- 出演者
- 曽根優 小山径 後藤康之 羽隅将一 岡崎太希 梶原典明 原大策 早坂隆信 石井隆広 坂下恵理 塩崎実央 宮崎浩輔 小掛雄太 山下佳織
気象情報を伝えた。
金沢市の空模様を伝えた。
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- 金沢市(石川)
奥州市出身で大リーグ・ドジャースの大谷翔平が2年連続3回目となるシーズンMVP・最優秀選手を受賞。MVPはリーグごとに全米野球記者協会に所属する記者30人の投票で決定。発表はカーショーが行い、大谷は満票で2年連続3回目の受賞。大谷は「ドジャースの一員として代表してもらったと思っている」など語った。今シーズンは指名打者に専念し、史上初のHR50本、50盗塁の50−50を達成。打率はリーグ2位の3割1分、H54本、130打点でHRと打点王の2冠に輝いた。両リーグでの受賞は史上2人目、指名打者に専念した選手がMVPに選ばれるのは史上初。
原子力発電で出る核のごみの最終処分地選定に向けて全国で初めて寿都町を対象に行われてきた文献調査の報告書が町に提出された。文献調査を行ってきたNUMO・原子力発電環境整備機構・山口彰理事長が寿都町役場を訪れ片岡春雄町長に調査の報告書が手渡された。報告書では「ボーリング調査などを行う第2段階『概要調査』に進める」と結論づけた上で寿都町全域と神恵内村南端の一部を候補地として示している。概要調査に進むには町村長に加えて知事の同意が必要になるが鈴木知事は処分場を「受け入れない」とする道の条例などを理由に反対する意向を示している。
ドイツの伝統的なクリスマスを楽しむミュンヘンクリスマス市が札幌市の大通公園で始まった。札幌市の姉妹都市、ドイツ・ミュンヘンの伝統的なクリスマスを楽しむ。ドイツ伝統の菓子「シュトーレン」のほか「ローストアーモンド」、ソーセージやワインも販売。ミュンヘンクリスマス市は来月25日まで開かれる。きょう夕方からは大通公園などでイルミネーションに明かりが灯される。
米沢市の天元台高原スキー場で開かれた安全祈願祭に運営会社や市の担当者など約60人が参加。運営会社の山田長一社長があいさつし、シーズン中の無事故を祈るための神事が行われ、参加者たちが玉串を捧げた。スキー場は早ければあすオープンし、来年5月上旬までに約3万人の来場を見込んでいる。山田社長が「天元台の雪を楽しんでいただきたい」などコメント。
新発田市では毎年12月から3月に市の職員が除雪隊をつくり、地元業者と協力して24時間態勢で道路や歩道の除雪を行っている。新発田市の公園で約120台の除雪車両が並ぶなか除雪対の結団式が行われ、市職員約70人が参加。新発田市・二階堂市長の訓示を伊藤副市長が代読。除雪作業の無事を祈る安全祈願祭が行われ、職員が玉串を奉納した。
去年県内の観光地や温泉地で宿泊した人を対象に行ったアンケート調査で「満足した」と答えた人の割合は92.9%と過去最高だった前の年から3ポイント余低下。満足度が高かった温泉地や観光地は1位・南魚沼市・六日町温泉、2位・弥彦村・弥彦温泉。旅行需要の回復に伴って増えている県外からの新規顧客の満足度をいかに向上させていくかが課題。県観光企画課は「佐渡島の金山の世界文化遺産登録の効果を全県に波及させるなど県の魅力の向上に引き続き取り組むとともに、リピーターの獲得に努めていきたい」とコメントしている。
ことし9月21日の豪雨災害では能登地方で河川の氾濫や土砂崩れが相次ぎ、小松市消防本部はのべ70人の隊員が被災者の救助や捜索にあたった。報告会に約30人の隊員が参加し、藤森貴丈特別救助隊長は「土砂崩れや道路の冠水で車での移動が難しく歩いて移動する必要があったため現地に到着するまで予想以上に時間がかかった」と当時の状況を説明、「道路が寸断された場所では大木などをチェーンソーで切断する作業が求められたが災害時に救援のルートを確保する経験が足りなかった」として「訓練を続ける必要がある」と呼びかけた。女性隊員は「隊員のトイレや着替え、睡眠を取る場所を確保する必要がある」と報告した。小松市消防本部・西村章消防長が「色々な課題もあったと思うがしっかり伝え、次の災害への備えにつなげていきたい」とコメント。
能登半島地震発生からまもなく11か月。金沢市に広域避難している被災者が花壇作りなどを通して交流を深めた。金沢市の施設に被災者10人余が集まり、ピアニストなどの演奏にあわせて動揺や歌謡曲などを一緒に歌い、葉ボタンやパンジーなどを植えた。金沢市社会福祉協議会によると市内の公園住宅やみなし仮設住宅に約1900世帯が広域避難しているが、避難生活が長期化する中、孤立を防ぐ対策が重要になっている。金沢市社会福祉協議会社会福祉課長・北脇宜和は「個別の訪問も繰り返しながら生活状況が変わった方については丁寧に対応、福祉の支援が必要な方にはもれなく対応したい」と話した。
宮崎県議会の定例会が開会。初日のきょうは本会議が開かれ、執行部から一般会計の総額18億4900万円余の補正予算案が提出された。ことし8月の台風10号では県内各地で竜巻とみられる突風が発生して大きな被害が出たが、復旧に15億円余を計上。養殖施設が壊れ、大量のウナギが死ぬなどした漁業者には稚魚の購入などの補助に5500万円余、農業用ハウスが被害を受けた園芸農家には資材や農具の購入を補助するために600万円余、介護施設など向けには雨漏りの修理などの補助に2600万円余がそれぞれ充てられている。県議会の定例会は来月10日まで開かれる。
宮崎市立加納中学校できのう定期テストが行われた。今年度から市内のすべての中学校で活用されているAI・人工知能を用いた採点システム。このシステムでは選択式の問題は答案用紙をスキャンしてパソコンに取り込むと模範解答を読み込ませたAIが自動採点。昨年度市内5校で行った実証実験ではこのシステムの活用で採点時間の4割削減につながった。県教育委員会によると昨年度の教員の時間外労働は過労死ラインとされる月80時間以上の割合が中学校では10.8%に上り、加納中学校でも採点のために休日出勤などの対応をとっていた教員も多かった。
NHKのニュースサイト「NHK NEWS WEB」からおすすめの特集記事を紹介。医師で東京都市大学の早坂信哉教授は寒さが本格化するこの時期、ヒートショックに注意するよう呼びかけている。血圧が大きく変化することで立ちくらみや吐き気などの症状が出るほか脳卒中、心筋梗塞などを引き起こすおそれもある。NHKではおととし12月にヒートショックを体験した男性を取材。早坂教授は「対策としてできるだけ温度差をなくすことが大切」とし、脱衣所や浴室を温めてリビングとの温度差を5℃以内にする、お湯の温度を40℃程度にして入浴時間は10分程度にするなどと呼びかけている。
神奈川県厚木市で高校生が闇バイトに応募しないよう呼びかけた。警察が本厚木駅前で行い地元の高校生らが参加した。参加した人達は帰宅途中の高校生などにチラシを渡して注意を呼びかけた。首都圏では闇バイトを実行役にした強盗事件が相次いでおり、先月横浜市の住宅で75歳の男性が暴行を受けて死亡し現金などを奪われる事件があり、22歳の実行役が強盗致死など罪で起訴されている。神奈川県警察の臼井謙室長は、自分や家族に危害を加えるなど脅迫されている場合はいつの段階でも警察に相談してほしいと話した。
ベンチャー企業や大学の研究施設などが集まる千葉県柏市の柏の葉エリアでアジアのスタートアップ企業が集まりビジネスプランを競うコンテストが開かれた。台湾の企業は多忙な医師の業務を効率化するためAIが音声を認識し診療記録などの作成を支援する技術について発表した。国内から参加した企業は、AIを活用して畑の中を自動で走行し農薬散布などができる農機具を開発したことを説明し、審査の結果、この企業が実証実験に向けた支援を受けられる柏の葉賞を受賞した。コンテストを開催したアジア・アントレプレナーシップ・アワード運営委員会・光村圭一郎さんは、日本の社会実装の第1歩目を踏み出してもらい、大きく世界に羽ばたいていくような成長を期待していると話した。
本島北部に開業する予定のテーマパークの運営会社が昨夜、交通渋滞対策について地元の住民に説明した。新たなテーマパーク・JUNGLIAは沖縄県名護市と今帰仁村をまたぐゴルフ場の跡地で建設が進んでいる。運営会社の佐藤大介副社長が出席し、渋滞対策の基本方針として自家用車での来場の抑制、車の流入の分散化、通行の円滑化を挙げた。那覇空港などから乗り合いの高速バスを1日12便以上運行することやテーマパークの外にも複数の駐車場を設置すること、周辺道路の改良を進めるといった計画案について説明した。住民からは、すでに工事関係の車で渋滞が起きている、本当に緩和されるのか、交通量が増えることで事故が増えることも考えられるので信号の整備なども進めてほしいなどの意見が出た。
大雨の被害を受けた沖縄県国頭村とゆかりのある自治体がふるさと納税の制度を利用した代理寄付の受け付けを始めた。国頭村と道の駅の友好交流協定を結んでいる茨城県境町と国頭村の姉妹都市の鳥取県岩美町はふるさと納税の制度を利用した代理寄付の受け付けを始めた。これは被災した自治体職員の事務負担を軽減するために別の自治体が代わりに寄付を受け付ける仕組み。寄付は今年度末まで「ふるさとチョイス災害支援」のホームページから送付可能で、通常のふるさと納税のような返礼品はなく村の災害復旧に役立てられる。大雨被害が出た大宜味村や東村にふるさと納税で直接寄付することも可能。
高校生たちが地元のホテルの魅力をPRする動画を制作する取り組みが石垣島で行われている。沖縄県石垣市浜崎町にあるホテルには県立高校の八重山商工から3年生27人が訪れ、高校生の視点で見たホテルの推しをスマートフォンで撮影した。撮影された動画は生徒たちが編集で30秒ほどにまとめ年内にはホテルのホームページで公開される予定。
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熊本市電でことしに入ってトラブルが相次ぐ中、熊本市は安全な運行の確保を最優先にするためとして来年導入を予定していた上下分離方式への移行を延期することになった。来年4月から市が出資する公社が運行や整備を行い、車両の購入や線路などの保有を市が担う上下分離方式を導入する予定だった。ことし脱線事故や信号の見落としなど事故につながりかねない重大インシデントなど国が認定した3件を含む14件のトラブルが起きている。熊本市交通局は専任の安全統括管理者を新たに置くなどして対策を進めていたが、上下分離方式の導入時期を延期することになった。大西市長は、安全を再構築するため九州運輸局から受けた改善指示や今後とりまとめられるインシデントの検証委の最終報告を踏まえ、上下分離の実施計画の内容を精査するよう指示したとしている。