- 出演者
- 広内仁 斉田季実治 星麻琴 吉岡真央 畠山衣美 菅谷鈴夏
オープニング映像。
いよいよ臨時国会が本格始動。きょう石破総理大臣は所信表明演説を行い少数与党として他党にも丁寧に意見を聞き、幅広い合意形成を図る姿勢を強調した。「年収103万円の壁」の見直しなども表明した石破総理は半世紀以上前に行われたある演説の一節を引用していた。午前8時半ごろ、総理大臣官邸に入った石破総理。今朝は臨時国会の開会式を前に複数の会合に相次いで参加。午前9時ごろ、官邸には有識者らの姿が。サイバー攻撃を未然に防ぐ「能動的サイバー防御」を巡る政府の有識者会議。石破首相は「サイバー対応能力の向上は、安全保障環境に鑑みるとますます急を要する課題」と述べた。参議院本会議場で天皇陛下をお迎えして開会式が行われた。天皇陛下は「国民の信託に応えることを切に希望する」と述べられた。開会式後、かつて同じ時期に国会対策委員長を務めた自民党・森山幹事長と立憲民主党・安住衆院議員が話し込む姿も見られた。午後、石破総理大臣は衆参両院の本会議で所信表明演説に臨み、冒頭で引用したのは昭和32年に行われた石橋湛山内閣による施政方針演説のことば。昭和31年、自民党総裁選挙で石破総理と同じく決選投票で逆転勝利した石橋湛山元総理大臣。石破総理が生まれたときの総理大臣でもあった。しかし体調を崩して入院し在職期間65日で総理大臣を辞任。石破総理は「民主主義のあるべき姿とは多様な国民の声を反映した各党派が真摯に政策を協議し、よりよい成案を得ることだと考える」と述べた。少数与党として他党にも丁寧に意見を聞き、可能なかぎり幅広い合成形成を図る姿勢を強調した。所信表明演説で石破総理大臣は日本の活力を取り戻すため、地方創生を進めるとして交付金の倍増を前倒しで措置することなどを打ち出した。さらに「年収103万円の壁」については「来年度、税制改正の中で議論し引き上げる」と述べた。政治改革については政策活動費の廃止や政治資金に関する必要な監査を行う第三者機関の設置などの議論を進めていくとしたうえで「党派を超えて議論し年内に必要な補正卯日も含めて結論を示す必要があると考えている。誠心誠意尽力をしていく」と述べた。自民党・森山幹事長は「非常に分かりやすい内容だった。各党の意見をしっかり聞くことは大事なこと」、公明党・斉藤代表は「野党にも責任を持って議論に加わっていただく国会のスタートにふさわしい所信表明演説だった」、立憲民主党・野田代表は「政治改革を推進しようとする意欲、覚悟を残念ながら感じることができなかった」、日本維新の会・馬場代表は「維新らしい議論に繋げていきたい」、国民民主党・玉木代表は「主張してきた“103万円の壁”について第一歩が記された。評価したい」、共産党・田村委員長は「“裏金”問題、真相解明が一言も言われていない。自民党が大敗したことの意味をどう受け止めているのか。全く無反省」、れいわ新選組・山本代表は「この国を立て直すため圧倒的に財源が足りない。13兆円でなんとかしようなんてどうにもならない」とコメントした。
政府はきょう新たな経済対策の裏付けとなる今年度の補正予算案を閣議決定した。一般会計の総額は昨年度の補正予算を上回る13兆9433億円。1つ目の柱・賃上げ環境の整備などを通じた日本経済地方経済の成長には5兆7505億円を計上。賃上げに向けた中小企業の設備投資やIT導入などの支援に3400億円、AI半導体産業の強化に1兆3054億円などとなっている。2つ目の柱・物価高への対応には3兆3897億円を盛り込んだ。来年1月から再開する電気ガス料金への補助に3194億円、ガソリンなどの価格を抑えるための補助事業に1兆324億円などとなっている。3つ目の柱・国民の安心安全の確保には4兆7909億円を充てる。能登地域の被災者の支援なども含めた自然災害からの復旧復興に6677億円などとなっている。財源には不足分を賄うため国債を6兆6900億円追加で発行することにしていて、歳入の半分近くに当たる。政府は年内の成立を目指すことにしている。
補正予算案の審議も左右すると見られるのが「年収103万円の壁」の見直し。来年度の税制改正を巡り自民党税制調査会はきょう午後、幹部会合を開いた。このあと自民党・宮沢税制調査会長は与党と国民民主党との間で今後、所得税などの控除額の引き上げ幅について具体的な検討を行う考えを示した。宮沢税調会長は「引き上げることは決定事項だが、いろいろ議論を詰めることで量の面でも具体的な話し合いができていくのかな」と語った。
政治とカネの問題。きょう開かれた参議院政治倫理審査会幹事懇談会。自民党は収支報告書に不記載があった参議院議員27人が審査会に出席する意向を示していることを正式に伝えた。与野党は審査会の開催に向けて調整を進め、週明けに文書で27人の議員に対し審査を公開で行うか意向を確認することになった。自民党・佐藤正参院政治倫理審査会筆頭幹事は「27人出席まで8カ月を要したことにおわびを申し上げた」、立憲民主党・吉川沙織参院政治倫理審査会幹事は「なぜ急に一斉に幹事懇談会のメンバーからも発言があったが、違和感を覚えるとか来夏の参院選に向けてとかいう趣旨もあるだろうが、出てくると言った以上は審査はちゃんと丁寧にやっていこうと」と述べた。石破総理大臣は所信表明演説の結びで、再び石橋湛山元総理大臣のことば「一部の思惑に偏らず、国民全体の福祉をのみ念ずる」を引用した。石破総理は国民に信頼してもらえる政治を目指す決意を語った。来週は各党の代表質問があり、予算委員会も予定されている。ことばどおり幅広い合成形成を図っていけるのか、見ていく必要がある。
化粧品大手・資生堂が苦戦。ことし1月〜9月のグループ全体の決算で96％減という大幅な減益となり、きょう構造改革の内容を発表。業績が悪化した大きな要因の1つとして言及したのが中国市場での低迷。資生堂が海外事業の柱として注力してきた中国。化粧品市場の拡大とともに売り上げを伸ばしてきたが最近変化が出てきている。中国の景気減速で節約志向が高まっているという声も聞かれた。中国が改革開放路線にかじを切ったあとの1981年、資生堂は中国で化粧品などの販売を始めた。1994年には中国専用のブランドを発売。その後、五輪の中国選手団の公式化粧品にも採用された。さらに2000年代には現地に製品開発のための研究所を開設。中国の経済成長も追い風に2019年には中国事業の売り上げが2000億円を超え、全体の5分の1を占める規模になった。しかし業績は新型コロナウイルスによるロックダウンの影響で悪化に転じ、コロナ禍後も苦戦が続いていた。きょう会見を開いた資生堂は中国事業を立て直す方針を明らかにした。資生堂・藤原憲太郎社長は「経営陣一同、大変危機感を抱き、コントロールできる領域は聖域ん灰汁、改革計画を策定していく」と語った。中国で今、何が起きているのか。現地の個人消費の動向に詳しい中国市場戦略研究所・徐向東代表は「ロックダウンが広がったので実店舗に足を運ぶ人が急速にいなくなりネット通販、新しくできたライブコマースとか、それをチャンスととらえて中国の化粧品会社が急成長してきた」と語った。こうした化粧品市場の変化に中国経済の減速が加わったことも追い打ちになったという。日本の化粧品売り場でも中国のコスメが増えてきている。東京・原宿にあるコスメ専門店。4年前の開店当時、中国の化粧品の取り扱いはほぼなかったというが、コスメ専門店広報・野田智子さんは「最近だと常時20前後のブランドを取り扱っている」と語った。客の多くがSNSで商品を知ったという10代・20代。若者の間では、ここ数年、中国のメーク方法が話題になっている。化粧品の中国から日本への輸入額は2020年ごろから少しずつ伸び、いま韓国、フランスに次ぐ規模となっている。中国のメーカーが勢いを増す現地の市場。日本の化粧品メーカーはどう戦略を見直すのか。きょう資生堂は今後2年間に取り組む構造改革の内容を発表。資生堂・藤原憲太郎社長は「ブランドの投資をし結果的に持続的な成長につながると考えている」と語った。不振の中国事業について売り上げの規模を追うことはせず、高価格帯のブランドに注力するなどして立て直しを急ぐこと。また国内や欧米でも高級化粧品ブランドに注力し利益の拡大を図る方針を示した。中国市場戦略研究所・徐向東代表は「日本の化粧品はもうチャンスがないかというと、そうではないと思う。より付加価値の高い商品を提供、提案する。可能性のあるラインナップやアイテムに絞り込んでわかりやすくストレートにインパクト強く相手に伝えることが必要では」と述べた。日本の化粧品業界では最大の輸出先の中国で競争が激しくなる中、販売の縮小を図る動きが相次いでいる。日本国内の人口も減り市場が縮小する中、次の一手をどう打っていくのか。各社が模索を迫られる時代に入っているといえる。
オーストラリアの議会で可決された16歳未満の子どもによるSNSの利用を禁止する法案。今回の法案ではSNSの運営会社に対し16歳未満の子どもが利用できないような措置を講じることを義務づけている。違反した場合は最大で日本円にして約49億円の罰金が科される。保護者や子ども自身への罰則はない。禁止の対象になると想定されるのはインスタグラムやTikTokなど。YouTubeなど教育目的でも使われるものは禁止の対象外になる想定。オーストラリア・アルバニージー首相は「プラットフォーム企業は子どもたちの安全を最優先させる社会的な責任を負っている」と述べ法案が可決された意義を強調。SNSにのめり込むことによって引き起こされる生活や心の健康への悪影響、悪質ないじめや性被害、厳しい法案の背景には規制を求める保護者の声がある。女性の14歳の息子は今年1月、摂食障害の末にみずから命を絶った。息子は自分が太っていると感じダイエットに関する情報を収集するうちにSNSに極端な情報が繰り返し表示されるようになり過度な食事制限などにのめり込んでいった。SNSで友人から「自殺したら」などとことばをかけられたこともあった。オーストラリアの最新の世論調査では国民の約77％が法案に賛成している。女性は「中毒症状。ずっと画面をスクロールしてしまう」と語った。法案については懸念の声も出ている。ユニセフのオーストラリアの担当者が今月21日、「ソーシャルメディアが禁止されることで子どもたちがより隠された規制のないオンライン空間に追いやられるだけでなく、子どもたち自身の幸福に不可欠な要素にもアクセスできなくなる」と表明。旧フェイスブックのメタは今月26日、「政府によって導入されるいずれの年齢制限も尊重する」とコメント。その一方で「十分な協議や根拠がないまま政府が法案の可決を急ぎ、実施について、まだ多くの不明な点がある」と懸念を示している。日本では三原こども政策担当大臣がネット上の被害から子どもを守る方策を検討するために設けた作業部会で、海外の取り組みなども把握しながら議論を進める考えを示した。三原こども政策相は「青少年が安全安心にインターネットが利用できるような丁寧な議論を行いたい」と語った。SNSの利用について、若い世代と親世代はどう思っているのか。それぞれ聞いた。SNSの利用禁止について若い世代は賛成2、反対13だったのに対して、親世代は賛成12、反対3と、正反対の結果になった。千葉大学教育学部・藤川大祐教授はSNSの禁止について子どもが事件や事故に遭うリスクが減るメリットはあるとしたうえで「本来はSNS上のすべての利用を禁止するべきではなく安全ではない情報だけブロックするのが望ましい。青少年にとっても有用な情報、必要な情報にもアクセスできなくなる。グローバル企業のSNSをやっている人たちが、これを機に安全地策を進めるかどうかが注目点」と述べた。オーストラリア政府は1年後をメドにこの法案を施行したいとしている。こうした議論はフランスや米国など各国でも進んでいて、SNSの利点と課題をどう考えるのか摸索が続いている。
水道水などから検出され問題となっている化学物質「PFAS」。国が全国の水道水の検出状況を調査した結果が初めて公表された。PFASは有機フッ素化合物の総称で1万種類以上が存在するとされている。水や油をはじく効果がありフライパン、食品の包み紙などさまざまな製品に使われてきた。ただ一部の物質で発がん性などの有害性が指摘されている。岡山・吉備中央町では水道水からPFASが極めて高い濃度で検出されていたことが去年になって発覚。住民たちから憤りの声が。町は今週から、全国で初めて公費による血液検査を始めた。国は「PFAS」のうち有害性が指摘される2つの物質の合計を水道水1リットル当たり50ナノグラムとする暫定目標値を設定している。全国の水道水にはどれほど含まれているのか、きょう国が調査結果を初めて公表。昨年度までの4年間に東京・大阪・愛知など14か所で暫定目標値を超える濃度が検出された。最も濃度が高かった岡山・吉備中央町では2022年度に暫定目標値の28倍に当たる1リットル当たり1400ナノグラム。岐阜・各務原市では2021年度に11倍に当たる550ナノグラムが検出された。いずれもその後、水源を切り替えるなどの対応が取られ現在は目標値を下回っている。今年度検査が行われた1745か所では全て目標値を下回った。一方簡易水道を中心に全体の4割に当たる1528か所で検査を行っていなかったり、回答がなかったりしていて検査の徹底が課題となっている。PFASの排出源についても、ほとんど分かっていない。北海道大学・松井佳彦名誉教授は公表の判断は各自治体や水道事業者に委ねられているとしたうえで「健康に対する不安に応えていくためには単純に数字だけを公表するだけではなく数字の意味、位置づけ背景も含めて住民に丁寧に説明していくことがより理想的」としたうえで、その上で国にも求められる役割があるという。松井名誉教授は「市民に対して説明する時の資料、最新情報を提供していくことは大事。相談を受ける体制も求められている」と述べた。今回の詳しい調査結果は環境省のホームページで公開されている。浅尾環境大臣は記者会見で「暫定目標値を超過しているところはないというのは事実で対策が着実に進捗している」と述べている。一方で「PFAS」の排出源についてはほとんど分かっていないうえ全ての水道で検査ができているわけでもない。安心して利用できるよう引き続き調査と情報公開を徹底してほしい。
米国・トランプ次期大統領は1期目の際より格段に早いペースで主要ポストの人選をほぼ終えた。トランプカラーが打ち出される中、就任を前にある動きが活発になっている。毎年恒例のパレードに沸くニューヨーク・マンハッタン。感謝祭を迎えたアメリカでは各地でお祝いムードが広がっている。一方、米国・ホワイトハウスの次のあるじは「国を破壊しようとした民主党の人たちにもおめでとう」とトランプ次期大統領らしい表現で感謝祭を祝うコメントをSNSに投稿した。分断が続くアメリカ。大統領選挙の結果を受け入れ難いと感じる人たちの中には、トランプ次期大統領の大統領就任を前に、みずからの意思を行動に移す人たちが現れ始めている。結婚式を挙げた女性どうしのカップル。2人は当初、来年4月に式を挙げる予定だったが、トランプ氏の大統領就任より前に行うことにした。アメリカでは2015年、連邦最高裁判所が同性婚を認め、その世帯は70万を超えると推計されている。しかしトランプ次期大統領が1期目に連邦最高裁の判事に保守派の3人を指名したあと、人工妊娠中絶を認める憲法判断が覆された経験から次は同性婚の権利が標的にされるという不安が広がっている。式を執り行うジミー・ベルグインさんは「多くの人が結婚を急いでいる」と語った。 アメリカ国外へ移り住もうという動きも広がっている。米国・ニューヨークに住む男性はカナダに移住する決意を固め20年間住んでいた自宅を売りに出している。移住を決意した人は「懸念しているのが、トランプ次期大統領と民主党。今度の政策には耐えられない」と語った。アメリカを出て国外に移り住もうという動きは脱出を意味する単語と組み合わせて「AmerExit」とも呼ばれている。中でも人気なのがカナダ。移住を支援する団体が動画を公開。登録者が増え、問い合わせなどへの対応に追われているという。移住支援団体の責任者のレベッカ・メージャーさんは「トランプ政権を1度経験した人が“次はもっと悪くなる。もう付き合えない”と」と語った。支援団体に相談を始めた55歳の女性は政権発足後の状況を見極めて移住できるよう準備を進めているという。閣僚や補佐官など主要ポストの人選を半月余りでほぼ固めたトランプ次期大統領。来年1月20日に新政権が発足する。トランプ次期大統領は団結を呼びかけているがアメリカ社会は分断が深まりかねない状況。米国ではトランプ政権の1期目の際も移民に不寛容な政策を懸念して実際にカナダに移り住んだという人もいた。2期目に再びこうした動きが広がるかはまだ分からないが、トランプ次期大統領が訴えるとおり国民の融和を図るのは容易ではなさそう。
日本テレビホールディングスは系列の札幌テレビ・中京テレビ・読売テレビ・福岡放送の4社が来年4月に持ち株会社のもとで経営統合すると発表した。4社は来年4月に持ち株会社、読売中京FSホールディングスを設立し、それぞれが完全子会社として傘下に入る形で経営統合するという。その上で日本テレビホールディングスが持ち株会社の株式の20％以上を保有するという。4社は経営統合によってコストの効率化を進めるほか、共同での番組制作や放送設備の共用、人事交流の促進や採用活動での連携などに取り組んでいくという。経営統合のねらいについて日本テレビホールディングスは国内の人口減少やメディアが多様化する中、4社は持ち株会社の下で経営基盤を安定させ将来にわたり良質な情報や豊かな娯楽を安定的に視聴者に提供し地域社会に貢献するという社会的責務を果たしていく決断をしたと説明している。
NHKが今日、総務省が公表した政治団体の去年1年分の政治資金収支報告書を調べたところ自民党の衆議院議員1人と国民民主党の衆議院議員1人の資金管理団体で計333万円余りの寄付の不記載があったことが分かった。自民党の派閥の政治団体1つと自民党の衆議院議員1人と元衆議院議員1人、国民民主党の衆議院議員1人の資金管理団体で計178万円分のパーティー収入について20万円を超えるパーティー券購入者の名前や金額などを記載していなかったことが分かった。
全国の気象情報を伝えた。
パリ五輪でメダル1つの日本競泳陣。立て直しが課題となる中、ジャパンオープン1日目は若手とベテランが存在感を示した。男子200m自由形決勝では17歳、パリ五輪リレー出場した村佐達也選手が登場。序盤からトップでレースを進め、伸びのある泳ぎで後続を引き離し優勝した。村佐選手は「メダルが狙えるチャンスだと分かっている。みんなよりもたくさん努力して、メダル獲得を目標に頑張っていきたい」のコメントした。
ジャパンオープン女子100m平泳ぎ決勝で存在感を示したのは青木玲緒樹選手で日本記録保持者。、レースは隣のレーンの大学チャンピオン加藤心冨選手との接戦となった。青木選手が五輪2大会連続出場の意地を見せた。青木選手は「久々に優勝インタビューも受けることができてうれしく思う」とコメントした。
パ・リーグでMVPに選ばれたソフトバンク・近藤健介選手が来シーズンの契約を更改。会見では充実感と悔しさの両方を口にした。近藤選手は「特にいうこと無いと言ってもらった。それがうれしかった」とコメントした。今シーズン、中軸として4年ぶりのリーグ優勝に貢献。7年契約の3年目となる来シーズンについて現状維持の推定年俸5億5000万円、プラス出来高払いで契約を更改。自身初のMVP、最高出塁率、首位打者、ベストナインと充実の1年だったが、その一方で全試合出場を逃した悔しさもにじませた。
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- 福岡ソフトバンクホークス福岡県近藤健介
阪神・大山悠輔は「来年からもタイガースでプレーすることを決めた」と語った。FAの権利を行使した大山選手がチームに残留することを表明。今シーズン、得点圏打率がリーグ2位の.354と勝負強さが光った虎の主軸はライバル球団の巨人とも交渉するなど去就が注目されていた。決め手の一つと語ったのが、厳しくも愛のある甲子園のファン。大山選手は「覚悟をもって優勝、日本一に向けてもう一回しっかりやらないといけない」と語った。
オリックスの新人選手の入団会見。支配下選手と育成選手、計12人が背番号入りのユニホーム姿をお披露目した。富士大からドラフト1位で指名された麦谷祐介選手は俊足と守備範囲の広さが持ち味。背番号「8」を背負う外野手が掲げた将来像は。麦谷選手は「スーパースターになれるように頑張りたい」と語る。オリックス・岸田護新監督も指揮官として初めて迎えるルーキーたちに期待を寄せ「思い切って何も怖がることなく、グラウンドで全力プレーして先輩たちを追い抜いてほしい」と述べた。
あさって関東大学対抗戦、早稲田×明治の伝統の早明戦が行われる。早稲田はここまで6戦全勝、明治は5勝1敗と優勝争いを続ける両チームが最終戦で相まみえる。大正12年にスタートした伝統の一戦。100年以上にわたり、ラグビーファンを熱くしてきた。今も語り継がれる昭和62年の雪の早明戦。終了間際のぎりぎりの攻防。ワールドカップで日本代表に歴史的勝利をもたらした選手たちも、この早明戦で己を高め世界へ羽ばたいていった。
今回は記念となる100回目の対戦。通算成績は早稲田の55勝、明治の42勝。節目の試合に臨む両チームの中心選手に話を聞いた。早稲田の持ち味は素早いパス回しからの展開攻撃。早明戦で17シーズンぶりの全勝優勝をねらう。司令塔を担う1年生・服部亮太選手は「初めての早慶戦。めちゃくちゃ楽しみ」と語った。抜群のラグビーセンスで1年生ながら攻撃の起点となるスタンドオフに抜てき。早稲田の快進撃を支えている。早稲田の展開攻撃に新たなバリエーションを加えているのが、服部選手の多彩なキック。先週行われたライバル・慶応との早慶戦ではそのセンスが随所で光った。対する明治といえばスクラム。「前へ」が合言葉の重量フォワードが突き進むラグビーはことしも健在。キャプテンでフォワード陣を束ねる木戸大士郎選手は「泥臭く頑張れるところがチームとして挙がってきている」と述べ、早明戦へ手応えを感じつつ慢心はない。完成度がかいま見えたのが大学選手権3連覇中の帝京とのスクラム合戦。いよいよ迎える100回目の対決。両者とも一歩も譲る気はない。伝統の戦いは明後日、国立競技場で行われる。