- 出演者
- 田所拓也 広内仁 斉田季実治 佐藤真莉子 星麻琴
オープニング映像。
100年に一度の変革期といわれる自動車業界。会見に臨んだのは、ホンダ、日産自動車、三菱自動車工業3社のトップ。ホンダと日産自動車が経営統合に向けた本格的な協議をするために、基本合意書を締結したと発表。ホンダ・三部敏宏社長は「現在の両社の協議の枠組みではなしえない、真の競争力強化を実現できるのではないか」とし、日産自動車・内田誠社長は「将来を見据えた重要な一歩を踏み出す決断をした」と述べた。両社は、持ち株会社を設立したうえで、それぞれの会社を傘下に収める形で統合することにしている。来年6月に最終合意し、再来年の8月に、持ち株会社を上場する計画で、実現すれば世界3位のグループが誕生することになる。両社はそれぞれのブランドを残しながら、経営統合によって効率化を進めるとともに、先進技術の開発でも連携を深めて、競争力を高めるねらいがある。持ち株会社の経営トップの社長は、ホンダが指名する取締役の中から選ぶことにしている。日産が筆頭株主となっている三菱自動車工業も、協議への参加を検討すると発表。来年1月末をメドに判断するとしている。三菱自動車工業・加藤隆雄社長は「協業は将来の競争力の源泉となる極めて重要なものと考える」と述べた。1948年、創業者・本田宗一郎が設立したホンダ。当初手がけていたのは二輪車。その後、軽四輪トラックの開発をきっかけに四輪メーカーとしてスタート。米国など世界各地の市場に進出して、販売を大きく伸ばし、去年の世界全体での販売台数は世界7位。経営面では独立路線を貫き、これまでほかの自動車メーカーと資本関係を築くことはなかった。ホンダと経営統合に向けた協議に入った日産自動車。去年の世界全体での販売台数は、ホンダに次いで世界8位。設立は1933年。時代を象徴する車を生産し、長年、国内2位の大手として存在感を示してきたが、バブル経済崩壊後の販売不振などから深刻な経営危機に陥り、1999年、フランス・ルノーから出資を受け入れる。ルノーの副社長だったカルロス・ゴーンが経営トップに就任し、徹底的な合理化でV字回復を果たした。ところが、ゴーンが東京地検特捜部に逮捕され、経営トップの座から解任されたあとは、拡大路線もマイナスに働いて業績が悪化。いったん業績は回復したものの、ことしの中間決算は米国の販売不振が響いて90％を超える大幅な減益に陥り、経営の立て直しが差し迫った課題となっていた。こうした中、日産自動車・カルロス・ゴーン元会長がきょう、逃亡先のレバノンでオンラインの会見を行った。約20年にわたって経営を率いてきた日産自動車とホンダの今回のニュースについて、ゴーン元会長は「ホンダと日産には補完性がない。2社とも日本の企業で、同じ分野に強く、同じ分野に弱い」と語った。
今回のホンダと日産による経営統合話。背景にあるのは、自動車業界の競争構図が大きく変化していることに対する両社の強い危機感。ホンダ・三部敏宏社長は「中国勢の台頭、新興勢力含め、自動車（業界）の構図が変わりつつある」とし、日産自動車・内田誠社長は「販売台数、シェアを伸ばすことを目的にしては、100年に一度と言われる変革期に勝ち残っていけない」と語った。日本の自動車メーカーを取り巻く環境は、厳しさを増している。競争が激化しているEV（電気自動車）や自動運転の分野では、米国・テスラや中国・BYDなどの新興メーカーが存在感を高めている。さらに今後、競争の鍵を握るとされている車のソフトウエアの分野でも、米国や中国の新興メーカーが先行。こうした中、ホンダと日産は、ことし3月に包括的な協業に向けた検討を始め、8月にはソフトウエア開発やEV部品の共通化などを進めることで合意していた。内田社長は「スケールメリットはこれまで以上に大きな武器になる」とし、三部社長は「今一度世界をリードしたい」と述べた。
世界の自動車販売台数7位・ホンダと8位・日産自動車。今回の経営統合が実現すれば、7位と8位だったのが、世界3位の巨大な自動車グループが誕生する。経済部自動車担当・鈴木啓太キャップがスタジオで解説「キーワードは変革。両社の社長からは変革する勇気、大胆な踏み込んだ変革といったことばが聞かれた。発言の背景にあるのが、自動車産業の競争のステージが大きく変わり、1社単独では生き残れないという強い危機感。今後普及拡大が見込まれるEV（電気自動車）の分野やソフトウエアの開発で両社は出遅れている」。経済部自動車担当・鈴木啓太キャップがスタジオで解説「合が実現すれば世界3位の自動車メーカーが誕生するとあったが、EV（電気自動車）の分野では勢力図ががらりと変わる。EVの販売台数1位・米国・テスラ、2位・中国・BYDで日産とホンダは大きく溝をあけらている。重要性が増すソフトウエア開発も大きな課題。次世代の車作りでは、スマートフォンのようにソフトウエアをアップデートし、購入後も安全機能や省エネ性能を高めることができるかが競争の鍵となっている。この分野でも米中の新興メーカーが存在感を示している。このため、両社はこの分野で連携を深めて開発力を高めるとともに、巨額の費用を負担することで対抗しようとしている」。ホンダと日産が経営統合してどのような車を作ろうとしているのか、競争力強化のための課題は、という疑問に鈴木啓太キャップは「従来のハードを中心とした車作りから、ソフトウエアを軸とした新しい車作りへの転換を進めようとしている。自動運転などのいわゆる車の知能化や、脱炭素に向けたEV（電気自動車）などの電動化を強化するために、1社単独ではなく、経営統合が必要だと判断。ただその道のりは簡単ではない。新興メーカーは経営判断と開発のスピードの速さを武器に、急拡大してきた。ホンダと日産は、企業文化の違いを乗り越えることはもちろん、統合効果を発揮できる戦略をスピード感をもって作り、実行していけるかが課題となる。自動車産業をけん引していた大手メーカーと、台頭する新興メーカーの新たな戦い。想定を上回るスピードで産業構造が変わる中で、変革を迫られた大手メーカーが、時代に応じた戦略を打ち出せるかが問われている」。
レストランやすしの外食チェーンが相次いで値上げを発表した。背景にあるのは例年にない米の値上がり。ごはん大盛り無料などのサービスも、難しくなってきているよう。から揚げが人気の千葉・柏市の食堂は、オープン以来、定食に欠かせないごはんの大盛り無料サービスを行ってきたが、米の価格の値上がりを受け今回サービスを見直した。大盛りはプラス100円に設定。せめてものサービスとして、次の来店時に飲み物などが無料になるクーポンを配っている。飲食店経営・高野紀子さんは「心苦しい気持ち」と語った。例年にない米の価格の高止まり。先月の米の相対取引価格は去年より57％上昇し、3か月連続で最高値を更新。外食チェーンの間でもメニュー値上げの動きが、すしチェーン・はま寿司は、あすから全店で全体の約5割のメニューで値上げすると発表。値上げ幅は一部店舗を除いて、10円〜60円になるとしている。まぐろやサーモンなど、1皿100円の一部のメニューの価格は据え置くものの、この規模の値上げはここ数年ではなかったという。レストランチェーン・デニーズも、あすから全店でライスを40円値上げする。さらに朝食やランチの時間帯のライスの増量を、これまでの無料から50円に有料化する。
外食への影響をコメ農家は、複雑な思いで受け止めている。新潟・南魚沼市のコメ農家・廣田正夫は、肥料や農薬の価格がおととしに比べて2割ほど上がって、利益がほとんど出なかった時期もあったという。コメが品薄になったことなどで、需要が高まり、出荷の際にJAから農家に支払われる前払い金もこれまでより25％引き上げられた。一方で値上げが続くと、消費者の理解を得られるか懸念もあるという。廣田さんは「（値上げに）理解してもらい、流通価格がもう少し落ち着くことを期待したい」と語った。ことしは、例年以上にコメが注目された1年だった。夏にはコメの仕入れが滞り、在庫が不足。手に入りにくい状況が続いた。東京・千代田区のコメ販売店。秋に新米が出て、全国的な米不足は解消されたが、価格は安定しなかったという。コメの販売店店主・福士修三さんは「これほど慌ただしい年はなかった」と語った。この店では、新米の売れ行きにも変化があった。飲食店向けは、新米よりも価格が安い前の年の米のほうが売れているという。今後も気になるコメの状況。ごはんの大盛り無料サービスを見直した食堂は「価格に応じて、適正なサービスを提供し続けることが大事」と話す。飲食店経営・高野紀子さんは「値段のバランスを見ながらやっていくしかない」と語った。企業などは、価格に応じた適正なサービスに頭を悩ませている。値上げすれば客が離れるかもしれないという懸念がありながらも、踏み切らざるをえない状況に来ているのかもしれない。
政治の信頼回復に一歩近づけるのか。あすが会期末の臨時国会。政治改革関連法案の審議が最終盤を迎えた。政策活動費の廃止などが明記された法案は成立する見通しだが、企業団体献金の扱いについては、与野党で応酬が続いている。きょうの参議院の政治改革特別委員会。衆議院での法案審議の際、主張に隔たりがあった企業団体献金について、論戦が交わされた。来年3月末までに結論を得ることを与野党が申し合わせたことについて、法案提出者である自民党・小泉進次郎衆院議員は「企業団体献金は、禁止よりも公開すべき。収入構造は各党で違う。労働組合と政党の関わり方、事業収入で活動を行っている党のあり方などが幅広く議論され、結論を得ていくことが大事」と答弁、立憲民主党・井坂信彦衆院議員は「今こそ資金力にものを言わせて政策決定をゆがめる企業団体献金を禁止し、個人献金中心に移行すべき」と述べた。
政策活動費の廃止などが明記された3つの関連法案は、与党だけでなく野党も賛成して、あす、可決成立する運び。参院政治改革特別委の映像。派閥の政治資金パーティーを巡る問題で、参議院政治倫理審査会に衛藤晟一元一億総活躍担当大臣が出席。80万円の不記載について、所属していた「旧二階派のパーティーと個人主催のパーティーとを取り違えたものだ」などと説明し陳謝した。旧二階派を退会したあと、旧安倍派にも所属していた衛藤元一億総活躍担当大臣は、キックバックの実態について問われると「私は（ノルマを）達成していなかったから知らない。他の人がどうしていたのか」と述べた。参議院政治倫理審査会は、あさって、さらに別の4人の審査を行うことにしている。こうした中、自民党・森山幹事長は、「政治とカネの問題にけじめをつけたい」として「派閥にとどまらず、党全体の問題であると認識し、道義的立場から党の政治的けじめとして、一定額を寄付することとしたい」と述べた上で、寄付の原資については「税金である政党交付金ではなく、党費など党の一般会計からとしたい」と説明。寄付する先や金額、具体的な時期などの詳細は、今後、党幹部で検討するとしている。一方、自民党の政治とカネの問題を巡って、立憲民主党、日本維新の会、国民民主党、共産党、れいわ新選組の野党5党の国会対策委員長らが会談。旧安倍派の会計責任者の国会への参考人招致を引き続き求めることを確認した。その上で、与党側が賛成しない場合は、野党が多数を占める衆議院予算委員会で招致を議決することも検討する方向で一致した。立憲民主党・笠国対委員長は「旧安倍派の“裏金問題”をいちばん大事な部分をすべて分かっているのは事務局長（会計責任者）。（来年の）通常国会、しっかりと円滑な形で迎えるため位には、参考人招致が必須」と述べた。派閥の政治資金パーティーを巡る問題は、発覚から1年がたっても、実態解明が十分に進んだとはいえない。政治改革の関連法案は、あす成立する見通しだが、与野党で意見の隔たりがある企業団体献金の扱いは、来年に持ち越される。ことし問われ続けた政治の信頼回復という難題。大きな山を越えたといえるのは、まだ先のよう。
きょうとあす、時代を彩ってきた人たちをしのぶ。指揮者・小澤征爾さん、2月に88歳で死去。写真家・篠山紀信さん、1月に83歳で死去。デザイナー・桂由美さん、4月に94歳で死去。詩人・谷川俊太郎さん、11月に92歳で死去。
子どもたちを夢中にさせてきた数々の絵本。50年以上にわたり愛され続けてきた代表作「ねないこだれだ」。作者は、絵本作家・せなけいこさんはことし10月、92歳で死去。せなさんの特徴は、温かみのある貼り絵。身近にある包装紙などを使って、お化けを形作っていく。娘で絵本作家・黒田かおるさんに、多くの道具や材料が積み重ねられた作業場で話を伺いた。間近で見てきた母親の絵本作り。強く印象に残るのは手だという。黒田さんは「“子ども時代を幸せにする楽しい絵本を作ってく”といつも言っていた」と語った。
米国・トランプ次期大統領の発言が波紋を呼んでいる。保守派のイベントに、トランプ次期大統領が登場。1万人を超える支持者が全米から集まっていて、2期目の政権への期待の高さを物語っている。米国・西部アリゾナ州で演説したトランプ次期大統領は「パナマから請求される料金はばかばかしく不当。わが区にに対するぼったくりは直ちにやめるべき」と述べた。トランプ次期大統領は、米国はパナマ運河の最大の利用国だとしたうえで、「米国海軍や民間船舶に対する通航料が高すぎる」と不満を表明。「適切な扱いを受けられなければ、パナマ政府に運河の返還を求める」と主張。演説後もSNSに運河と米国国旗の画像を投稿し「米国運河へようこそ」と発信。米国が建設し、1914年に開通した太平洋と大西洋をつなぐパナマ運河。1999年末にパナマに返還されましたが、通過する船の実に7割が米国を発着する船。この通航料を「ぼったくり」と非難した米国・トランプ次期大統領。名指ししたのが中国。トランプ次期大統領は「（運河の返還は）パナマが管理するためのもので、中国やほかの国が管理するためのものではない。運河を悪の手に渡すわけにはいかない」と述べた。近年、中南米諸国と関係強化を図る中国は、国家主席がパナマ運河を視察。その前年にパナマは台湾との外交関係を断って、中国と国交を結んだ。ロイター通信は、中国は運河の管理に関与していないものの、運河の拠点の港の運営を香港系の企業が担っていると伝えている。トランプ次期大統領は、中国の影響力が増すことに警戒感を示した形。これにパナマ・ムリーノ大統領は「パナマ運河とその周辺地域は、パナマのものであり、今後も変わらない」と反論。パナマ運河の通航料などは、政府の収入全体の20％に達し、貴重な財源。一方で「米国の新政権とは良好な関係を維持していきたい」とも述べ、不法移民や麻薬などの問題を優先して、協力していくべきだと強調した。
ことし7月の東京都知事選挙で、同一の選挙ポスターが複数掲示板に貼られたことなどを受けた与野党の協議会がきょう開かれ、自民党がまとめた公職選挙法の改正案が示された。それによると選挙ポスターに他人やほかの政党の名誉を傷つけるなど、品位を損なう内容の記載を禁止することなどが盛り込まれている。与野党は、来年夏の東京都議会議員選挙に間に合うよう、公職選挙法を改正する方向性を確認した。
全国の気象情報を伝えた。
来年行われる世界選手権の代表に選ばれた選手たちが、意気込みを話した。来年3月に行われるフィギュアスケートの世界選手権の代表選手は、きのうまで行われた全日本選手権などの結果を受けて決まった。女子シングル・坂本花織選手は全日本選手権で4連覇。世界選手権でも4連覇を目指す。1年2か月後のミラノ・コルティナダンペッツォ五輪の出場枠をかけた世界選手権に向けて、坂本選手は「精いっぱい演技したい」と語った。全日本選手権の男子シングルで初優勝して代表に決まった鍵山優真選手は「3階とも銀メダルだったので、そろそろ金メダルを狙って頑張りたい」と語った。大阪・門真市の映像。
来月12日に初日を迎える大相撲初場所の番付が発表された。先場所初優勝を果たし、横綱昇進を目指す大関・琴櫻が「ちゃんレジできることに感謝して、またやるしかない」と意気込みを示した。琴櫻は先場所、千秋楽の相星決戦を制して14勝を挙げ、大関在位5場所目にして初優勝を果たした。初場所の番付で東の大関に座り、祖父の元横綱琴櫻に並ぶ横綱昇進、綱とりに挑む。
新入幕を果たしたモンゴル出身の31歳・玉正鳳は「名が年の夢で目標でもあった。（新入幕）達成してよかった」と語った。十両だった先場所、2桁10勝を挙げ、外国出身の力士では最も遅い、初土俵から79場所での新入幕となった。玉正鳳は「もっと成長していきたい」と語った。
2024年も残り僅か。ことし一年、スポーツシーンで光り輝いたアスリートに迫るインタビュー企画。パリ五輪で金メダル3個を獲得した対象・岡慎之助選手21歳。五輪初出場ながら団体、個人総合、種目別の鉄棒で金メダルを獲得し、52年ぶりの3冠に輝いた。平行棒でも銅メダルと、4つのメダルを獲得。一躍、時の人となった岡選手は、さまざまなイベントに引っ張りだこ。岡選手の代名詞といえば「美しい体操」。それを生み出しているのは、今でも大切にしている「倒立」の練習にあった。4歳から体操を始め、体操の基本となる倒立は壁を使って毎日1時間ほど行っていた。持ち味の美しく安定した倒立を生かした技を随所で入れ、種目別鉄棒の決勝では、出来栄えを示すEスコアで、出場選手で最も高い得点を記録。パリ五輪の個人種目でのベストゲームを岡選手に聞くと、意外にも銅メダルだった平行棒を挙げた。次の五輪に向けて、岡選手はさらに平行棒を磨いて、日本選手ではまだ誰も実現していない五輪4冠を成し遂げたいという。岡選手は「四冠しますよ。パリの結果を塗り替える」と語った。
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日米通算197勝を挙げている田中将大投手は先月、楽天を退団する意向を表明し、自由契約となって、他球団への移籍を目指していた。関係者によると、田中投手と獲得に向けて調査してきた巨人が交渉を進めた結果、きょうまでに入団に合意したということで、近く正式に発表される見通し。巨人は今シーズン、4年ぶりのリーグ優勝の原動力となった菅野智之投手が大リーグへ移籍する中、投手陣の精神的支柱を求めていた阿部監督が田中投手を高く評価し、今回の獲得につながった。
野球を科学的に分析して、球界の発展につなげようと去年設立された「日本野球学会」。研究成果を発表する大会が開かれ、ユニークな研究の数々が披露された。大会はきのうまで2日間開かれ、国内外の大学で研究する専門家やプロ野球関係者、高校生など320人が参加。さまざまな視点での発表が行われた。心理学が専門の准教授が注目したのは、外国人選手の名前。プロ野球72年分のデータを調べ検証したのは、「“強い”といった印象を与えるという“濁音”が名前に入っている選手は、相手が強打者の印象を抱き、打席に影響を及ぼすのではないか」という極めてユニークな仮説。その結果「“濁音”が2つある選手は、1つもない選手よりもデッドボールが多いことが分かった」という。鳥取・米子東高校野球部・村上隆之助さんが着目したのは、スポーツでよく使われる「流れ」ということば。選手の血糖値の増減を計測したところ、「流れ」がよいと感じてプレーした場合、血糖値が上昇する傾向にあることが分かり、好結果が期待できるなど、一定の関係性が見られたという。宮城・仙台市の映像。高校生の部で優秀賞を受賞したのが、愛知・誉高校野球部・川鍋凛桜マネージャー。試合でなかなかダブルプレーが取れないことから、二遊間のゴロでダブルプレーを完成させる方法を研究。捕球した位置とベースの距離との関係性を調べ、トスをするべきか、自分でベースを踏むべきか、データを取りながら、効率的にダブルプレーを取る方法を明らかにした。川鍋マネージャーは「スコアを書いているときにゲッツー崩れが多いなと思ったので、この研究を選択した」と語った。学会では今後、若い世代へのアプローチを広げ、認知度の向上を図っていきたいとしている。
ウエストハム1−1ブライトン。三笘は見せ場を作るも勝ちきれなかった。