- 出演者
- 広内仁 斉田季実治 佐藤真莉子 星麻琴 吉岡真央
オープニング映像。
コメの価格高騰が続いているが、国はきょう備蓄米を市場に放出する方針を正式に発表した。その量は21万トン。茶わんで表すと32億杯分にも及ぶ。来月半ばにも放出を始め、農林水産大臣は下旬以降に消費者のもとに順次届くという見方を示した。価格の抑制につながるのか。東京都内にある学生に愛されてきた豚カツ店でもコメの価格高騰の影響が続いている。店では去年秋以降、ごはんの大盛りサービスを中止。客の大半は学生で、価格は変えずに提供している。1日に炊けるコメは値上がり前の半分ほど。きょうもランチ営業が終わる前にごはんが足りなくなった。店主・山路順さんは「腹いっぱい食べられるのをメインでやってきた。何の気兼ねなく飯食べられればいいこと」と語った。高値が続くコメ。きょう江藤農林水産相は政府の備蓄米21万トンを市場に放出する方針を正式に発表し「流通が滞っている状況をなんとしても改善したい。強い決意の数字だと受け止めてほしい」と述べた。来月半ばにも放出を始め必要があれば、さらに拡大することも考えるとしている。入札の対象になる備蓄米。令和6年産米を中心に5年産米も含まれる。初回は15万トンを放出し、2回目以降はコメの流通状況の調査を踏まえて量を決めるとしている。流通の円滑化を目的に政府が備蓄米を放出するのは初めてで、江藤農相は「消費者の手元に届くのは来月下旬以降になる」という見方を示している。江藤農相は「市場、流通が正常化することを願っている」との述べた。きょう決算発表の会見を開いた外食大手・阿部正孝社長は「調達価格への影響を見極めたい」としたうえで「外食だけでなく、消費者目線のなかでもコメがない”という不安感が解消されるのはポジティブなことではないか」と述べた。一方、コメ生産者は「もっと早く放出してくれれば値段がちょっと…。高くなりすぎて。落ち着いてくれればいい」と語った。
備蓄米の放出に至った経緯、ポイントを2つに分けて見ていく。まずは「価格の高騰」。去年6月ごろは5キロ当たり2300円程度で推移していたが、夏ごろ一部のスーパーなどで品薄になり価格は急上昇。新米が出回れば落ち着くという見方が広がったが、期待とは裏腹に上昇は続き直近では3600円を超えている。背景にあるのが「流通の目詰まり」。農林水産省によると去年1年間で全国で収穫されたコメは前の年から18万トン増えたと見られている。ところがJAなどの集荷業者が買い集めた量は21万トン減った。今回の備蓄米の放出はこれを補う形で行われる。そもそもなぜコメは消えたのか。要因の1つと見られているのが過熱する買い付け競争。
富山・富山市のコメ農家ではこれまで収穫したコメのうち約8割は、契約する県内の飲食店などに販売してきたが、去年12月ごろから関東や関西の問屋や飲食店など県外の業者から注文の問い合わせが相次いでいるという。富山市の農家・喜多千晶さんは「単純に10〜20倍くらいは問い合わせがある状態」と語った。関東随一の米どころでも異変。茨城・稲敷市の農業法人では去年収穫されたコメはすでに売り切ってしまい、ことし秋に収穫されるコメもすでに全国から予約させてほしいと相談を受けているという。さらに一般の消費者向けのネット販売でも。茨城・稲敷市の農業法人・木内康博社長は「通常の家庭でほとんど食べきれないお米の注文が入ってきている。考えたくはないが転売することにもなっているのかな」と語った。品薄となった去年以降、新規の客が大量に買い求めるケースが相次いだほか、繰り返し大量買いをするケースもあったという。木内社長は「うまく流通できていないことがいちばんの原因かなと思う」と語った。過熱する買い付け競争、仕入れ現場では苦戦が続いていた。生協では各地のJAからコメを仕入れている。コメの調達の担当者の日本生活協同組合連合会農畜産部・高杉康彦部長は「自分たちが集荷できる数もかなり厳しいという声は聞いている。“JAにこれぐらいは出てくるだろう”と言う毎年の予想が、そのとおりにいっていない。違うルートにモノが流れてしまっている」と語った。在庫に不安があるため、この店舗では購入点数を1家族当たり1点に制限。備蓄米の活用で流通量が増えれば十分な量の仕入れにつながるのではと考えている。高杉部長は「積極的に調達したい。量が確保できて今年の秋にいかにつないでいくか」と語った。気になる価格の行方。21万トンの備蓄米の放出でどうなるのか。茨城大学・西川邦夫准教授は「21万トンは現時点で適切な量ではないか。備蓄米が流通業者のもとにわたると流通業者は現物が手に入り安心感が広がる。そういった面からも価格は下落する方向に行くのではないか」と解説した。そのうえで中長期的には「市場の中で調整が働くと思う。需給状況に応じ、かなり変動していくのではないか」と述べた。備蓄米の放出を巡っては農林水産省の対応の遅さを指摘する声も上がっていて大臣は「大いに反省はある」とも述べている。国民に安定的に食料を届けるのは国の責務でもある。2回目以降の放出量はコメの流通状況の調査を踏まえ決めるとしているが、コメの流通と価格の安定のため機動的な対応が求められる。
高額療養費制度は医療費が高額になったときに自己負担を抑えるもので例えば、がんや糖尿病、不妊治療など保険適用の治療に使うことができる。高額療養費制度を巡って今日夕方、がん患者の団体などと面会した福岡厚生労働相は自己負担の上限額を引き上げる当初の方針を修正し長期的に治療を続ける患者の負担を据え置くことを伝えた。高齢化などに伴って医療保険の財政が悪化する中、政府は高額療養費制度の見直しが必要だとして年収などに応じて設けられたひとつき当たりの自己負担の上限額を今年8月から段階的に引き上げる方針を示していた。患者団体からの反対を受けて政府が見直したのは長期的に治療を続ける患者の負担。現在の制度では例えば年収約370万円〜770万円の場合、直近12か月の間に3回以上、制度を利用すると4回目から負担が軽減され約4万4000円となる。当初の案では4回目以降も含めて自己負担の上限額を引き上げる方針だった。今回示した修正では4回目以降は引き上げを凍結し今のまま据え置くとしている。一方、3回分は当初のとおり引き上げる方針。中学生と高校生の息子を育てながら、がんの治療を続けている女性は患者が集うサロンを主宰している。3回目までは自己負担の上限額が引き上げられるという今回の方針について危機感を示した。女性は「お金の心配をしながら治療とするのは精神的に良くない。最初の3回であってもがん患者が一番苦しい時期に乗り越えられる安心をつくってほしい」と語った。がん患者などで作る団体は大臣との面会後に記者会見を行い長期的な治療を続ける患者の負担を据え置く方針については「感謝したい」と述べた。一方で、それ以外の上限額の引き上げは当初の案どおり実施されると説明されたことについて全国がん患者団体連合会・天野慎介理事長は「引き上げ幅がかなり大きい。決定プロセスにも問題がある。いったん凍結を求めざるを得ない」と述べた。
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無駄を削減し必要な政策に振り向けるとして立憲民主党が新年度予算案の修正案を発表。立憲民主党・野田代表は「財源確保しながら政策実現しようとパッケージとしてまとめた」と述べた。自民党、公明党の政策責任者との会談でこの修正案を示した。予備費や基金などを削減し計約3兆8000億円の財源を捻出。ガソリン価格の引き下げに約1兆5000億円、小中学校などの給食費の無償化に4900億円、高額療養費制度の上限額引き上げを凍結するための費用として200億円を計上するなどとしている。立憲民主党・重徳政調会長は「精査をしてもらった上で協議を深めていくことになると思う」、自民党・小野寺政調会長は「週末しっかり確認して来週会う時に考え方を話す」と語った。新年度予算案を巡ってはこのほかの協議も。高校の授業料無償化について自民党、公明党と日本維新の会の政策責任者が会談。これまでに与党は年間11万8800円の就学支援金を今年4月から、公立、私立を問わず一律に支給することで、公立高校を実質的に無償化する案を示している。さらに私立高校の無償化に向けて年間39万6000円を上限に支給している就学支援金の所得制限を来年4月から撤廃するとともに支援金の上限額を引き上げる方針を伝えた。日本維新の会・青柳政調会長は「最終合意点が見いだせるのか、見いだせないのか、引き続き協議を続けたい」、自民党・小野寺政調会長は「どこが隔たりなのかかなり絞られてきている。それを埋めるべく、お互いに努力し知恵を出していきたい」と語った。3党の会談のあと、小野寺政務調査会長は日本維新の会・前原共同代表と会談。前原共同代表は私立高校を対象とする支援金の上限額について維新の会が主張する年間約63万円に引き上げるよう求め額の根拠を説明。与党と国民民主党による協議が行われてきた「年収103万円の壁」の見直し。国会では所得税の控除額を123万円まで引き上げることなどを盛り込んだ税制関連法案が審議入りした。国民民主党が「控除額をさらに引き上げるよう」要求したのに対し、石破首相は「3党の幹事長間で178万円を目指して引き上げることなどについて、引き続き関係者間で誠実に協議を進めることが確認されている。政党間で協議が進められていると承知」と述べた。公明党と国民民主党の幹事長が会談。自民党を含めた3党の税制協議を早期に再開し控除額の引き上げ幅などで合意を目指す方針を確認した。国民民主党・榛葉幹事長は「自民党の中で議論が若干停滞しているか見える。公明党と国民民主党が積極的に連携して国民の期待に応える結果を出せるよう努力したい」、公明党・西田幹事長は「来週の半ばくらいには合意をつくらないと、そもそも間に合わない」と述べた。国会で石破総理大臣は「党派を超えた合意形成を図るため、各党の主張も十分に拝聴し、真摯に議論していく」と話していた。新年度予算案を通すため、どの党と手を握るのか。いよいよ来週、ヤマ場を迎える。
ウクライナ・ゼレンスキー大統領が言及したミュンヘン安全保障会議はまもなくドイツで始まり世界各国の首脳らが意見を交わす。日本時間の今夜から3日間にわたり行われるミュンヘン安全保障会議。会議のPRビデオでは世界は転換期にあるとしてウクライナ情勢などを巡り各国が連帯するよう呼びかけている。焦点はロシアによる軍事侵攻の早期終結に向けてアメリカが具体的な道筋を示すかどうか。アメリカ・バンス副大統領とゼレンスキー大統領の個別の会談はこのあと行われる予定。ミュンヘン安全保障会議・クリストフ・ホイスゲン議長は「いま必要なのはアメリカ、ヨーロッパ、ウクライナが団結し交渉に入ること。この会議でヨーロッパが真剣に取り組む準備ができているとのメッセージを出したい」と述べた。早期の停戦実現に向けて動きを加速させるアメリカ・トランプ大統領。12日にはロシア・プーチン大統領と電話会談し、交渉を始めることで合意したとしていたが、一夜明けた13日も「ミュンヘンで会議がある。ロシアも我々とともに出席。ウクライナも招待されている。ロシア、ウクライナ、アメリカ高官が参加する」と踏み込んだ発言が飛び出した。ミュンヘン安全保障会議を念頭に置いた発言と見られるが、どのような形の協議の場を想定しているのか具体的には言及していない。これに対しウクライナ・リトビン大統領顧問は13日「ミュンヘンでロシア側との会談は予定されていない」と述べたと地元メディアが伝えた。さらにウクライナ・ゼレンスキー大統領は電話会談を行ったアメリカ・トランプ大統領への不満をあらわに。ゼレンスキー大統領は「トランプ大統領が最初にロシアと話したことは不快だ」と述べたうえで「ロシア・プーチン大統領は交渉をアメリカとの2国間でやろうとしている。ウクライナ抜きではいかなる合意も受け入れられない」と述べた。こうしたゼレンスキー大統領の発言を受け、トランプ大統領は「ウクライナもロシアも参加する」と述べ電話会談後、ロシア寄りとも取れる発言を繰り返していたがウクライナに配慮した内容に。停戦に向けた3者での協議は進むのか。
アメリカ・バンス副大統領はウクライナ・ゼレンスキー大統領と会談するがウクライナ側が停戦交渉に疎外感を訴える中、どう会談に臨むのか。アメリカ・トランプ政権がロシア寄りではないかというウクライナやヨーロッパ側の強い懸念を多少なりとも意識して会談に臨むと見られる。バンス副大統領は事前のメディアのインタビューに対しロシアが和平交渉に応じない場合はロシアへの制裁の強化など厳しい姿勢も示した。ただトランプ政権が重視するのはアメリカ第1主義に基づく実利。トランプ大統領、ウクライナに豊富にあるとされるレアアースの権益に強い関心を示していてバンス副大統領とゼレンスキー大統領との会談ではウクライナの天然資源や投資の話も行うとしている。ウクライナへの軍事支援を継続するならば、その見返りとしてアメリカの利益も要求しながら意見を交わすものと見られる。アメリカ側は停戦に向けた交渉をどのようにまとめようとしているのか。トランプ大統領は今回の会議の直前、ロシアに対してプーチン大統領と電話での直接交渉を行い事態を一気に動かそうとしている。しかしウクライナ側が掲げてきた占領された領土奪還などについてアメリカの元ウクライナ大使もトランプ大統領がどこまでロシアに要求できるのかは疑問だと指摘。トランプ政権はウクライナのNATO加盟に否定的な立場を明確にするなどウクライナの安全を誰が守っていくのか、議論は進んでいない。ロシア、ウクライナ双方が折り合う青写真を描くことは難しく戦闘の終結に向けた道のりが険しいのは間違いない。
アメリカ・トランプ大統領は貿易赤字の削減を掲げ様々な関税措置も打ち出していて今度は相互関税と呼ばれる措置を検討するよう各省庁のトップに指示した。ホワイトハウスの高官が日本を名指ししたとも伝えられている。13日、文書に署名したトランプ大統領。長年にわたってアメリカは友好国、敵対国問わず貿易の相手国から不当な扱いを受けてきたなどとしたうえで商務長官やアメリカ通商代表などに対し相互関税の導入を検討するよう指示した。トランプ大統領は「非常に単純な仕組み。相手が課すものを我々も課す。誰も文句は言えない」と述べた。トランプ大統領が導入の検討を指示した相互関税とは貿易相手国がアメリカの製品に高い関税を課している場合、その国からの輸入品への関税を同じ水準に引き上げる措置のこと。輸入品に高い関税をかけている新興国などに対して税率の引き下げを促すねらいがあるものと見られる。アメリカは相互関税の導入に向けて日本を含む全ての貿易相手国の状況を調査するとしている。アメリカ・トランプ大統領は13日、もう1つの措置「非関税障壁」にも言及。非関税障壁は一般的には製品の安全基準や認証制度など関税以外の方法で貿易の制限につながる各国のルールのこと。アメリカ国内ではホワイトハウスの高官が日本を名指しし関税率は比較的低いが、構造的な障壁は高いなどと指摘したという報道も出ている。アメリカはかつて日本への自動車輸出を巡り環境や安全などについての基準が厳しく参入障壁が高いなどと批判したことも。日本政府・林官房長官は「すでにアメリカ側と意思疎通を開始している。措置の具体的な内容、わが国への影響を十分精査しつつ適切に対応する」と述べた。
デジタル教科書は紙の教科書と同じ内容がタブレット端末などに盛り込まれていて、2019年から紙の教科書の代替教材として小中学校や高校などで使用が認められた。今年度からは小学5年生〜中学3年生を対象に英語や算数、数学で本格的に使われ始めている。さらなる活用を検討してきた中教審の作業部会は今日、中間案をまとめた。この中では「学校教育のデジタル化が進みデジタル教科書の有効性も示されているとして紙と同じように正式な教科書に位置づけることが適当」としている。その上で紙だけやデジタルだけに加えて紙とデジタルを組み合わせた形式も認めるべきだとし各教育委員会が使用する教科書を選ぶとする方向性が示された。委員からは「子どもの発達段階に応じた使い方を考える必要がある」「教員によって活用に大きな差があるため研修などの仕組み作りが重要」といった意見が出されていた。中教審の作業部会では今年の秋ごろをめどにより具体的な方針を示すことにしていて2030年度から新しい教科書の運用を始めたいとしている。
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公職選挙法の改正を巡って与野党の実務者が協議し当選の意思のない候補者がほかの候補者を応援する、いわゆる「2馬力」と呼ばれる状況を念頭に公平性の確保に必要な措置を講じるとした規定を改正案の付則に盛り込むことでおおむね了承した。自民党は20日に改正案を国会に提出したいと提案し各党は共同提出に応じるかどうか持ち帰って検討することになった。
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全国の気象情報を伝えた。
東京での開幕戦で先発する見込みとなったドジャース・山本由伸投手が意気込みを話した。2日目のキャンプで山本投手は、100m近く離れて遠投。その後は距離を縮めて、力強いボールを投げ込んでいた。山本投手は「日本の球場でプレーできるのを、すごく楽しみにしている。いい状態に持っていきたい」と語った。一方、4日前にドジャース・大谷翔平選手が遊んでいた犬の飼い主は、自分だとも明らかに。山本投手は「去年の夏くらいにシェルター（保護施設）から引き取った。（名前は？）秘密。徐々に」と語った。開幕2戦目の先発が見込まれるドジャース・佐々木朗希投手は、チームメートとの距離も徐々に近づいている様子。ドジャース投手陣を巡っては、もう1つニュース。ドジャースはクレイトン・カーショー投手と1年契約を結んだと発表。ドジャース一筋の36歳は、新加入のドジャース・佐々木朗希投手について「ドジャースにとって、朗希は大きな贈り物。（活躍が）とても楽しみ」と語った。
パドレスもキャンプ2日目。パドレス・ダルビッシュ有投手が初めてブルペンに入った。球団アドバイザー・野茂英雄さんが見守る中、149キロを記録したというストレートに多彩な変化球を織り交ぜる。1球ごとにフォームやリリースポイント、球速や回転数などをコーチと議論。38歳のベテランは、さらなる成長を目指している。ダルビッシュ投手は「この年でもこういう施設で野球ができることに感謝しないといけない」と語った。パドレス・松井裕樹投手は、早くもバッターを相手に実戦形式のピッチング練習。いきなりヒット性の当たりを打たれたものの、その後は得意の変化球で3つの三振を奪い、調整は順調なよう。松井投手は「1年間、けがなく、まずは乾燥することを最低限の目標に置いてやる」と語った。
野球の日本代表は、来月行われる強化試合のメンバー28人が発表された。初選出が20人。日本代表・井端弘和監督が選んだ初選出の選手たちを中心に紹介。投手は12人。広島・常廣羽也斗投手は、ドラフト1位で入団した2年目右腕。プロでの登板はまだ2試合ながら、今回初の代表に抜てきされた。野手は16人。23歳、ヤクルト・長岡秀樹選手は去年、最多安打のタイトルを獲得。ショートでベストナインにも選ばれた伸び盛りのホープ。7年目・水谷瞬選手は、おととしの現役ドラフトで日本ハムに移籍。交流戦では歴代最高打率を記録し、井端監督は長打力に期待を寄せている。井端監督は「20人ほど初めてなので、いいものを見せてもらいたい。全体の底上げができればいい」と語った。
スキージャンプ男子ワールドカップ札幌大会。52歳の葛西紀明選手が、自身が持つワールドカップの歴代最多出場記録の更新を目指し、きょうの予選に出場。ここまで歴代最多となるワールドカップ578試合に出場している葛西は、きょうの予選で50位以内に入れば、あすの本戦に出場し記録を更新する。記録の更新はあさって第23戦の予選に持ち越し。葛西は「悔しすぎて。悔しい思いを日曜日（次の予選）にぶつけて、本選でポイントを取りたい」とコメント。
スキージャンプ男子ワールドカップ札幌大会、北京五輪金メダリスト・小林陵侑選手は予選を7位で突破。今シーズンはここまで調子が上がらないが、日本での大会で上位浮上のきっかけを探る。
J1、33年目のシーズンが、ガンバ大阪とセレッソ大阪の大阪ダービーで幕を開けた。チケットは完売。約3万5000人が詰めかけた。試合は前半7分、セレッソは北野颯太選手のゴールで先制。ガンバはネタ・ラヴィ選手のゴールで同点に。後半勝ち越したセレッソは香川真司選手のゴールで追加点。ガンバは黒川圭介選手のゴールで1点差に詰め寄る。しかしセレッソの勢いは止まらず5−2で勝利。J1、あすは7試合。NHKはリーグ3連覇を目指すヴィッセル神戸×浦和レッズとの試合を中継する。
音が鳴るボールを使って行うブラインドサッカー。女子はパラリンピックの種目に採用されていないが、先月発表された世界ランキングで1位。日本は2年以上、1位をキープ。試合は5人どうしで行われ、ゴールキーパー以外は視覚障害のある選手たちがアイマスクを着けプレー。日本代表を支える22歳のエース・菊島宙選手を取材。14歳から8年間、日本代表を務め、持ち味は、世界屈指のドリブルとシュート。2年前に初めて開催された女子の世界選手権。菊島選手は予選グループリーグのイングランド戦で前半だけでハットトリックを記録。大会6得点の活躍で準優勝に貢献。菊島選手は自身にとってブラインドサッカーはなくてはならないものだと語る。菊島選手は小学校2年生でサッカーを始めたが、徐々に視力が弱まる。目が僅かに見える状態にも関わらず、目隠しをするブラインドサッカーには馴染めなかったという。中学校からブラインドサッカーを支えてくれたのが、一緒に練習してくれた家族。磨いてきたのはドリブル。一般的にブラインドサッカーではボールを足元に置いたままドリブルするが、菊島選手は相手を抜き去るために敢えて前にボールを出すドリブルを身に着けた。女子日本代表・山本夏幹監督は「感覚を自分の中に落とし込むまで、繰り返し練習して自分のものにした」と語った。菊島選手は、これからも日本代表を引っ張っていく覚悟。菊島選手は「できたらパラリンピックに出場して1位になりたい。その前に世界選手権で優勝したい」と語った。あす世界ランキング2位のインドと親善試合を行う。10月には世界選手権が開かれる。
東京五輪の競歩で銀メダルを獲得した池田向希選手がドーピング違反を認定され、4年間の資格停止処分を受けた。去年6月に、世界陸連の監視機関・インテグリティーユニットから、ドーピング違反の疑いがあると通知があり、11月に暫定的な資格停止処分を受けていた。これに対して池田選手は、処分の取り消しを求める申し立てを行っていた。インテグリティー・ユニットは14日、池田選手がドーピング違反を認定され、4年間の資格停止処分を受けたと発表した。これに対して池田選手は「絶対にドーピングをしていないので、全く納得がいかない。裁定の詳細が入りしだい、適切な対応を検討する」などとコメントしている。