- 出演者
- 広内仁 斉田季実治 佐藤真莉子 星麻琴 吉岡真央
オープニング映像。
日銀は、きょうまで開いた金融政策決定会合で国債の買い入れの規模を減らす方針を決めた。現在は月間の買い入れ額を6兆円程度としているが、来月の会合で今後1年から2年程度の具体的な減額計画を決定するとしている。日銀は、ことし3月にマイナス金利政策を解除するなど大規模な金融緩和策を転換したあとも従来と同じ規模で国債を買い入れてきたが、これを見直すことで金融政策の正常化をさらに進める。日銀の決定を受けて東京外国為替市場では一時、1ドル158円台前半まで円安が進んだ。市場からは踏み込んだ姿勢が示されなかったと受け止めも出た今回の発表。会見で植田総裁は、国債買い入れの減額を予見可能な形で丁寧に進めていく必要があるという考えを強調。会見では円安についての質問が相次ぐ。4月の会見で植田総裁は、円安による基調的な物価への影響は無視できる範囲かという質問に「はい」と回答。このあと円安が急速に進み、政府日銀が市場介入を行う事態に。会見で今の円安について問われると「最近の円安の動きは物価の上振れ要因であり政策運営上十分に注視している」とコメント。植田総裁のこの発言について専門家、外為どっとコム総合研究所・神田卓也調査部長は「円安を引き起こしたと言われているのでこのあたり慎重になったと感じた」と読み解く。会見で、円安を止めるためにどうしたらいいか問われると「市場動向に関するコメントは差し控えたい」。一方、来月の会合で追加の利上げを検討するかという質問に対しては「これまでのところは私どもの見通しにおおむね沿ったデータの出方となっている」とコメント。
経済部日銀担当・吉武洋輔キャップの解説。きょうの為替の動きについては、植田総裁は言及してくれなかったが、会見の中では繰り返し今回の決定について、国債の減額を丁寧に進めていくものなんだということを何度も強調していた。なぜ日銀がこのように慎重な姿勢を示しているのかというと、長期にわたる国債の買い入れが異例の状態を作ってしまっているのが理由。日銀の国債の保有額だが、2013年に就任した黒田総裁のもとで、かなりたくさん国債を買い入れてきた。通常はこの国債の買い手というのは、銀行や保険会社などの機関投資家なだが、日本の場合、日銀はこのようにたくさん買い続けたことで国債の実に半分を、中央銀行が保有するという事態になってる。米国と比較すると、FRBの国債の保有割合は2割、日本が特別な状況。これだけこの国債を買い支えてきた日銀が、一転して今度は量を減らすと。そうなると減らすこのリスクというのが、長期金利が上昇するというリスクも出てくるので、日銀は市場参加者の意向を丁寧に聞き取りながら今後、減らす量やペースを決めていこうというのが今回の決定だった。VTRにもあったように、追加の利上げというのが焦点。植田総裁、足元の歴史的な円安水準に対して4月の会見では、それほど警戒感は示してなかったが、きょうは為替の変動が物価に影響を及ぼしやすくなっていると少し発言を変えてきた点が私は非常に気になった。円安がこの物価を上げ過ぎてしまうリスクというのを意識していて、場合によっては早めに追加の利上げを行うという可能性も否定しなかった。ただ利上げっていうのは経済を冷やすリスクというのもあるので、今ちょっと個人消費が弱い中では日銀がこの利上げには動きにくいという見方も市場にはある。次の会合は7月の末。日銀の対応が引き続き注目される。
勧告の対象は、三菱UFJフィナンシャルグループの3社。三菱UFJ銀行、三菱UFJモルガンスタンレー証券、モルガンスタンレーMUFG証券。違反したとされたのが、ファイアーウォール規制。顧客企業の利益などを守るため、銀行と証券会社が同じ金融グループであっても、情報の共有を制限する規制。証券取引等監視委員会によると3社は令和3年から去年にかけて、9つの顧客企業の非公開情報を延べ13回にわたって不適切に共有していた。このうち三菱UFJ銀行は顧客企業の非公開情報10件を三菱UFJモルガンスタンレー証券に提供していた。三菱UFJモルガンスタンレー証券は、このうち3件をモルガンスタンレーMUFG証券に提供していた。具体的なケース。顧客企業から再三、株式の売り出しに関する非公開情報を証券会社に提供しないよう伝えられていたにもかかわらず、銀行の当時の専務執行役員が系列の証券会社を株式の売り出しの主幹事にするため売り出しの時期や金額、それに方法などを三菱UFJモルガンスタンレー証券の当時の副社長に伝えていた。銀行の当時の代表取締役は、不適切な情報提供が行われているおそれがあると認識したものの、専務執行役員がこうした情報提供を顧客企業が事実上黙認したと事実でない報告をしたことから、違法行為はないと誤認したと説明している。このほか三菱UFJ銀行では、多数の部署で、銀行には認められていない有価証券の勧誘行為が少なくとも28回確認されたほか行員1人が勤務時間中などに配偶者の名義でおよそ5000回、合わせて20億円分の有価証券の取り引きを行い、このうち4銘柄は職務上知り得た情報に基づく不適切な売買だった。監視委員会は、経営管理態勢に不備があるなどと指摘し、金融商品取引法などに違反するとして、3社に行政処分を行うよう、金融庁に勧告した。三菱UFJ銀行と証券会社は「心よりおわび申し上げる。法令順守の意識の浸透のほか、モニタリング部署における検知などの態勢が不十分だった。実効性をより高めた具体的方策を盛り込んだ再発防止策に取り組み内部管理態勢の一層の充実強化を図ってくる」とコメントを発表した。
上空を見つめる首脳たち。視線の先には各国の国旗。イタリアで開かれているG7プーリアサミット。2日目のきょうは、インド太平洋経済安全保障、そしてAIの活用や規制などをテーマに議論が続いている。世界の課題解決に向け存在感を示せるかが問われているG7。初日はウクライナに対し、およそ500億ドルの支援を行うことで合意した。日本時間の昨夜、G7サミットの会場に到着したゼレンスキー大統領。そのゼレンスキー大統領も参加して行われた、ウクライナ情勢のセッション。制裁で凍結したロシア中央銀行の資産で得られる収益を活用して、およそ500億ドル、日本円にしておよそ7兆8000億円をウクライナへの支援に充てることで合意。支援はことし中に始まり、軍事や人道支援、復興などの分野に充てられるとしている。またゼレンスキー大統領はバイデン大統領との共同会見にも臨んだ。今後10年にわたりウクライナの安全を確保するための2国間の協定に署名した。協定の有効期間は10年間と長期にわたり、ウクライナ軍の強化や兵器生産能力の拡大への支援をしていくとしている。ただ協定には、いずれの当事者も書面による通知によって本協定を終了することができるとの文言も入っている。秋の米国大統領選挙で、ウクライナ支援に消極的なトランプ氏が返り咲いた場合、協定を破棄することは可能だと、米国メディアは伝えている。日本の岸田総理大臣もゼレンスキー大統領と会談し、新たな2国間の協力文書を交わした。憲法の制約を踏まえ殺傷性のない防衛装備の提供を行うほか、地雷の除去などの復旧復興支援を続けていくことなどが盛り込まれている。一方、ロシアのプーチン大統領は外交官らを前に演説。ロシアが一方的に併合したウクライナの4つの州から、ウクライナ軍が完全に撤退すれば和平交渉を始める用意があると主張した。ウクライナや欧米側を揺さぶるねらいと見られる。G7プーリアサミット。2日目のきょうは、中国によるEV電気自動車などの過剰生産問題が焦点に。また、AI人工知能の活用や規制に関する議論も予定されている。
米国やEUは、中国メーカーによるEVや太陽光パネルなどの過剰生産問題に懸念を強めていて、今回のサミットでもこうした問題にG7各国が結束して対応する姿勢を示したい考え。一方で、中国と経済的な結びつきの深い日本やドイツは難しい立場にある。日本としては、中国を表立って名指しすることは避けながら、特定の国や地域に依存しないサプライチェーンの構築や、禁輸などで相手国に圧力をかける経済的威圧に対抗する取り組みの具体化を主導し、存在感を発揮していきたいとしている。生成AIを巡っては著作権の侵害や偽情報が拡散するリスクが指摘されているが、イノベーションを重視し規制には慎重な米国と、厳しい規制も辞さないEUの間では隔たりがある。日本としてはこうした各国の立場の差を埋めて去年の広島サミットで合意した共通のルール作りの枠組みを、さらに推し進めたい考え。今回のサミットでは安全性に配慮して、AIの開発に取り組む組織を認定する新たな仕組みの創設を各国が目指していく方向でも最終的な調整が進められている。それぞれのテーマで各国の間に隔たりがある中、実効性を伴う形で協調できるかが焦点。（中継）イタリア・プーリア州。存在感を示せるか正念場にあるG7。このあと首脳宣言が採択される予定。プーチン大統領は、早速G7の新たなウクライナ支援策について、ロシアの資産を凍結し横領するためのもので盗みにほかならないと強く反発し、報復措置を取ると警告している。G7とロシア、中国などの攻防は、今後も続きそう。首脳たちの多くは外交に加え、内政にも課題を抱える、まさに内憂外患の状況に立たされている。岸田総理はスイスも訪れ、ウクライナの平和サミットに出席したあと帰国する。来週は政治資金規正法の審議、そして党首討論など、国会会期末の大きなヤマ場が待ち受けている。
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G7サミットに出席している米国のバイデン大統領。中東情勢についても言及した。イスラエルとイスラム組織ハマスとの停戦に向けて先月、米国が公表した新たな提案について「合意に至るか分からない。今後も働きかけを続けるが、最終的な答えはまだ出ていない」と述べた。一方イスラエル北部では、隣国レバノンに拠点を置くイスラム教シーア派組織との戦闘も激化している。イスラエル北部に隣国レバノンから多数のロケット弾や無人機が撃ち込まれた。防空システムによって大半が迎撃されたものの一部が着弾し、イスラエルの救急当局はこれまでに2人がけがをしたとしている。レバノンに拠点を置くイスラム教シーア派組織ヒズボラが、みずからの攻撃だとする声明を出していて、13日までの2日間で300発以上のロケット弾などを発射。14日も、ロケット弾や対戦車ミサイルを撃ち込むなど、イスラエル北部への攻撃を強めている。これに対しイスラエル軍も連日、ヒズボラの拠点を空爆するなど、戦闘が激化している。イランの支援を受け強力な軍事力を持つヒズボラとイスラエルの戦闘が激化していることに危機感を示している米国。オースティン国防長官が今週、イスラエルのガラント国防相と電話で会談し自制を促した。ガザ地区ではイスラエル軍による攻撃が続けられている。中東の衛星テレビ局、アルジャジーラは、中部のブレイジで13日夜からの攻撃によって子ども1人を含む3人が死亡したと伝えている。南部ラファでは、避難場所を何度も変えることを余儀なくされた人の姿も。一方、イスラエルとイスラム組織ハマスの間の停戦と人質解放に向けた交渉。米国のブリンケン国務長官は、先月公表した6週間の停戦と人質解放を含む3段階からなる新たな提案に対して今週、ハマス側から多くの変更を求める回答があったと明らかにした。米国やイスラエルは反発している。ハマスの幹部は13日、米国CNNテレビとのインタビューで、不信感をあらわにした。そして、イスラエルは6週間の停戦のあと戦闘を再開するつもりで、米国はイスラエルに恒久的な停戦を受け入れさせていないと述べた。ガザ地区での停戦の見通しが一向に立たない中、紛争のさらなる拡大が懸念されている。
技能実習制度を利用して日本に来ている外国人の数40万人。きょう、この技能実習制度にかわり、新たに育成就労制度を設けることを柱とする、改正出入国管理法などが参議院本会議で成立。これまでの技能実習制度は日本で技術を習得するという国際貢献の看板が掲げられていた。しかし実態は日本の労働力不足を補っているとして、目的と実態がかい離しているという指摘があった。そこで行われたのが今回の改正。新しい育成就労制度では労働力として向き合い、労働者としての人権を守るとしている。これまで技能実習で日本に滞在できるのは最大5年だったが、育成就労は3年で技術の習得を目指す。そして専門性の高い特定技能へとステップアップしていくことで、より長く日本で働けるようになる。さらに働く場所を変える転籍も一定の要件のもと可能になった。これまでは原則働く場所を変えられず、劣悪な職場環境から実習生が失踪するケースも相次いでいた。こうした改正に技能実習生の支援に当たってきたNPO団体などからは、期待を寄せる声も上がっている。一方、懸念も指摘されている。例えば転籍。これまでも、もともとある在留資格、特定技能で認められていたがトラブルも起きていた。外国人労働者の支援に当たるNGO。この日、転籍したのに働けないと訴えるベトナム人たちのもとを訪ねた。特定技能の資格を持つ30代の女性。ことし3月に山梨県にある菓子メーカーに転籍したが、実際に働けるようになったのは今月に入ってからだった。新しい工場の建設工事が遅れ受け入れ体制が整わないなどとして最大で88人、長い人で3か月もの間待機させられていた。女性も3か月の間、給料が支給されなかった。在留資格で許可を得た会社以外で働くことができないためアルバイトもできず、ぎりぎりの生活を送っていた。菓子メーカー「シャトレーゼ」はNHKの取材に対し、今後待機させた全員に休業手当を支給する方針だとしたうえで、特定技能の皆様や社会にご迷惑とご心配をおかけし、深くおわび申し上げる。再発防止策を通じて、安心して働いていただける環境構築を進めていきますとコメントしている。NGOで外国人労働者の支援に当たっている神戸大学の斉藤善久准教授。こうした相談は、ほかの企業で働く人からも相次いでいる。1日に寄せられる相談は40件ほど。特に多いのが転籍を巡るトラブル。中には企業側などが転籍しないよう妨害するケースもある。斉藤准教授は、新しい制度でも、同じような問題が起きる可能性があると指摘。今回新たに設けられた育成就労制度では、外部の監査人を置く監理支援機関が受け入れ外国人を支援する役割を担うほか、転籍の際に悪質なブローカーが仲介しないよう当面民間企業ではなく、ハローワークなどが中心となって対応することになる。一方、企業側にとっては転籍で地方から賃金が高い都市部への人材流出が加速する可能性もある。日本国際交流センター・毛受敏浩執行理事は「世界的に人材獲得競争が厳しくなる中、どうすれば外国人にとって魅力的な国になるかを政策的に考え、社会全体で受け入れ体制を整えていくことが重要」としている。今回の改正法では、故意に納税などを怠った場合などに永住許可を取り消すことができる項目も盛り込まれ論点となった。改正法は3年後の2027年までに施行される。サポートする仕組みなど、よりよい制度となるよう議論を深めていく必要がある。
東京大学が授業料の引き上げを検討していることを受け、学生らの団体が会見や集会を開き、授業料免除の拡充や引き上げ案の撤回を訴えた。このうち東京大学教養学部の学生自治会は、学生へのアンケートでは、授業料の引き上げに反対が71％、どちらかといえば反対が20％だったと説明した。東京大学は現在、授業料の引き上げについて経済的困難を抱える学生への支援策と合わせて検討している。
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大阪地検特捜部が捜査した横領事件で無罪が確定した大阪の不動産会社の元社長が、違法な取り調べがあったなどとして、国に賠償を求めている民事裁判。元社長の逮捕を待つよう上司に進言した検事の証人尋問が、大阪地方裁判所で行われた。検事は元社長の事件への関与について、関係者が供述を撤回したため逮捕に関わると思ったと証言した。一方、上司の検事は逮捕に影響を及ぼすものではないと考えたと説明した。
全国の気象情報を伝えた。
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試合前、山本のボブルヘッドと呼ばれる首振り人形が4万人に配られた。始球式で投げるのは、ファンの中から選ばれた9歳男児。山本がキャッチャーを務め、温かい拍手が起こった。2試合連続でホームランを打っている大谷は3点を追う3回、ツーアウト一塁で打席に。エンジェルス時代のチームメート、ロレンゼンとの対戦。うまく捉えたが、レフトの正面。大谷はノーヒット。チームも敗れレンジャーズとの3連戦に負け越した。レンジャーズ3−1ドジャース。
仙台・楽天モバイルパークで行われた楽天×広島の試合、延長に入り、広島が1-0で勝利した。楽天の交流戦優勝は明日以降に持ち越しとなった。
福岡 みずほPayPayで行われたソフトバンク×阪神の試合、ソフトバンクはフレッシュな戦力が躍動し0-2で勝利した。
ヤクルトの5年目、奥川投手（23）。2年目に早くも先発陣の一角として活躍し、チームのリーグ優勝、日本一に貢献。将来のエース候補として大きな期待を受けてきた右腕。しかし、おととし以降、たび重なるけがに苦しんだ。右ひじの故障に続き、足首や腰のけがも相次ぎ、2年間1軍のマウンドから遠ざかった。それでも復活を信じて必死に前を向いた奥川。取り組んだのがフォームの改良である。目指したのは、バッターからボールの出どころが見にくいフォーム。左肩の開きをおさえ、右腕が体で隠れる形に調整した。打ちにくいフォームに変えることで力をセーブし、少ない球数でも打ち取れるスタイルを目指した。さらに復帰に向け、奥川投手が胸に抱くのがふるさと石川への思い。今年の正月は、自身も帰省中に被災。復興に向けて地元が立ち上がろうとする中、力を届けたいと考えている。1軍での登板はおととし3月以来。待ちわびたファンが迎える中、マウンドに立ったオリックス対ヤクルト。奥川は丁寧なピッチングを続けた。5回を79球で1失点。決して諦めない心でつかんだ980日ぶりの勝利となった。
6連敗中の巨人は2点リードの5回、6番の吉川で対するは先発の山崎だが、初級で吉川が2号3ランHRを放った。一方、先発の戸郷は自分が連敗を止めるとテンポよく投げ流れを落とさなかった。今シーズン最多の134珠で4安打2失点で完投し巨人は連敗をストップした。
4連敗中のロッテは7回、先頭の友杉が高橋周平のエラーで出塁すると1番・岡がフルカウントで中日の清水がワイルドピッチで出塁し同点に追いついた。試合はこのまま延長へ向かったが中日が勝利した。
DeNAは3回・チャンスで度会が3日に1軍復帰してから好調でタイムリーで先制する。2点リードの8回は筒香がタイムリー3ベースでDeNAは5連勝した。
バレーボール女子の日本代表。パリオリンピック出場が決まった。日本バレーボール協会によると、現在行われている国際大会のここまでの試合の結果、世界ランキングで出場圏内に入ることが確定したためで6大会連続のオリンピック出場となる。
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サッカー女子のなでしこジャパン。オリンピックに臨む18人が発表された。チームをまとめるのは熊谷紗希でメンバーでただ一人、2011年のワールドカップ優勝や、2012年のオリンピック銀メダルを経験している。司令塔となるのが長谷川唯選手で身長157センチと小柄だが、正確なパスや高い守備力で攻守の鍵を握る。去年のワールドカップで得点王に輝いた宮澤ひなた。持ち味はスピードを生かしたドリブルと決定力。足首のけがを乗り越え、再び大舞台に立つ。今回メンバーに選ばれた18人。ベテランから若手まで顔ぶれがそろった。池田太監督は「中2日で試合をやっていく上で身体的にも精神的にもタフという部分は必要。ポジションのバランスも含めて多方面から考えた」とコメント。私たちが注目したのは2人の10代の選手。18歳の古賀塔子選手と、19歳の谷川萌々子。金メダルを目指してパリに臨むなでしこジャパン。しかし予選リーグからスペインなど強豪との対戦が待ち構えている。