- 出演者
- 島本真衣 大下容子 松岡修造 佐々木亮太 斎藤康貴 林美沙希 林美桜 水越祐一 増田ユリヤ 田中道昭
「北陸応援割」は新潟・富山・福井で8日から、石川県はあす12日から予約受付開始。能登半島地震で大きな打撃を受けた観光業界で復興の兆しが見えてきた。福井県・あわら温泉のホテルは、「年始からキャンセルと新規予約が止まったことがあったため一時期落ち込みがあったが、来たる新幹線に向け北陸・福井は元気という発信に変えていきたい」と話す。
パリ五輪の予選を兼ねたスケートボードの「ドバイ・ストリート」。日本時間きょう未明に行われた男子決勝は、8人中4人を日本人が占めた。その中で躍動したのが20歳の根附海龍。5本目・6本目にほぼ完ぺきな演技を披露し、準決勝4位からの優勝を果たした。また、出場8人中5人を日本人が占めた女子は、中学3年生・赤間凛音が準決勝5位からの優勝。堂々と表彰台の真ん中に立った。
東京都はきょうからQRコード決済を活用したポイント還元事業を始めた。「au PAY」「d払い」「PayPay」「楽天ペイ」のいずれかを利用すると最大10％が還元される。対象は飲食店・スーパー・ドラッグストアなど都内約35万店舗で、都民でなくても還元を受けられる。「セブン-イレブン」「ファミリーマート」「ローソン」のコンビニエンスストア大手3社は含まれない。還元の上限は対象の決済サービスごとに3，000円分で、4つのサービスを全て利用すると合計最大1万2，000円相当が戻ってくることとなる。ポイント還元は原資である都の予算91億円がなくなり次第終了。
イギリス王室は10日、ウィリアム皇太子が先週はじめに撮影したという写真をイギリスの母の日に合わせて公開した。キャサリン妃は1月、ロンドン市内の病院で腹部の手術を受け、約2週間入院した。その後、ロンドン近郊のウィンザーにある邸宅で療養を続けている。手術後、キャサリン妃の写真が公開されるのは初めてで、これまで詳しい近況が明かされず、体調を心配する声も上っていた。また、キャサリン妃が公務に復帰するのは4月以降とみられている。
東日本大震災から今日で13年となる。3月1日辞典の被害状況は、死者15,900人、行方不明者2,523人となっている。各地で黙祷が捧げられた。
東京電力・福島第一原発の除去土壌処理に見通しが立たず、先月末現在で土を保管する施設の使用率は約90％となっている。政府は、帰還困難区域でも、希望する全ての住民が帰還できるよう、去年12月からさらなる除染を始めた。受け入れた除去土壌などは、2045年3月までに県外で最終処分することが法律で明記されているが、見通しは全く立っていない状況となっている。
宮城・南三陸町では、津波の被害に遭った旧防災対策庁舎を、保存か解体かで町民の意見が二分しており、宮城県が2031年まで所有し結論を先送りしていた。今月1日、南三陸町の佐藤仁町長は「庁舎は未来の命を守る役割を担っている」として、震災遺構として残す考えを表明した。
岩手・大船渡市のみなと公園に、東日本大震災の犠牲者410人の名前を提示した芳名板が設置された。公園では、午後から市が主催する追悼式が予定されている。岩手県主催の合同追悼式は、例年は沿岸市町村が持ち回りで行なっているが、今年は内陸の盛岡市で実施となった。
能登半島地震では、石川・珠洲市の下出地区に4mを超える津波が押し寄せた。当時、地区にいた全員が海抜23mの高台へ避難し無事だったという。東日本大震災の津波被害を教訓に、地震発生時の避難方法を日頃から確認し、訓練していたため、地震発生から5分以内に全員が集会所に避難できたという。京都大学防災研究所の矢守克也教授は、地震が起きたら即座の行動が大原則としており、「想定外」が起きることを改めて認識すべき」としている。
石川・能美市の辰口福祉会館では、1月19日から輪島市鵜入町の住民が集団避難していたが、地域の電気が復旧したため帰宅が決まった。今朝、6世帯・10人が県の用意したバスに乗り込み、避難先の施設を出発した。石川県によると、集団避難していた住民の一斉帰宅は初のことだという。
アメリカのアカデミー賞受章式で、宮崎駿監督の「君たちはどう生きるか」が長編アニメ賞に、「ゴジラ-1.0」が視覚効果賞を受賞した。「君たちはどう生きるか」は空襲で母親を失った少年が、疎開先で不思議な世界に迷い込む物語で、宮崎監督がアカデミー賞で長編アニメ映画賞を受章するのは、「千と千尋の神隠し」以来21年ぶりとなる。山崎貴の「ゴジラ-1.0」は、敗戦直後の日本を舞台にゴジラへ立ち向かう人々を描いた作品で、邦画初の視覚効果賞を受賞した。役所広司さん主演の「パーフェクト・デイズ」は、国際長編映画賞にノミネートされたが、受賞とならなかった。
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松岡は宮城県川崎町の酒蔵、新澤醸造店にやってきた。日本を代表する酒蔵だ。東日本大震災で被災し蔵に被害がでた。震災により樽が損傷し日本酒がつくれなくなった。先がみえず悩んでいた所、日本酒づくりを続けて欲しいと支援がきて製造を手伝ってくれたことで前向きな気持ちになったと専務は話す。その後周りの支援とともに現在の場所へ酒蔵を移転した。去年は「サケ・ブルーワー・オブ・ザ・イヤー」に選ばれロンドンで受賞式が開かれ、能登町の酒蔵、数馬酒造と知り合う。今年1月の地震で数馬酒造が被災。震災の影響で酒瓶などが被害にあった。日本酒がつくれないことで宮城県の新澤醸造店が支援を申し出た。トラックにタンクをつみ被災地へ向かった。そこで完成間近の日本酒をうけとり日本酒づくりを行ったのだ。そして2月5日、能登町にトラックがやってきた。宮城で瓶詰めした日本酒が届いたのだ。宮城と石川、大地震を乗り越えより強くなった絆。地震大国、日本で暮らす私達だからできることを松岡が全力で取材した。
きょうのテーマは「地震とともに生きる」。日本にいれば必ず地震は起きるが、正しい備えができれば被害を減らすことができる。いま生活のインフラの復旧が大きな課題だと言われているが、東日本大震災の教訓を生かしたことによって新たな技術が生まれた。マグニチュード6以上の地震回数は世界では1725回。日本は291回で世界の16.9％を占める。東日本大震災では国内観測史上最大規模のマグニチュード9.0で死者数は関連死を含めると1万9000人以上。地震や津波などへの備えを行なっている割合は「十分備えている」が4.4％、「多少備えている」は半分近く。ただ「あまり備えていない」、「全く備えていない」も半分近くいる。備えていない理由は「被災経験がなく何がどれだけ必要かなど想像できない」など。都市災害の防災・研究を50年している河田先生は災害をひとごとにせず“自分ごと”にするためには「自分の大切な人に思いをはせること」だという。
地震大国・日本でいつやってくるか分からない大地震に対し、どのように備え災害に向き合えばいいのか。約50年にわたり防災のあり方について研究を続ける河田恵昭氏に話を聞いた。河田氏は日本の防災について「世界一。十分じゃないけど世界で1番進んでいる。法律体系がきっちりしている。災害救助法とか災害対策基本法とか、被災者生活再建支援法があるのは日本だけ。にも関わらず被害が大きい。防災をやらなきゃいけないと言ったってレベルが違う。日本の災害レベルは高いから難しい。そう簡単にはいかない。」と話した。さらに河田氏は国民の防災意識もまだ足りていないと強調した。多くの日本人が地震による脅威をひとごとに感じている状況に警鐘を鳴らす河田氏。過去の悲しみを繰り返さないために一人ひとりが地震に対し自分ごととして向き合うことが最も重要だという。では地震に備えるためいま私達ができることとは何なのか。能登半島地震による石川県などの建物被害の数は8万件を超え、中には耐震基準を満たしていない住宅が多かったことも指摘されている。河田氏は住宅全てではなく一部の部屋の強度を増すだけでも減災効果はあると話す。河田氏によると耐震工事の費用は一部屋あたり70万円程度。また河田氏は自分のことだけでなく周りの大切な人に思いをはせることが災害を自分ごととして行動するための第一歩だと話す。
松岡さんは「河田さんはずっと現地に行って研究もして人を見てきたからこそ、本当の思いを乗せて話されるので余計に大きな気付きがあった。経験したからこそ、それをどのように生かしていくっていうのが聞こえた」と言い、増田さんは「家庭にれば大事な人＝子どもを守るために何の準備が必要なのかを考えれば、前向きにいろんな準備ができる」などと話し、田中さんは「まずはどのように”自分ごと化”するかということ。リーダーシップ論でいくと”自分ごと化”するには責任感→使命感にアップデートする。そのためにも追体験したり、自分があたかも本当に震災を受けたかのようにしっかり追体験し”自分ごと化”する。なおかつ周りの人まで助けなきゃいけないという使命感にまでアップレデートする、それにより”自分ごと化”する人も出てくると思う」などとコメントした。次は「東日本大震災の経験から生まれたもの」について紹介する。
能登半島地震では生活に欠かせない上下水道が多大な被害を受け、地震発生から2か月以上経過した今も1万6，000戸以上で断水が続いている。そんな過酷な状況下で活用されているのがポータブル水再生システム「WOTA BOX（ウォータ ボックス）」。開発したのは都内のベンチャ企業「WOTA」。3年前に前田CEOに話を聞いていた。シャワー後の排水は装置内で濾過・消毒が行われ、きれいになった水は貯水槽に送られる。そしてシャワーとして再利用できる仕組み。下水処理を行う水再生センターのような働きが持ち運びできるサイズとあって、今回は被災地での利用に活かされている。きっかけは2011年、前田さんが地元・徳島から東大の合格発表を見るために上京したときだった。「WOTA BOX」が被災地で利用され始めたのは、東日本大震災から7年後。そして元日に起きた能登半島地震では3日後から断水エリアで使用を開始。水不足が深刻な被災地にこれまでに約100台を提供している。前田さんは今後、水インフラの長期的な復興についても役に立ちたいと言い、最終的には災害時に誰も水に困らない風景を目指しているという。
避難生活での課題に仮設住宅の大幅な不足による避難生活の長期化がある。この問題の解決に向けて取り組んでいるのが愛知県・名古屋工業大学。敷地内には不思議な形をした真っ白な簡易住宅「インスタントハウス」がある。空気を送り込んで膨らませたテントシート内部に断熱材として使われる発泡ウレタンを吹き付ける。最短1時間で完成し、耐久性・断熱性にも優れているという。開発したのは建築デザインなどが専門の北川啓介教授。能登半島地震発生後、現地に駆けつけてインスタントハウスの建設を進めている。作業中の北川さんに話を聞いた。避難生活による健康状態の悪化が原因で亡くなる「災害関連死」も懸念される中、急ピッチで建設を続ける北川さん。被災者から言われた「家が怖い」という言葉が忘れられないそうで、「私が専門で建物を作っていくことを大事にしているのに、皆さん（元日の）記憶も余震があると蘇ってしまう。その時に家が人を襲ってくる、家が怖いと言うんです。それは凄く悔しい」と話す。「少しでも安全で快適に避難生活を送ってほしい」という思いを胸に現在、輪島市・珠洲市などで145棟の設置が完了している「インスタントハウス」。この開発のきっかけとなったのは13年前の東日本大震災。小学生の子供達に「仮設住宅が建つまでなんで3カ月～6カ月もかかるの？大学の先生だたら来週建ててよ」と言われ、「彼らの言葉をきっかけにこういうものを作ろうと思った」という。その後9年の歳月をかけ「インスタントハウス」を開発。いま被災地ではなくてはならない存在となっている。