- 出演者
- 小笠原亘 井上貴博 ホラン千秋 広瀬駿 良原安美 南波雅俊 齋藤慎太郎
オープニング映像が流れた。
手足口病の患者数が約5年ぶりに全国で警報レベルの目安を超えた。手足や口の中に水泡性の発疹を発症。4歳くらいまでの子ども中心に流行。国立感染症研究所によると、約3000の小児科で先月23日までの1週間に報告された患者は、1医療機関あたり6.31人で13週連続で増加。警報レベルの目安である5人を2019年8月以来約5年ぶりに上回った。三重で16．36人、兵庫で11.12人。厚生労働省は手洗いの徹底などを呼びかけている。
全国の気象情報を伝えた。
ドジャース・大谷翔平選手が6月のベストナインにDH部門で選出された。6月成績：12HR、率．293。真顔でサムズアップのレアな表情にファン興奮。オールスターには4年連続出場が決定的。オールスターDH部門得票率：大谷61％、K.シュワーバー39％。投票結果は日本時間あさって公開。
きのう夜、ポスト岸田候補の1人である自民党の石破元幹事長が菅前総理と二階派・武田元総務大臣と2時間にわたり会談。石破氏は9月の総裁選に出馬の方向で調整、昨夜の会合では支援の要請などはしなかったという。もう1人のポスト岸田候補と目される高市経済安保担当大臣はきょう、総裁選に関する質問をシャットアウト。菅前総理は文藝春秋のオンライン番組で、総裁選では新しいリーダーが出てくるべきとの認識を示したが、政治資金規正法の改正をめぐる岸田総理の対応に強い不満を覚えているからとされる。自民党幹部やポスト岸田候補の周辺からは否定的な意見も。岸田総理はきょう午後、麻生副総裁、茂木幹事長と会談した。
北杜市のオーダーメイド専門革靴店のKhish the Work代表の菱沼乾は横浜市出身で建築設計の仕事に携わり、趣味で通った教室が契機で4年前に革靴職人に転身した。職人歴は4年であるがオリジナルティー溢れるデザインや技術の正確性等が評価され、今年5月に革靴づくりの世界大会に最年少で初優勝した。
菱沼乾は大学時代に靴の販売店でアルバイトをしていて、友人の紹介で革靴に興味を持ち始めた。卒業後は建築設計の仕事に携わり、趣味で通った教室が契機で4年前に革靴職人に転身した。今年5月には革靴づくりの世界大会で技術やデザインが評価され最年少で優勝した。菱沼乾は革靴400足を所持するほどに愛があり、革靴は履けば履くほど味が出て靴とともに思い出が蓄積されていくのも魅力等と話している。井上貴博は菱沼さんの靴は最大1年半待ちだと話した。
音楽の日2024の番組宣伝を行った。
「THE神業チャレンジSP」、「マツコの知らない世界」、「世界ストリートフードジャーナル」の番組宣伝を行った。
火曜ドラマ 西園寺さんは家事をしないの番組宣伝を行った。
2023年度の国の一般会計税収が72．1兆円となった。4年連続で過去最高を更新。円安で好調な企業業績を背景に法人税などが増え、去年11月の政府見込みから2兆円あまり増加。一般会計の歳出総額は税収を約55兆円上回る。
先週のテレビ討論会で米国・バイデン大統領の高齢不安が高まったことで、民主党内では大統領選からの撤退論も浮上。こうした中、ニューヨークタイムズなど複数の米国メディアは、バイデン氏に対してジル夫人や次男・ハンター氏ら家族が選挙戦を継続するよう訴えたと報じた。一家は週末、大統領専用の山荘・キャンプデービッドに滞在していた。バイデン氏は出処進退などの重要な政治判断を行う際に家族の助言を重視すると言われている。バイデン氏は1日、報道陣から選挙戦の継続について問われたが、何も答えていない。
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英国総選挙。選挙戦では与党、保守党が苦戦。野党、労働党が大きくリード。14年ぶりの政権交代が現実味を帯びている。前回の総選挙で最大の焦点となったのが「ブレグジット」、EUからの離脱。グリムズビーを訪問。かつては英国最大の漁港だったが漁師が激減、衰退の危機。当時、ジョンソン首相はEU離脱を実現し「主権を取り戻す」「英国近海から外国の漁船を追い出す」と主張。結果、保守党が大勝。あの魚市場はどうなったのか？タラは地元の漁師が獲ったものではない。競りにかけられたのはすべて輸入魚。状況はあまり変わらなかったという。グリムズビーフィッシュマーケット・マーティンボイヤーズCEOは「関係者なら誰でもジョンソン氏は口だけで実行しなかったとわかっている。水揚げは増えなかった。漁業の復活なんてなかった」。ビジネスはむしろ大変になったという。水産加工業・スティーブロベットは「流通の手続きが難しくなって影響を受けている」。世論調査（YouGovより）「離脱は間違っていた」は58％、「離脱は正しかった」は31％、「わからない」は11％。ファラージ党首率いる右派政党「リフォームUK」は厳格な移民政策を掲げ保守党支持層の取り込みを狙う。グリムズビーの選挙区では世論調査で2位。
キングカズこと三浦知良がアトレチコ鈴鹿で初練習を行う。試合形式の練習ではヘディングシュートもみせる。練習後にはファンのもとへ。カメラマンも現場に急行。即席サイン会が開かれる。三浦知良は「みなさんに勝利とゴールを早く届けたい」。
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ふるさと納税を毎年フル活用している男性を取材。ティッシュやトイレットペーパー、肉、フルーツも返礼品。最も注目しているのがふるさと納税。ポイント情報サイトを運営している菊地崇仁さんは「ポイントがめちゃめちゃ貯まる。10％じゃきかないぐらい20％弱ぐらいまではいくと思う」。そんな中、総務省はポイントの費用が自治体の負担になっている可能性があるとして来年10月からポイント制度を禁止する方針を示した。楽天・三木谷社長は「プラットフォームが負担しているポイントも禁止とか意味が不明だ。断固反対する。傲慢すぎる」と主張。ポイントは自社負担だとし政府を痛烈に批判している。反対の署名活動まで始める。松本総務相は「ポイントの原資をどこから出しているかは各企業の会計上のこと、コメントできないが寄付額を住んでいる市が負担をしている。寄付額の中からサイトに入りポイントのお金も流れからみれば出ている」。街の人の意見を紹介。ふるさと納税の寄付額は年間約一兆円。そのうち仲介サイトの手数料などは2000億円規模になるとの試算もありふるさと納税の制度についてもう一度考える必要がありそうだ。
ふるさと納税の寄付額は年々上昇傾向にあり、こうした中で中間サイトでのポイント競争が激化している。こうした中先月25日に松本総務相は「自治体がポイント等を付与する仲介サイトを通じて寄付を募集することを禁止します」と述べた。これに対し楽天・三木谷社長は「プラットフォームが負担しているポイントも禁止とか意味が不明だ。傲慢すぎる」と反発した。山形県のとある自治体を取材。かつては自治体独自のサイトで運営をしていたが寄付者が全く現れず。この自治体では仲介サイトからの寄付は全体の99％を占めていて、関係者は「消費者目線からすると便利な仲介サイトで寄付をするのは当然のことで、仲介サイトの存在は自治体にとっても重要」と話す。またサイト側のポイント上乗せ分の手数料については「手数料は取引高の8〜12％。サイト側がポイントを増やしても自治体の負担は増えない。ただポイントアップで契約料を上げる打診はあった」と話している。またこの関係者は「ポイント付与サイト経由の寄付を禁止にしたらふるさと納税はしぼむ可能性もある。自治体は多少なりともなんで？と思っているはず」など話している。