- 出演者
- 高瀬耕造
2025年夏は歴代最高気温41．8度を記録し、全国各地で豪雨災害が発生。地球温暖化の影響は暮らしを直撃。どうしたら気候危機を食い止められるのか、局の垣根を越えた環境スペシャル番組。
今年の夏について後呂さんは「本当に毎日息をするのも苦しいくらいの暑さだった」などと話した。世界の平均気温は、2024年には産業革命前に比べ1．55度上昇。上垣さんは「この夏”命に関わる暑さ”という言葉を4回使った。生きるということが脅かされている暑さだと思った」などとコメント。
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- 世界保健機関
熱波と地球温暖化の影響を専門家が分析。温暖化が進んだ現在の気候条件と進んでいないと仮定した状況で比較。地球温暖化の影響がなければ、この高温はほぼ起こり得ないと結論付けた。気象庁では今夏に日本近海の海水温が顕著に高かったことも影響していると分析している。コメ不足が続く中での熱波は新米の値段にも影響。野菜や果物にも大きな被害が出ている。世界各地でも異常気象が相次いだ。サンタの町として知られるフィンランドのロバニエミでも30℃超え。フィンランドは7月12日～22日間連続で最高気温30℃超えの異常事態だった。ヨーロッパでは今夏、スペインなどで45℃超えの熱波が襲い、熱中症などで2万4000人以上が死亡。山火事が猛威を振るい、スウェーデンの1年間の排出量を上回る大量のCO2が出た。中国では上海～北京にかけて洪水が発生。汚れた水で感染症も発生した。こうした中、トランプ政権の誕生で世界の温暖化対策は大きな課題に直面している。トランプ大統領は温暖化対策のパリ協定から離脱を宣言。2000年代に入っても世界の温室効果ガス排出量は増加し、現在は全く減っていない。今夏、イギリスに世界の気候科学者たちが集まった。温暖化がもたらす最悪のシナリオを議論するため。このままでは地球の気候システムが不可逆的な変化を起こすティッピングポイントと言われる転換点を超えてしまう可能性がある。グリーンランドの氷河の大規模な崩壊を捉えた貴重な映像を紹介。この時はニューヨーク・マンハッタンの面積を上回る巨大な氷河が75分で崩壊した。会議ではグリーンランドだけでなく南極でも氷河の融解が進み、ティッピングポイントに近づいていると温暖化の影響に懸念を示した。ポツダム気候影響研究所・ヨハン博士は「地球温暖化がもたらす影響は2つあります。1つ目は急速な影響で干ばつ・洪水・火災・熱波が世界中で発生しています。これらの影響はすでに起こっていて、人類に大きな影響を与え、世界経済に巨額の費用が突きつけられています。2つ目の影響は気候がティッピングポイントを超えてしまうリスクです。＋1.5℃は極めて高温です。これは文明が発達し始めた1万年前から初めて観測される気温であり危険水域です。今すぐ行動を起こす必要があることをメディアは市民に伝えるべきです。しかし私たちには解決策が存在します。対策によって健康や安全や繁栄にも役立つことを同時に伝えなければなりません」と指摘した。
世界の発電量に占める割合を示したグラフを紹介。再生可能エネルギーが遅くとも来年までに石炭を上回り主力エネルギーに躍り出ようとしている。みんなが得する温暖化対策について考える。番組では2局ずつバディを組んで最新技術の現場を取材。
YKKAPは内窓で太陽光発電を行う仕組みを開発している。窓のガラスとガラスの間に薄い太陽光パネルが入っている。既存の建物への設置が狙いで、窓や壁への設置が進めば太陽光発電の大幅な普及につながるとみている。この仕組みの鍵を握るのが日本生まれの「ペロブスカイト太陽電池」。薄くて軽くて曲げることもでき、弱い光でも発電できるとのこと。去年行った実証実験ではシリコン製の太陽電池よりペロブスカイト太陽電池の方が安定して発電できることが分かった。また札幌市での実験では雪の反射光でも発電できることが分かったという。この内窓は2027年の商品化を目指しているとのこと。
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- NスタYKKAP（ワイケーケーエーピー）スーパーJチャンネルペロブスカイト太陽電池再生可能エネルギー千代田区大田区（東京）太陽光発電太陽電池札幌市（北海道）秋葉原（東京）第75回 さっぽろ雪まつり関電工
LIXILでは窓に設置するロールスクリーン状の太陽光発電を開発している。薄膜シリコンを使用した太陽電池で、生地に挟み込んで歪みなく巻き取ることに成功したという。さらに発電した電気をボトムフレームから直接取り出せるといい、世界初の技術だという。スクリーン1枚でスマホ9台分、パソコンだと3台分の充電が可能だという。工場や大学などに導入され、現在は法人向けの販売も行われている。
海を救う新技術。オーストラリア・タスマニア州にある“海の森”が、CO2を吸収する海藻があるとして温暖化対策の切り札と注目されている。しかし少し離れた地点では海藻が消え岩肌があらわとなり、磯焼けがみられた。磯焼けの原因の1つが海藻を食べるウニで、タスマニア周辺の海域に大量発生。また磯焼けの海に住むウニは餌が不足し中はスカスカ状態に。タスマニア州政府は日本のウニの養殖技術に助けを求め、養殖後は中身が大幅に増加。
高知県・高知市では海藻の陸上栽培技術を開発してきた。CO2を吸収してくれる海藻は栄養も豊富で、世界が注目している。海藻の栽培は海の中でも行い、これまでに30種類以上の栽培に挑戦。千代田区のスタートアップ企業にある水槽は、海の環境を再現。技術の要となるのが海のデータをもとに装備された様々な機器で、水槽の水を綺麗にして循環させるろ過装置も。この技術はサンゴの保全を目指して開発され、サンゴ礁には約10万種の海洋生物が生息。近年サンゴの白化現象が増加し、世界の平均気温が1．5度上昇すると9割のサンゴが死滅すると予測されている。この企業では水槽内でのサンゴの人口産卵にも成功。
モナコの国家元首・アルベール2世公は，レーニエ3世公とグレース・ケリーとの間に生まれ、海洋プラスチックの削減など海を守る活動を続けてきた。アルベール2世公は「海洋は気候変動における最大の最大の味方」などと語った。
高瀬アナと上垣アナが万博で脱炭素の最新技術を取材。まずはオランダパビリオンへ。オランダは国土の4分の1が海面下にあり、気候変動の大きな影響を受ける国である。オランダが挑むのは建築の脱炭素。建設セクターの二酸化炭素排出量は37％にも及ぶ。循環型経済は二酸化炭素の削減に繋がる。パビリオンの資材を別の建物に活用するため、すべての柱には番号が振られ、データベースで管理、簡単に再利用できる。オランダパビリオンは万博後、淡路島に移設されることが決まっている。
大気中の二酸化炭素を直接減らす取り組みを取材。ダイレクト・エアー・キャプチャー、通称DACは内部に設置したファンの力で大量の空気を吸い込み、アミンを塗った構造物を通っったときに二酸化炭素だけを吸着する。二酸化炭素を家庭で回収する技術もある。二酸化炭素を燃料用ガスに変換し調理に使用する使い道もある。
DACはビジネスとしても取り組む企業はあるが、コストが課題。オランダパビリオンの考えは初期費用がかかるが、長い目で見たときに、システム事態の転換が必要になるという。
日比麻音子は、異常気象は地球の悲鳴、待ったなしで声を上げる必要があるなどと話した。ベランダでシソなどを作っているという佐々木に対し、後呂は、いつもマイボトルを持ち歩いているとした。上垣は、天気予報の中で、日々、気候変動のことを伝えたいなどと話した。
佐々木快は、現場から伝えるときは、第一に現象面を伝える、そこで止まってしまっていた自分もいたという反省はあるなどと話した。上垣は、これを救うためにみんなで協力しようと呼びかけられるようなシンボルができたらいいなどと話した。日比は、恋愛リアリティショーなどのように、参加型の気候変動に関わる番組を作れたらいい、恋愛リアリティショーのメンバーでサンゴを育ててみるのはどうかなどと話した。後呂は、ブランドロゴの代わりに太陽光パネルをつけるのもいいなどと話した。フジテレビ本社屋には、アクションお台場ファームという都市型農園が設けられた。上垣は、種まきから収穫まで体験した、日々違う生き物がいて、発見があったなどと話した。佐々木明子は、テレビ東京の海藻の万華鏡を紹介。万華鏡作りを通して、子どもたちに海に関心を持ってもらうことが狙いだという。TBSでは、ソーラーシェアリングに特化した新会社を設立。日本テレビでは、そらジローとハローキティがコラボして、東京都が推進する環境性能の高い住宅をPRしている。
NHKグループでは、1.5℃の約束キャンペーンとして、子どもが気候変動について学べるアニメを制作。11月にブラジルで行われるCOP30でも披露される予定。
上垣は、メディアの一人としてもっと声を上げなきゃいけない、1.5℃の約束を私たちにとっての約束にしていかなければならないなどと話した。後呂は、気候変動対策というと、日常生活への罪の意識があった、番組を通して、新しく未来に向けて始まっていることは、ポジティブな取り組みだと実感したなどと話した。佐々木明子は、仲間をつくり、一緒に声を上げることで、自然を大事にしたいという思いを育んでいくことが大事だなどと話した。佐々木快は、身近なことから話をしていくことで、今まで環境問題に興味の薄かった人にも伝えていけるのではないかと希望を持てたなどと話した。日比は、今夏の暑さは恐怖と不安だったが、その気持ちをポジティブなエネルギーに変えて、もっと大きな声で伝え続けていきたいなどと話した。
エンディング。2024年の世界の平均気温の上昇は、産業革命以前に比べて1.5℃を超えた。個人がそれぞれに取り組むだけでなく、社会の根本から構造を変えることが必要だ。ひとりひとりがもっと声を上げ、メディアがそれを束ねて、政府や自治体、企業に届けることで、社会を動かす大きな力に変えていく。この番組の制作におけるCO2排出量は、0.97トンで、去年とほぼ同等だった。