。オンラインでの立会を認めることも投票所を増やすことにつながると見ていて、智頭町ではそのリハーサルも行われている。11km離れた役場と繋ぐことも可能となっていて、立会人役は有権者役が投票する様子を見守る様子を見せている。トラブルに対してオンライン立会人が対応に当たる様子も見られ、通信が途絶えるトラブルを想定して現地の担当者が新たな立会人を務める体制も作られている。平井知事は全国の1番バッターとして成功させてもっと投票しやすい環境づくりにスタートを切っていきたいと言及している。
立会人を確保できずに投票所が減ってしまうことへの対応として、オンラインでの投票立会人の試みが進められている。総務省は公職選挙法では立会人が現に立ち会うことを想定していると否定的な立場だったが、先月下旬に鳥取県に対しオンラインでの立会を認めるとともに通信が遮断されるなどの自体が起きた時に別の立会人を用意することや、期日前投票2人・当日2人から5人が必要な立会人のうち少なくとも1人が投票所で立ち会うことを求めている。鳥取県以外での普及をめぐっては、トラブル時の速やかな対応ができるかが課題となると見られる。
秋田市の大森山動物園ではアフリカゾウのペアを交換して新たな環境で繁殖を試みようと、2018年に仙台市の八木山動物公園との間でメスのゾウを交換するする取り組みを全国で初めて行った。交換から6年が経ち、繁殖の可能性が無くなってきたことなどからゾウを戻すことになり、現在大森山動物園にいるリリーは来月3日、現在八木山動物公園にいる花子は来月5日にそれぞれ元の動物園へ戻すことになった。
「関鯨丸」は、長さ112．6メートル、総トン数9299トンの最新式の捕鯨母船で、去年まで30年以上活躍した「日新丸」の後継船として、ことし3月に完成した。今シーズンの漁に向けて下関港で出漁式が行われ、船を運航する東京の捕鯨会社をはじめ、地元の自治体や鯨肉の加工会社の関係者など、約100人が出席した。「関鯨丸」は、東京で関係者を対象にした船内見学会を行ったあと、今月25日に東北の沖合に向けて出発し、EEZ内で「ニタリクジラ」「イワシクジラ」を捕獲する予定。
先月、施行された「改正障害者差別解消法」では、国や自治体に加えて民間の事業者も、障害のある人から困りごとなどについての申し出があった場合に合理的な配慮を行うことが義務づけられた。これを踏まえて、長門警察署では障害者への理解をより深めてもらおうと、きのう署員を対象にした講習会を開いた。講習会では、障害者の支援を行う市の職員が講師を務め、動画を見ながら視覚障害や発達障害などそれぞれの障害の特性、基本的な手話を学んだ。
串間市は、南海トラフ巨大地震で最大17メートルの津波が想定されている。「南さくら認定こども園」で、行われた訓練は巨大地震で市内に大津波警報が出たという想定で、0歳から5歳までの園児約60人が先生たちと避難する。園児はヘルメットをかぶって園の裏山に走って向かった。海抜約30メートルの山の斜面に園が5年前に整備した避難場所がある。この避難場所はブランコやターザンロープなどの遊具が整備された子どもたちの遊び場で、訓練のあとは元気いっぱい遊んだいた。