- 出演者
- 堂真理子 大下容子 松尾由美子 佐々木亮太 デーブ・スペクター 林美桜 中野信子 水越祐一 仁科健吾
オープニング映像が流れて出演者が挨拶をした。
オープニング映像が流れて出演者が挨拶をした。
米国・バイデン大統領はテレビ討論回後、初の記者会見に臨み、打倒トランプ氏に向けて強気の姿勢を崩さなかった。質疑応答の序盤には民主党内で高まる撤退論への質問が集中したが、バイデン大統領は撤退を改めて否定した上で、「自分の実績のためにやるわけではない。仕事をやり遂げるためだ」と強調した。今回の会見は普段よりも長時間に及び、厳しい質問にも笑顔で対応するなど、健康不安払拭への演出を図った一方、ハリス副大統領を「トランプ副大統領」と言い間違える場面もあった。これにトランプ氏は自身のSNSで「よくやった ジョー！」と揶揄した。
パリ五輪開幕まであと2週間。新競技「ブレイキン」が注目されている。日本代表は福島あゆみら。そのブレイキンを日本のシニアが行う江戸川区のシニアブレイキンが注目されているシニアブレイキンを提案したのが元体育教員の丸山さん。ダンスサークルの代表を務める新井さんに相談し実現した。イギリスのザ・ガーディアンも取材の訪れている。
東京・江戸川区のダンスサークルで平均年齢69．5歳の15人によって行われているシニアブレイキン。この日、英国の大手新聞社ガーディアンがシニアブレイキンを取材。ガーディアン・ジャスティンマッカリー東京特派員は「日本の高齢者がどうやって楽しく健康で生きているのか。経済的、社会的にどういう影響があるか」と語った。世界でも特に高齢化率が高い日本のシニアの活動に興味があるという。マッカリーさんが話を聞いていたのは体験見学者（70代）。初めてシニアブレイキンを見学に来てダンスを経験することで、階段の上り下りなど普段の生活が楽になるのではと思ったという。実はシニアブレイキンを取材している海外メディアはガーディアンだけではなかった。英国・ロイター通信が取り上げたのはメンバー最年長74歳の女性。日本舞踊の師範としての顔も持つ女性は、シニアブレイキンの動きが下半身の筋肉を鍛えるのに役立っているという。海外メディアからも注目されているシニアブレイキン。練習後、シニアブレイキン・丸山れいこさんにシニアブレイキンの魅力を聞いたところ、「挑戦していく自分に対して可能性を見いだせる」と答えた。
超高齢化社会を迎えている日本のシニア世代の挑戦は海外も注目しているよう。日本ダンススポーツ連盟によるとブレイキンの発祥は米国。1970年代初頭にギャング同士の抗争が続いたニューヨーク・サウスブロンクス地区の貧困地区がブレイキンの起源。貧困地区ではギャングたちの縄張り争いが始まりたくさんの命が奪われていた。当時のDJだったギャングのボスが、殺し合いをせずに音楽で勝負すると提唱。向き合って踊るバトルというスタイルが自然と生まれていった。ヒップホップカルチャーが世界中に広がり、1980年代前半にニューヨークでの大規模なバトルが注目され急速に成長。テレビ番組や映画化などへ進出し今ではスポーツへと発展。東京・江戸川区のダンスサークルARASTYLE・新井佑典代表は「シニアブレイキンを日本だけでなく江戸川区から世界に発信することが今の夢」と話している。
愛媛・松山市では再び雨が強まる可能性があり関東でも警報級の大雨となる可能性がある。前線の影響で西日本は今朝にかけて活発な雨雲がかかった。松山市では48時間で平年7月の約1か月分に当たる200ミリ以上の雨を観測。現在、松山の雨は小康状態となっているが、土砂災害には引き続き警戒が必要。このあとの雨の中心は東海や関東となり、道路が冠水するような激しい雷雨となる恐れがある。また四国でも今夜には再び雨が降りやすくなる見通し。明日の朝にかけて西日本や東日本では太平洋側を中心に100ミリ以上の雨が予想されている。
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- 松山市（愛媛）
昨年度約238万人の観光客が訪れた北海道美瑛町。青い池などが人気の観光スポットとなっている。町は観光施設の整備などの財源確保を模索していて、再来年度から宿泊税を導入する予定だが、町に宿泊する観光客は1割以下。そこで日帰り客にも税を負担してもらおうと、青い池など様々な観光地で再来年度から入場税などの導入を検討。
東京大学のシンボル・安田講堂をバックに学生たちが授業料の値上げ反対を訴えている。いま東大の授業料は文部科学省令が定める標準額の53万5800円だが、物価高騰と教育環境の向上に対応するため、約10万円の値上げが検討されている。東大の調査によると東大生の親の年収は4割以上が1050万円を超え、親の年収が450万円未満の学生は14％にとどまる。生活保護世帯から東大進学を目指す人もいるが、そこには大きな壁が立ちはだかっている。現在、数学の研究者として海外で暮らす男性は、当時、大学に進学するためには生活保護の対象から外れ、授業料や居住費などを自ら支払わなければならなかった。無事に合格したが、授業料免除の申請が通らないかもしれないという不安を抱えながらアルバイトでお金をためる生活が続いた。男性は「経済的に厳しい人の実情も踏まえたうえで、よい制度とはどのようなものなのか議論を進めてほしい」と話していた。東京大学は授業料を値上げする場合は経済的困難を抱える学生への配慮は不可欠で、授業料免除の拡充や奨学金の充実などの支援策も併せて検討している。
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- 東京大学東京大学本郷キャンパス
水俣病被害者団体などとの懇談でのマイクオフ問題を受けて、8日から行われていた再懇談が終了した。伊藤環境大臣はきのう、鹿児島・獅子島と熊本・天草市・御所浦町を相次いで訪れ、時間制限を設けずに水俣病の被害者団体などと面会した。団体側は、離島で暮らす被害者らへの支援の拡充などを訴えたが、環境省は見直しも含めて考えるとの回答にとどまった。5月の熊本県でのマイクオフ問題を受け3日にわたって設定された再懇談は昨日が最終日となった。伊藤環境大臣は「信頼関係をさらに深めて力を合わせて、水俣病問題の解決の方向に前進したい」と述べた。新潟県の懇談は来週予定されている。
米国大統領選挙からの撤退を求める声が広がる中、米国・バイデン大統領は先月のテレビ討論会のあと初めてとなる記者会見に臨んだ。バイデン大統領は1時間に及ぶ記者会見の中で、選挙戦からの撤退を明確に否定。バイデン大統領は「私が大統領選に出馬するのに最もふさわしい」と述べ、「選挙戦を続けるのは自分のレガシーのためではなく仕事をやり遂げるためだ」とこれまでの実績をアピールし、トランプ前大統領が当選したら世界にとって大惨事になると警告した。また「自分は常に優秀な医師に囲まれている」として、認知機能を含む健康状態に「異常はない」と強調したが、ハリス副大統領のことをトランプ副大統領と言い間違える場面もあった。今日の記者会見は就任後2番目に長く「つまずきはあったが乗り切った」という評価がある一方、高齢不安の払しょくにはほど遠く、直後には下院議員の1人が撤退を求める声明を出すなど、明日以降、撤退論が加速する可能性がある。党大会まで残された時間は少なく、バイデン大統領にとっても民主党にとっても今まさに正念場を迎えている。
昨日の夜、為替市場で急速に円高が進んだことについて、財務省・神田財務官は「介入があったかは何もコメントしない」とした。外国為替市場では昨夜、約4円円高が進んで一時157円台をつけるなど円が急騰した。神田財務官は最近の値動きについて日米の金利差が縮小しているにもかかわらず円安が進んでいたとして「投機と考えるのが自然だ」と指摘した。そのうえで「投機による過度な変動が輸入物価を押し上げ、国民生活に悪影響があれば由々しいこと」と改めて市場をけん制した。
資産運用に関する国内最大規模の展示会「資産運用EXPO」が始まり、株式などの金融商品以外にもユニークな投資商品が出展されている。日本のトレーディングカードは、海外でも人気が高まっているが、その自動販売機が投資の対象になっている。様々なキャラクターのカードは、一部が値上がりしていて資産として注目されている。海外では珍しいカードの自動販売機は、外国人観光客による購入の増加などもあり新たな投資対象として紹介されている。投資商品は、ワインやダイヤモンドなど年々多様化し、出展社も来場者も増えている。今年拡充された新NISA（小額投資非課税制度）のセミナーも開催されている。
昨日の日経平均株価は終値として初めて4万2000円を超え3日続けて史上最高値を更新した。そんな中、米国では日本経済に影響を及ぼす2人の対決が焦点となっている。高齢不安が明らかとなり民主党内からも撤退圧力が日増しに強まるバイデン大統領。対するトランプ前大統領は勢いを増し再登板への自身を深めている。トランプ氏の再登板、再トラが現実味を帯びる中、懸念されるのがインフレの再燃。エコノミストのコメント。
博士ちゃんの番組宣伝。
NATO（北大西洋条約機構）の首脳会議。11日、ホスト役のバイデン大統領は集まった首脳たちをホワイトハウスの晩餐会に招いた。外交で必至のアピールも撤退論は消えない。民主党支持を公言するハリウッド俳優・ジョージクルーニー氏は10日付のニューヨークタイムズへの寄稿でバイデン氏の功績を称えながらも若き後継者にバトンを渡すよう促した。俳優・マイケルダグラス氏は10日、テレビのトークショーでクルーニー氏に追随し「もっともな指摘だと思う」と発言した。これに勢いづくのがトランプ前大統領。現実味を帯びるトランプ氏の再登板。そこで焦点の1つとなっているのが米国経済の行方。コロナ禍以降、米国では物価が上がり続けるインフレが進んできた。今年に入りようやく沈静化の兆しをみせていたが再トラでインフレが再燃する可能性がある。仮にインフレが再燃すると結果、ドル高円安がさらに加速するとされている。
共和党は8日、綱領案を公表。来週開かれる党大会で正式に公約として採択される見通し。綱領案は前文に「我が国は深刻な衰退の真っただ中にある」と綴られており「米国をもう一度偉大な国に！」というタイトルが付けられている。テレビ討論会2日前の先月25日、コロンビア大学・ジョゼフスティグリッツ教授などノーベル経済学賞受賞者16人が共同書簡を出している。それによると「多様な経済政策の細部について我々の見解は異なるがバイデン氏の経済政策の方がトランプ氏のものよりはるかに優れているという点では全員が一致している」とインフレ再燃リスクを警告している。野村総研エグゼクティブ・エコノミスト・木内登英によるとトランプ氏の目玉公約はいずれもインフレ再燃リスクあり。移民規制：移民の安価な労働力が減ることによって賃金の上昇分が価格転嫁。減税：企業や家計の税負担が減り設備投資＆消費が拡大。関税引き上げ：仕入れのコストが増えることで追加関税が価格転嫁。いずれもインフレ要因に。先月27日、10年物の米国国債の利回りがテレビ討論会の前は4．3％弱だったのが討論会後には4．4％超。トランプ氏が優勢だったことによるインフレ進行、金利上昇を見据えた動きか。討論会後に円安ドル高が進行し一時161円台後半に突入した。円安になると株高傾向へ、輸入品価格上がる、海外旅行が高価になど。
4月下旬に34年ぶりの円安ドル高水準をマーク。この時にトランプ氏は自身のSNSで「米国にとってまったくの大惨事だ」とした上で「バイデン政権が円安ドル高を放置している」と主張している。ドル高は国内製造業への打撃にもなっているとしている。再びトランプ氏が大統領になったらドル安誘導策を実施？