- 出演者
- 広内仁 斉田季実治 佐藤真莉子 星麻琴 吉岡真央 畠山衣美 菅谷鈴夏
オープニング映像。
国土交通省と気象庁は、あさってにかけて大雪が予想されることについて、警戒を呼びかける緊急発表を行った。北日本から西日本の日本海側を中心に雪が降り続き、平地でも大雪となる見込み。新潟・長岡市・JR長岡駅前から報告。あすも雪が降り続く予報。雪かきなどでやむをえず外に出る場合は、滑りにくい靴だけではなく、水に強い防水機能のある靴を履いて少しでも安全の確保を。鉄道の情報。JR東日本によると、あす在来線の一部で遅れや運休が発生する可能性がある。外出をする場合は、家を出る前、早めに運行情報や気象情報を確認してゆとりを持って行動を。
大雪を受け、10の市町村で災害救助法が適用された青森県。ヤマト運輸は、生活道路の除雪が滞っている青森・青森市の一部の地域で、きょうから配達と集荷を停止。青森市内の神社では、きのう鳥居の一部が落下。神社の関係者は「雪の重みで落下したのではないか」と話している。りんごの生産量が日本一の青森・弘前市では、りんごの木の枝や幹が折れる被害が相次いでいる。雪が1m以上積もっているため、木の雪下ろしや被害の確認が難しい状態。りんご農家・成田和男さんは「自然を相手に自然のもので商売。しかたない」と語った。
能登半島地震の被災地にも雪が降った。日本海側の山沿いを中心に雪が降り続いていて、午後8時までの24時間に降った雪の量は、新潟・魚沼市守門で57cm、岐阜・白川村で47cm、福井・大野市九頭竜で46cmなどとなっている。あさってにかけて、北日本〜西日本の日本海側を中心に雪が降り続き平地でも大雪になる見込み。あす夕方までの24時間に降る雪の量は、いずれも多い所で、東北と新潟県、岐阜県で70cm、北海道、北陸、中国地方で60cm、長野県と近畿で30cmと予想。国土交通省と気象庁は会見を開いて緊急発表を行い警戒を呼びかけた。国土交通省・西澤賢太郎課長は「車両の立ち往生、道路の通行止め、公共交通機関の大幅な遅延、運休が発生するおそれがある。不要不急の外出を控える。予定を変更することも考えて」と述べた。
新潟・長岡市では、けさから降り続く雪の影響で住民からは生活への影響を懸念する声が上がっている。長岡市内のスーパーではあさってにかけて大雪になる見込みのため、外出できなくなることを想定し、買い物をする客の姿も。スーパーでは、今週中は食料品などを多めに仕入れていくことにしている。買い物客には冷静に対応してほしいとしている。スーパーマーケット・石田博和店長は「品切れしないように仕入れは準備しておくので、“慌てないで”と思っている」と語った。福井・福井市内では午後になって雪の降り方も強まってきた。大雪に備えて、どのような準備が必要になってくるのか。車での外出が必要な場合、個人ができる備えについて、JAF福井支部広報・吉田真也さんに聞いた。福井県の国道では、2018年の大雪で、1500台が立往生した。こうした経験から欠かせないのがスコップだという。吉田さんは「マフラー周辺をスコップで除雪してもらう。一酸化炭素中毒で最悪命を落としてしまう可能性が考えられる」と語った。マフラーが雪で塞がった場合を想定した実験映像を紹介。今回の大雪について専門家は、短時間で急激に強まるおそれがあると指摘。防災科学技術研究所・雪氷防災研究センター・上石勲特別研究員は「急激に雪の量が増えるところが、今回の大雪の怖いところ」と語った。大雪が予想されている間は外出を控えてほしいとしたうえで、やむをえず外出する際には、屋根からの落雪に注意が必要だという。そのうえで、湿った重い雪が降る地域が多くなる見込みで、停電などへの備えも必要だと指摘。
米国・トランプ次期大統領が1時間以上にわたって会見を行った。その中で、他国の主権を脅かしかねない発言が相次いだ。グリーンランドについて、米国が所有すべきだと主張したほか、カナダを合併するなどと言及。波紋を広げている。米国・フロリダ州の自宅で記者会見を行ったトランプ次期大統領は、以前から主張していたデンマークの自治領、グリーンランドについて米国が所有すべきだという考えを改めて示し、「国家の安全保障上、グリーンランドが必要。自由主義の世界を守るためだ」と述べた。米国大陸とヨーロッパの間に位置するグリーンランド。世界最大の島といわれ、面積は日本の5．7倍。ロシアにも近く、米国は、戦略的に重要な場所と見ている。すでにミサイルの早期警戒などの任務に当たる米国軍の基地が置かれている。レアアースなどの地下資源も豊富で、中国が近年開発を進めている。トランプ次期大統領は「中国やロシアの船がそこらじゅうにいるのが分かる。そんなことはさせない」と述べた上で、デンマークに対し、抵抗するのであれば、輸入製品に高い関税を課す可能性にも言及した。デンマーク・フレデリクセン首相はトランプ次期大統領の会見に先立ち「グリーンランドの住民を尊重してほしい。グリーンランドは売り物ではない」と強調していた。そして、パナマ政府が管理運営する海上輸送の要衝・パナマ運河について、米国・トランプ次期大統領は「米国にとって極めて重要だが、中国によって運営されている。米国はパナマに運河を譲った。中国にではない」と述べた。パナマ運河についてトランプ次期大統領は、以前にも米国海軍や民間の船舶に対する通航料が高すぎると不満を示していて、今回も中国が運営しているとの一方的な主張を展開。パナマは「中国に支配はされていない」と否定。パナマ・マルティネスアチャ外相も「運河の主権に交渉の余地はない。運河はパナマ人のもので、これからもそうあり続ける」と反論。会見では、グリーンランドやパナマ運河について、軍事力や経済的な圧力を使ってでも獲得を目指す可能性があるのか問われる場面もあった。米国・トランプ次期大統領は「いいえ。パナマ、グリーンランドについて（軍事力、経済力を）使わないとは保証しない」と述べた。一方で、以前からトランプ次期大統領が「米国の51番目の州」とやゆしてきた隣国のカナダについては「（カナダ併合にも軍事力を検討しているのか？）いや経済力でだ」と述べた。会見後、トランプ氏は自身のSNSに、米国とカナダを一体化して合衆国と加工した地図を投稿。カナダ・トルドー首相はすぐにSNSで「カナダが米国の一部になる可能性はゼロだ」と投稿。国連の報道官も「国連憲章はすべての加盟国が他国の領土保全を尊重する必要性を明確に定めている」と懸念を示した。トランプ次期大統領は、軍事的な圧力も否定しなかった。交渉術の1つなのかもしれないが、軍事大国のトップになる人物の発言だけに、懸念が強まりそう。
米国・トランプ次期大統領が大統領に就任する余波なのか。米国のIT大手・メタ・ザッカーバーグCEOは「ファクトチェックをやめる」と述べた。SNSのフェイスブックやインスタグラムなどを運営するメタが発表した第三者によるファクトチェックの廃止。「不適切な投稿への対策が複雑化し、検閲が行き過ぎた」と説明したうえで、「表現の自由を回復することに集中する」としている。メタは、2016年から偽情報への対策として、ファクトチェックの取り組みを開始。2021年には、連邦議会への乱入事件を受け、アカウントの停止に踏み切り、トランプ次期大統領との関係は一時悪化していた。これまでにもメタは就任式関連の基金に約1億6000万円寄付するなど、関係改善を進めていた。今回の発表に、トランプ次期大統領は「いい発表だった。彼はすばらしい」と語った。今回の発表を受け、国際的なファクトチェック団体などは、批判する声明を相次いで発表。SNSを通じた偽情報の広がりに詳しい桜美林大学・平和博教授は「危険性は増すと思う。ネットで流通する情報の質がどんどん下がってしまうリスクがるのではないか」、メタ・ザッカーバーグCEOが“対策複雑化で検閲の行き過ぎ”発言について「ファクトチェックの手順は、報道機関が行う取材と基本的には同じ手順を踏んでいる。検閲とはまったく次元が違うもの」と語った。第三者によるファクトチェックの廃止を表明したメタ。今後は、Xが導入した「コミュニティーノート」と呼ばれる仕組みを採用するとしている。投稿に対し、利用者たちが誤りを指摘した記述を追加できる仕組み。こうした取り組みで情報の信頼性を担保できるのか。桜美林大学・平和博教授は「コミュニティ−ノートがついた投稿が信ぴょう性があるのか、事実に照らして正しいか、間違っているかはっきり分からない。判断はユーザーにゆだねられることになる。プラットフォームでユーザーが安心して使える情報空間を提供する義務があるのでは」と述べた。専門家は、社会としても偽情報対策を考えていく必要があるとも指摘していた。プラットフォーム企業は情報の正確性を担保する責任を引き続き負うとともに、一人一人が情報を見極めていくことも大切になる。
米国で開幕した世界最大規模のテクノロジー見本市「CES」。国内外から4500社以上が参加。最先端の技術が展示される中、ひときわ注目されているのが、スマートフォンのように機能をアップデートできる次世代の車。いま自動車メーカーだけでなく異業種も参入し、世界各国の企業が開発を加速。日本メーカーもその戦いに挑んでいる。IT大手・グーグルの関係企業が展示するのは、最新の自動運転タクシー。すでに米国の複数の州でサービスを展開。会社によると、人が運転するよりも低い事故率だという。中国メーカーのEV（電気自動車）ブランドも、ソフトウエアの性能を高め、室内の空調から香りまで、好みに合わせて調整できる車を出展。いま世界ではスマホのようにソフトウエアをアップデートし、機能を高めることができる車、SDV（ソフトウエアデファインドビークル）が注目されている。この分野で存在感を高めているのが、米国・テスラや中国の新興メーカー。いち早くSDVを実現したテスラは、蓄積した走行データを活用。ブレーキ制御やエアバッグの作動条件をアップデートし、安全性を高めることもできる。
米国で世界最大規模のテクノロジー見本市「CES」が開幕。こうした中、日本メーカーもSDVに力を入れている。会場で注目を集めたのが、ソニーホンダモビリティが発表した高級EV（電気自動車）。ホンダが持つハード面での製造技術とソニーが持つ映画やゲームなどのコンテンツ力。両社の強みを組み合わせ、新たなEVを世界に仕掛ける。高度な運転支援の機能を備えるだけでなく、エンターテインメントの機能も強化。自分の好きな映画やゲームをこの車のテーマに設定するとパネルやライトがゲームの世界観に変わり、作品はアップデートで増やすことが可能。EVのモーター音も映画やゲームのテイストで聴こえてくる。ソニーホンダモビリティ・水野泰秀会長は「新しいアップデートをしながら、新しい価値、いろいろなものを提供することが非常に重要」と述べた。最先端のAIを開発し、ライバルに差をつけようとしている。みずから考え提案する自律型のAIが、ドライバーの好みを先読みした行き先を提案。ゼネラルマネージャー・西林拓也さんは「ユーザーの気持ちを理解して問いかけることをテーマにやっている」と語った。まだ開発途上で、会話の内容が偏ることも。会社は、今回のCESに合わせて、米国で受注を開始。ライバルメーカーに挑む。ソフトウエアの開発が今後の自動車メーカーの競争力の鍵を握る一方、その開発費は巨額で、大手の自動車メーカーであっても大きな負担となっている。先月、ホンダと日産自動車が経営統合に向けた協議に入ると発表したが、巨額の開発費用を分担していくというねらいもある。時代の変化に適応し、存在感を示し続けられるのか。日本の自動車産業は今、まさに分水嶺にあるといえる。
きょう首相官邸を訪れた日本被団協（日本原水爆被害者団体協議会）のメンバー。面会した石破総理大臣は「長年の努力に対し、心から敬意を表し、感謝を申し上げる」と述べ、ノーベル平和賞の受賞に祝意を伝えた。日本被団協のメンバーは、ことし3月に開かれる核兵器禁止条約の締約国会議に、日本がオブザーバーとして参加するよう求めた。日本被団協・田中熙巳代表委員は「要望を伝える時間が設けられていなかった」としたうえで、「収穫のある総理との会見ということはなかったのが残念。しつこく会見を申し入れて、議論をしていきたい」と述べた。
日本被団協（日本原水爆被害者団体協議会）が政府に参加を求めている核兵器禁止条約は、核兵器の開発、製造や保有、使用を禁止する初めての国際条約で、2017年に国連で採択された。ただ米国などの核兵器保有国は参加していない。日本政府は、核兵器国が1か国も参加していないなどとして、参加に慎重な姿勢を示している。戦後80年となることし、核なき世界への道筋をどう考えればいいのか取材。ノーベル平和賞を受賞した日本被団協・木戸季市事務局長は、自身も5歳のときに長崎で被爆した。戦後80年の率直な感想、いまの核軍縮の状況について聞いた。木戸事務局長は「核廃絶に向けて、日本は、核兵器禁止条約に参加するべきだ」と訴えた。日本政府は、なぜ核兵器禁止条約への参加に慎重なのか。それは核兵器禁止条約より前に発効されたNPT（核拡散防止条約）という別の枠組みを重視しているから。NPTには核兵器禁止条約と異なり、米国など核兵器を保有する5か国も参加し、核軍縮に向けた交渉を義務づけている。しかし近年は、欧米とロシアと中国などとの間の対立で、核軍縮への道のりが厳しくなっている現状もある。戦後80年となることし、政府はどう核廃絶に取り組んでいくのか。岩屋外務大臣は「核兵器国、非核兵器国が幅広く参加する唯一の枠組み、NPT体制を大切に考えてきた。核軍縮、核兵器のない世界に向けた現実的で実戦的な取り組みを行っていきたい」と語った。一方で、ことし3月に締約国会議が開かれる核兵器禁止条約への対応については「いかなる対応が適切か、予断なく検証している。しかるべき時期に判断していきたい」と述べた。被爆者の高齢化が進む中、次世代を担う若者たちも、核なき世界への道筋を摸索している。長崎で行われている核軍縮について学ぶプロジェクト。学生たちが世界の核軍縮の方向性を議論する国際会議に参加するため、週に1度、勉強会を行っている。今後、議論の成果をもとに海外の若者たちとも核軍縮の道筋について話し合っていく予定。戦後80年。依然として、核兵器は存在し続け、むしろ今、使われかねない危険性すら高まっている。日本被団協（日本原水爆被害者団体協議会）・木戸李市事務局長は「核なき世界の実現は広島、長崎だけでなく、世界すべての人の課題。対話を通じて、今の現実を変えていくことが、現代に生きる私たちの使命」と訴えていた。核なき世界という目標に近づくために何ができるのか。各国が自国の安全保障と向き合いながらも、妥協点を探り、合意できる道筋を考え続けていく必要がある。
ヒトメタニューモウイルスは、せきや発熱、鼻水など、かぜの症状を引き起こすウイルスで、幼い子どもや高齢者などが感染すると、まれに重症化して肺炎や気管支炎になることがある。このウイルスについて、WHOは7日、呼吸器系の感染症の流行に関する報告を公表し、中国で感染が増えていることが確認されたと指摘。中国政府で感染症対策を担う中国疾病予防コントロールセンターによると、12月下旬の1週間で感染症の検査を受けた人のうち陽性となった人の割合は、インフルエンザウイルスに次いで、ヒトメタニューモウイルスが2番目に多く、11月中旬に比べると2倍余。センターは、今月下旬に始まる春節の休暇で人の往来が急激に増えるため、感染リスクが高まるとして、対策を呼びかけている。一方でWHOは、感染者の規模はこの時期に想定される範囲内だとしていて、過度な不安を引き起こすのを避けるねらいもあると見られる。WHO・ハリス報道官は「新しいウイルスではない。致死率はとても低い」と語った。
東京都内のクリニックでは、5歳以下の幼い子どもを中心に、先月から少しずつヒトメタニューモウイルスの感染者が増えているという。岸本久美子医師は「ウイルスをやっつける特効薬はなく、基本的に対処療法になる。大半は軽く済むが、0歳などの小さい子がかかるとゼイゼイしたり、激しいせきがでる。ぜんそくなどの慢性の気道疾患がある人は重症化することがある」「従来通り、新型コロナに対しての感染予防対策と同じように手洗い、うがい、よく休むことを心がけ、過度に恐れず対応してもらえればいい」と語った。
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NHK・稲葉会長は、きょう、経営委員会で議決された新年度2025年度の予算と事業計画を修正された経営計画を添付して村上総務大臣に提出した。事業計画では、改正放送法に基づき、10月1日から新たな必須業務として、インターネットを通じたテレビラジオの番組の同時配信、見逃し聴き逃し配信、それにニュース記事の文字情報をはじめとする番組関連情報の配信を行う。そして、放送に加えて、不確かな情報があふれるインターネット上でも、正確で信頼できる社会の基本的な情報を発信し、健全な民主主義の発達に資するというNHKの使命を果たす。自然災害が激甚化する中、命と暮らしを守る報道の深化に取り組み、全国ネットワークを活用して、地域の課題や魅力を発信する。多彩な番組を編成するとともに、人にやさしい放送サービスの充実に取り組む。ラジオ国際放送などの中国語ニュースでの問題を受けて、国際発信ではガバナンスを強化し、質的充実を図る。新年度の予算は、事業収入で前の年度より13億円多い6034億円を見込んでいて、このうち受信料収入は契約件数の減少などで、前の年度より10億円少ない5800億円としている。事業支出は業務全般の支出の見直しなどで、前の年度より156億円少ない6434億円としている。収入から支出を差し引いた事業収支差金は400億円の不足となり、おととし実施した受信料の1割値下げを継続するための還元目的積立金で補填する。さらに10月から、テレビを設置せず、インターネット配信のみを利用する場合の受信料額は、地上契約と同じ月額1100円とする一方、すでに地上契約や衛星契約を結んで受信料を支払っている人は、追加の負担なくサービスを利用できることも盛り込んでいる。NHK・稲葉会長は「放送でもインターネットでも視聴者、国民が“知りたい”と思っていることに正面からこたえることでNHKの使命をしっかり果たしていきたい」と述べた。
北朝鮮に拉致され、その後帰国を果たした蓮池薫さんが、佐賀・鳥栖市で開かれた拉致問題を考える集会で講演した。蓮池さんは「米国や日本、韓国が、北朝鮮に対する外交面で一致することが、北朝鮮を追い込むことにつながる」としたうえで「早く石破さんにはトランプさんに会ってほしい。そしてがっちり固めてほしい」と述べ、すべての拉致被害者の早期帰国に向けた政府の具体的な取り組みを求めた。
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全国の気象情報を伝えた。
昨シーズン、J1連覇と天皇杯の2冠を達成したヴィッセル神戸が、きょうから始動。クラブ創設30年となるシーズンに向け決意を示した。初練習には昨シーズンの最優秀選手・武藤嘉紀選手や大迫勇也選手などが参加。約1時間、軽めのメニューをこなした。史上2クラブ目となるリーグ3連覇を目指すヴィッセル。創設された30年前は、阪神淡路大震災が発生した年だった。最初の活動は復興作業。ことしはクラブ創設と震災から30年のシーズンに臨む。武藤選手は「被災者の気持ちも背負ってヴィッセル神戸というチームはあると思う」、震災当時、神戸市内の高校に通っていたヴィッセル神戸・吉田孝行監督は「苦しい思いをした人たちの分も頑張らないといけない」と語った。チームは今月17日からキャンプ地の沖縄に入り、本格的なトレーニングをすることにしている。
各チームの期待を背負うルーキーたちが、次々と動きだしている。昨シーズン、日本一に輝いたDeNAの新人選手の合同自主トレーニング。初日のきょうは、DeNA・三浦大輔監督も視察に訪れた。DeNAドラフト1位・竹田祐投手。即戦力として期待される右腕は、年末年始も休まず練習していたという。竹田選手は「無理せずに自分のペースでしっかり練習してキャンプに行けるように頑張りたい」と語った。
日本ハムの新人選手は、世界で活躍する選手が巣立った2軍施設でトレーニングをスタートさせた。日本ハムドラフト1位・柴田獅子投手は、高校時代、投打の二刀流で活躍。目標とするドジャース・大谷翔平選手のように、プロでも常識にとらわれないスケールの大きな選手を目指す。柴田投手は「野球を楽しみたい」と語った。
ヤクルトは、新人選手の自己紹介から。ヤクルトドラフト1位・中村優斗投手は「しっかり体をつくりキャンプインできるように頑張る」とコメント。投手陣の強化が課題となっているチームで、即戦力として期待されている。この日はヤクルト・村上宗隆選手が球場を訪れていて、中村投手も声をかけてもらったという