- 出演者
- 小笠原亘 井上貴博 ホラン千秋 広瀬駿 良原安美 南波雅俊 高柳光希
オープニング映像。
昭和24年のお年玉付年賀はがきの一等はミシンだった。家で自分で作るのが憧れだったとのこと。
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- お年玉付年賀はがき
日本被団協の代表団は日本時間の今日夜9時から行われるノーベル平和賞の授賞式に出席する。代表委員の田中煕巳さんが演説するほか箕牧智之さん、田中重光さんも登壇しメダルや賞状を受け取る。日本被団協代表委員・田中煕巳さんは「最大限の力を振り絞って核兵器は人類と共存させてはならない兵器だと若い人たちに伝えていきたい」とコメント。また授賞式を前にノーベル委員会のフリードネス委員長がJNNのインタビューに応じ、国際情勢はこれまで以上に不安定で核兵器の使用をちらつかせる国があるとして「今年の受賞が世界中の新たな世代にとって目覚めのきっかけとなることを願っている」と述べた。
きょう開かれた衆議院の特別委員会で自民党は使途の公開義務がなかった政策活動費を廃止し、公開に配慮が必要な支出を非公開にできる「公開方法工夫支出」を設けると説明。自民党・牧島かれん議員は「外交や安全保障、企業の営業上の秘密、有識者のプライバシー等、極めて限定的な支出を念頭に置いている」。これに対し野党側は「新たなブラックボックスだ」として政策活動費の例外ない廃止を求めた。また、委員会では立憲民主党が「企業、団体献金を禁止すべき」だと主張。立憲民主党・落合貴之議員は「これまでも多額の企業、団体献金が腐敗や癒着構造の温床となり政策決定を歪めてきた」。自民党は「禁止ではなく公開が大切だ」。国民民主党は立憲民主党の案が禁止の対象から政治団体を除いていることを念頭に、賛成に慎重な考えを示す。臨時国会は今月21日に会期末が迫る。年内に法改正できるか不透明な情勢。
MLBの入団に関する会議であるウィンターミーティングが行われている。佐々木朗希も全30球団との交渉が可能となっているが、佐々木は25歳以下であることから25歳ルールの対象となる。交渉は来年1月24日までとなる。ドジャースのロバーツ監督は大谷の日本での開幕戦について、打つことに専念してほしいと言及している。
映画「＃真相をお話しします」が2025年4月25日に公開。大森元貴、菊池風磨がW主演。
グランスノー奥伊吹・草野丈太社長が午後5時すぎにゲレンデ脇の川へ向かう。雪は社長1人で雪を作る。造雪機に異変がないか見回るのも草野さんの仕事。チェック終了は午前1時すぎ。車の中で仮眠。仮眠時間は1時間半。ゲレンデを整備するなど終了したのは午前5時すぎ。社長の睡眠時間はわずか3時間。4月の営業終了まで毎日続くという。なぜ社長1人でここまでやるのか？
グランスノー奥伊吹の3代目・草野さんは2006年に家業を継ぐと寝る暇を惜しんでスキー場の運営を行っている。東京ドーム約14個分の敷地面積を誇る施設となっていて、今年は人工造雪機などの機材計45台を稼働させ11月22日にオープンとなった。帰宅するのは食事と入浴の時のみで、機材トラブルに対応できるように車内泊を行う日もあるという。雨の日はビニールシートを広げて雪の保護も行っている。草野さんは働いているスタッフにも雪は生活の糧になっているとの理念があるのだといい、18年にわたりスキー場の経営に骨を埋めている。一方で夏は家族でのハワイ旅行も楽しんでいるが、その際も冬の繁忙を想像してしまうことがあるという。増設機を稼働させることで営業日は約1.8倍となっていて、今季は143日の営業が行われる予定だが、キャッシュレス化の推進やレンタルショップの拡充で手ぶらで移動することが可能となっている。電気代も関西電力の提案で水力発電所を設置したことで、スキー場にかかっていた約4000万円の電気代も自給できるようになったという。草野さんは学生時代は建築について学んでいたといい、発電所の測量を自ら行うことで効率の良い発電を実現することで発電の黒字化も実現しているという。
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オランダ・ワールレ市に長崎で被爆したオランダ人男性が眠っている。アナローズさんは「この場所が好きだったんだと思う」。元オランダ領のインドネシア生まれ、太平洋戦争中に旧日本軍の捕虜となる。1945年8月9日、長崎市で被爆。ウィリーブッヘルさんがいた収容所には当時約200人の捕虜がいて、原爆で8人が死亡とされる。ブッヘルさんは過酷な捕虜生活から解放されたと考え、投下は「やむを得ない」と考えていた。「命を犠牲にしても平和をもたらすために原爆を使わなければならなかったと思う」。戦後、ブッヘルさんはオランダ本国に移住。2014年に長崎を訪問。ブッヘルさんの長女・パティさんは「戦争を憎んでいた。日本人を憎んではいなかった。我々はともにあると」とコメント。日本被団協に平和賞を授与するノーベル委員会は「すべての被爆者を称えたい」と述べている。核兵器についてはどう考えているのか？オランダにはNATO加盟国で共同運用の「核シェアリング」に基づき、米国が管理する核兵器が配備されている。パティさんは「核配備も喜ばしいことではない。国際的な緊張の高まりを考えると必要なのだとは思う」。アナローズさんは「使用されないことを願っている」。日本被団協のノーベル賞授賞は、核抑止の議論を続ける国際社会に警告をつきつけている。
小池百合子知事は「保育料の第1子無償化について保育料の改定の時期に合わせ、令和7年9月からの開始を目指して検討を加速してまいります」。「我が国は歯止めのかからない少子化という危機に直面している」。来年9月から始める考えを示す。去年10月から第2子以降を対象に2歳までの保育料無償化をすでに開始。第1子の保育料無償化は小池知事が都知事選の公約に掲げたもの。
ノーベル平和賞受賞の決まった日本被団協だが、代表委員の田中煕巳さんはノルウェーのオスロで分刻みのスケジュールをこなしている。田中さんは「核兵器は人類と共存させてはならない兵器だと若い人たちに伝えて行きたい」と話している。田中さんは13歳の頃長崎で被爆し、家は損壊したがガラス戸が割れなかったことで無事だったといい、状況を話さないといけないと言われた覚えがあるという。2017年には国際NGOのICANが平和賞を受賞したことでオスロに足を運んでいた。日本被団協は結成68年となっていて、当時の山口仙二代表委員は国連軍縮特別総会で核のタブーを世界に伝える活動を行ってきた。「HIBAKUSHA」と海外でも伝わる被爆者だが、2016年には当時の米大統領が広島を訪問している。被爆者の平均年齢は約85歳となる中、92歳の田中さんは妻に先立たれる中夕食を自分で作り、スマホも操作しながら被爆の記憶の継承を目指している。授賞式は今夜9時のことで、20分の演説が世界へ発信される。
日本被団協とは広島・長崎の被爆者で作る団体として、核なき世界を目指して活動を続けてきた国内で唯一の被爆者の全国組織となっている。1982年には山口仙二さんが「ノーモア・ナガサキ ノーモア・ヒロシマ ノーモア・ヒバクシャ」と訴えたことでも知られ、「HIBAKUSHA」は世界の共通語となった。しかし、2022年にはロシアがウクライナへの軍事侵攻を始めプーチン大統領が核兵器の使用を脅しに使う様子や、去年10月からの中東紛争を巡りイスラエルがイランの各施設に攻撃する可能性が報じられるなどするのが現状となってしまっている。ノーベル委員会・フリードネス委員長は「今年の受賞が世界中の新たな世代にとって目覚めのきっかけになることを願っている、世界の政治指導者たちへの警鐘でもある」とコメントしている。日本被団協の田中重光さんはきのう、「二度と被爆者を作らないため頑張っていきたい」などとコメントした。
ノーベル平和賞に関して、今後のスケジュールを紹介した。日本時間10日午後9時からノルウェー・オスロ市庁舎で授賞式が行われる予定。11日午前1時45分からはパレード、晩餐会などが予定されている。ノーベル賞授賞式は物理学賞などはスウェーデン・ストックホルムで近年行われてきた。平和賞はノルウェー・オスロで行われる。晩餐会も開催地で違いがある。
いとう王子神谷内科外科クリニック・伊藤院長は「かくれ脱水の方が増えている。めまい、頭痛、倦怠感などの症状が出やすくなる。寒さが基本的にある。夏のように水分を摂取することが進まない」と話す。皮膚も蒸発する水分量が多くなる。冬のかくれ脱水のチェックリストを紹介。疲れが残る、からだの痛みが出てきた、食欲が落ちてきた、など。1つでも当てはまれば要注意。予防について、横浜市東部病院・谷口医師は「お風呂上りと朝起きたときは体の中が一番水分が少ない状態。コップ1杯程度の水分補給を必ずしてほしい」と話した。またキウイに塩をかけて食べるのも効果的とのこと。ビタミンCやカリウムなどを豊富に含む。タウリン豊富なカキなど魚介類の鍋も予防にいいという。濡れたタオルを干すのも効果がある。
きょう、JR東日本・喜瀬陽一社長はモバイルSuicaなどで改札をタッチしなくても、JR東日本エリアの電車に乗ることができる新サービス「タッチレス乗車」について発表した。タッチレス乗車は、スマホの位置情報サービスなどを使うことで、自動で運賃の計算や精算ができる。2034年までの実施を目指すとした。さらにモバイルSuicaを利用してユーザー同士で現金の送金や、受け取りができるサービスを2026年秋ごろ導入する。
米国軍は輸送機オスプレイの運用を一時停止したことを受け、防衛省は陸上自衛隊のオスプレイの飛行も一時見合わせることを発表。防衛省・安居院公仁報道官は「陸上自衛隊V−22オスプレイについて、安全確保を優先する観点から任務飛行を除き、本日から一時的にその飛行を見合わせている」と述べ、オスプレイの安全性について「日米間で平素からやり取りを行っている。しっかりと飛行の安全確保について、確認作業を行っていきたい」とした。一方、米軍側とのやり取りの詳細は明らかにしなかった。オスプレイの飛行の再開時期について陸上自衛隊は、「米軍側へ詳細が確認できてから判断する」とした。