- 出演者
- 堂真理子 大下容子 佐々木亮太 デーブ・スペクター 林美沙希 林美桜 中野信子 水越祐一 仁科健吾 駒見直音
オープニングの挨拶。
松任谷由実のリゾートコンサート「SURF＆SNOW in Naeba Vol．45」が新潟・苗場プリンスホテルのブリザーディウムでスタート。今月20日までに8公演行われる。演出テーマは「ピアノガール」。1981年から通算45回の開催。先月10日に放送された松任谷由実のインタビューで、松任谷は音楽制作について「選ばれし者の使命」と述べていた。秋には40作目のアルバムをリリースし全国ツアーも決定。
オープニング映像が流れた。
かつて高原の原宿とも呼ばれた山梨・北杜市・清里に今月1日ホテルがオープンした。ブームが過ぎ去った街の再生に取り組む男性の思いとは。北杜市・八ヶ岳連峰の南に位置する清里。標高1200mに高原が広がり澄んだ空気や美しい自然を満喫できる。首都圏から電車や車で2時間半ほどの距離。今月オープンしたホテルを手掛けたのは2020年に東京から移住したデザイナー・中野シロウさん。中野さんはチキンラーメンのキャラクター・ひよこちゃんが刷新された際にデザインを担当。これまで手掛けたデザインは10万点を超える。1日1組限定の貸し切り型ホテルで、1階と2階にベッドルームが計3つ。グループでのパーティーなども受け付けている。ホテルの最大の特徴。隣接するミュージアムとは渡り廊下でつながっている。ミュージアムには中野さんが10代から収集してきた貴重なレトログッズや仕事のサンプル資料のために購入したものなど約3万点のコレクションが飾られている。宿泊客は館内を3時間貸し切りにできる。時間限定でミュージアムの一般公開も行っている。
山梨・北杜市・清里は1970年から80年代にかけ漫画や人気女性誌に取り上げられ一躍、人気観光地になった。メルヘンチックな建物が並び高原の原宿と呼ばれ、年間250万人以上が訪れたことも。ブームが去った今もメルヘンチックな建物は多く残されている。駅前通りは冬の時期で平日ということもありシャッターを閉めている店舗が少なくない。駅周辺の店舗数について清里観光振興会・舩木良会長は「8割がた閉まっている」。こうした状況にデザイナー・中野シロウさんは「廃墟特集とか組まれてしまう。それは非常に良くないこと。1軒でも多くお店を開けていこうと」と語った。中野さんは偶然見つけたおもちゃ箱のような街「清里」を1980年代の街並みを生かしながら新たなデザインの力で活性化させたいと思っている。ミュージアムホテル以外にも駅周辺の7つの店舗などを買い取り現在、アンティーク家具や古着の店を運営。残りの店舗も今後、飲食店などを誘致していく予定。中野さんは地元の人たちに対し店のデザインなどを通じて協力応援を行っている。地元住民は「中野さんには期待感しかなかった。もう一回清里を再生できるのではないか」と語った。
デザイナー・中野シロウさんが、清里で目指すもの。中野さんは日本が海外で評価されている点に「漫画やキャラクターといったサブカルチャーがある」と話す。「ミュージアムホテルを発信基地にして日本のサブカルチャーを中心に発展していく場所にしたい。ターゲットとしては国内だけではなくインバウンド客も呼び込みたい」と構想。更に中野さんはデザイナーとして駅前の店の看板デザインも手がけている。今後は家をデザインするなどし、清里を「デザイン的な街」として盛り上げ、人がより住める街づくりを目指していると話している。
総務省は2024年に全国の都道府県所在地と政令指定都市で2人以上の世帯が消費に使ったお金の統計を発表。外食でのラーメンへの年間の支出額は、山形市が2万2389円とトップで統計を始めて以来の最高額となり、2位の新潟市と、3位の仙台市を大きく引き離している。スーパーなどでのギョーザの購入額は、浜松市が4000円以上でトップとなり、2位は宮崎市、3位は宇都宮市などとなっている。
高校の授業料無償化を巡り自民党が譲歩した。自民党は公立高校は今年4月から、私立高校については来年4月から所得制限をつけずに授業料の無償化を行う方針。おととい自民党・小野寺五典政調会長が日本維新の会・前原誠司共同代表に伝えた。支給額の上限については今後議論する。前原共同代表は「なぜ私学ではできないのか」と語った。維新側は私立についても今年4月から実施するよう引き続き要望する考え。
ホンダと日産は経営統合に向けた協議を続けてきたが、関係者によるとホンダが打診した子会社化の案に対し、日産の取締役会で反対意見が相次いでいた。きのう日産・内田社長は、ホンダ・三部社長と会談を行い、子会社化の案について受け入れが難しいとの考えを伝えたとみられる。日産は経営統合へ向けた基本合意書を撤回し、協議を打ち切る方針を固めたという。ホンダも近く取締役会を開き協議についての方針を決める見通し。
サザンオールスターズ10年ぶりとなるニューアルバム「THANK YOU SO MUCH」の完全生産限定盤に付属するスペシャルディスクの映像が初公開された。去年9月に最後の夏フェスとして出演し、のべ20万人を魅了した「Live at ROCK IN JAPAN FESTIVAL2024 in HITACHINAKA」のステージを完全収録。さらにライブ本番に臨むメンバーを追いかけた貴重なドキュメンタリーも収録されている。ライブパフォーマンス全19曲に加え舞台裏の映像も含まれたスペシャルディスクの収録時間は120分を超える。
アメリカ・トランプ大統領が、石破総理大臣との首脳会談を翌日に控え、アメリカ・ホワイトハウスで鉄鋼大手・USスチール・デビッド・ブリットCEOと面会した。面会の内容は明らかになっていない。日本製鉄によるUSスチールの買収計画を巡っては、バイデン前大統領が先月、安全保障上の懸念を理由に中止命令を出し、両社が命令の無効と審査のやり直しを求めて提訴している。トランプ大統領はこれまで買収に反対の姿勢を示してきたが、今回の面会ではUSスチール側からトランプ大統領に買収実現への協力を求めたものとみられる。7日に行われる日米首脳会談でもUSスチールの買収計画が議題になる可能性がある。
アメリカ・トランプ大統領との会談に臨む石破総理大臣は、日本時間のけさアメリカ・ワシントンに到着した。石破総理はホワイトハウスに隣接する宿舎に入って側近らとUSスチールも含め、首脳会談にいかに臨むか作戦会議を行っている。トランプ大統領がUSスチールの経営トップと面会したとのニュースは、石破総理にはワシントンに到着する前、政府専用機の中で同行している関係者から伝えられた。官邸や外務省には驚きも広がっている。石破総理の同行筋からは前向きな動きなのかマイナスの動きなのかわからないとやきもきする声が上がっている。石破総理は首脳会談でトランプ大統領に対し、USスチールの買収は雇用を守り、アメリカ経済にもプラスだと説明し日本の対米投資は5年連続でトップだと強調する方針。トランプ大統領はUSスチールの経営トップとの面会について、これまでコメントは発表していない。
総務省は2024年に全国の都道府県所在地と政令指定都市で2人以上の世帯が消費に使ったお金の統計を発表。外食でのラーメンへの年間の支出額は、山形市が2万2389円とトップで、統計を始めて以来の最高額となり、2位の新潟市と、3位の仙台市を大きく引き離している。スーパーなどでのギョーザの購入額は、浜松市が4000円以上でトップとなり、2位は宮崎市、3位は宇都宮市などとなっている。
再審制度をめぐっては無罪が確定した袴田巌さんの事件で再審開始が確定するまでに40年以上かかったことや証拠開示の在り方など問題点が浮き彫りになっていた。鈴木法務大臣は諮問について法務省の有識者会議で法整備を求める意見などがあり諮問を決定したと説明した。法制審議会では証拠開示手続きの明確化などが議論される見通し。
アメリカ・トランプ大統領が「パナマ運河を取り返す」と繰り返し主張している。中南米地域に進出する中国に足し強い警戒感を示している。さらにアメリカ・ルビオ国務長官が2日、中米・パナマを初外遊で訪問、国務長官が就任後最初の訪問再起に中南米を選ぶのは約110年ぶり。足を運んだのはパナマ運河。就任前からトランプ大統領は中国に運営されていると主張、中南米地域に進出する中国に強い警戒感を示している。パナマ運河を巡る米中の駆け引き、そこからトランプ外交の姿勢が見えてきた。
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太平洋と大西洋を結ぶ交通の要所・パナマ運河。1904年・アメリカによって建設着工、1914年に開通。当時、世界最大の難工事をやり遂げた。しかしベトナム戦争後の1977年、当時のアメリカ・カーター大統領が運河をパナマに返還する条約を締結、その後1999年12月運河をパナマに返還された。アメリカ・トランプ大統領は2日、ルビオ国務長官を派遣しパナマの真意を正した。パナマは中国が進める“一帯一路”から離脱する意向を表明、この動きに中国は強く反発している。強行的な外交方針を示したトランプ政権はパナマ運河の返還を求めている。
パナマ運河の”奪還”を狙うトランプ大統領の「強硬発言」について。パナマ運河の利用国は米・中・日の順だが大統領が重要視しているのが中国の影響力。運河の管理はパナマ運河庁によるが、バルボア港・クリストバル港の2つの港を管理しているのが、香港に拠点を置く「CKハチソンHD」の子会社である。大統領は先月の就任演説でも「中国が運河を運営している」と主張した。1080年代パナマは米がノリエガ軍事政権を打倒して以来、新米政権となった。2000年代に米の関心が中東など移行すると中南米への影響が低下。一方、中国が広域経済圏構想「一帯一路」を打ち出し中南米への投資を拡大する。さらに2018年、習近平主席がパナマ運河を視察した。こうした経緯から現在パナマの最大貿易国は中国となっている（日本経済新聞）。またパナマは中国は国交を樹立し台湾とは断絶した。ここからドミニカ、エルサルバドルなど中南米の台湾断行ドミノが続いた。一方で米政府の船舶の無料利用など米にも譲歩を示してもいる。吉田徹氏は、パナマ運河は大西洋と太平洋を結ぶ要所であり、移民の通過点でもある。ここを香港企業が管理していることで中国の影響力が拡大することを懸念していると指摘した。
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トランプ政権の強硬姿勢の背景には「モンロー主義」への回帰ではとの指摘もある。1823年、第5代大統領・ジェームズ・モンローがヨーロッパとの相互不干渉を提唱したもので、その後長く米国の外交政策の基本理念となった。これに基づき中南米への関与を強めていく。1903年米の支援でパナマ共和国が独立。パナマ運河条約が締結され、米は運河の工事権・恒久的管理権を得た。第2次世界大戦を経た1968年に軍事クーデターにより反米・民族主義政権が樹立。運河地帯の返還を求める声が高まり1999年返還が実現した。このモンロー主義にトランプ大統領の外交政策が近いと言われており、吉田徹氏はトランプ大統領の発言は、実は合理的な考えでしていると分析した。中野信子は大統領を荒唐無稽に見えて潜在的な不安・不満を吸い上げて端的な言葉で表現するのが非常に上手いと評した。そして日本時間のあす未明、ホワイトハウスで石破総理と日米首脳会談が行われる。吉田徹氏は米ファーストは経済・安全保障の面で日本を脆弱にするおそれがあるが、2人は相性が合わないのでまずは顔合わせでよいと指摘。